医師の資産運用|忙しい先生のための「手間なく堅実」な資産形成術

医師の資産運用|忙しい先生のための「手間なく堅実」な資産形成術

資産運用

この記事のポイント

  • 本業に支障をきたさない「手間なく継続できる仕組み」づくりが大切:医師は重い税負担や激務により、運用を考える時間が不足しがち。本業に影響を与えず自動で継続できる仕組みの構築が重要である。
  • 「コア・サテライト戦略」で投資信託と個別債券を組み合わせる:資産の多くを「コア(守り)」として投資信託や個別債券で堅実に運用し、一部を「サテライト(攻め)」に充てるアプローチが効果的である。
  • 最初の「設計」と「その後のメンテナンス」にこそ専門家(IFA)を:自動運用だからこそ放置リスクが伴う。初期の配分設計だけでなく、状況変化に応じたリバランスやライフステージの変化に対応するため、IFAの活用が推奨される。

毎日の診療、当直、緊急時の呼び出し…… 目の前の患者様のために日々尽力されている先生方、本当にお疲れ様です。

ふと一息ついたとき、こんな悩みや違和感を抱くことはありませんか?

  • 額面の年収は高いはずなのに、税金や諸経費で引かれ、手元の預金は意外と増えていない
  • 様々な投資の提案を受ける機会はあるものの、多忙ゆえにじっくり検討する余裕がない
  • 将来のために何かすべきだとは思うが、勉強する時間も選ぶ時間もない

実は、多くの医師の先生方が同じような悩みを抱えています。

医療のプロフェッショナルである先生方でも、ご自身の資産形成については「後回し」や「非効率な選択」になってしまいがちなのが現実です。

この記事では、忙しい先生方が本業に集中しながら、将来の不安を解消するための「手間なく堅実」な資産形成術について解説します。

※本記事で紹介する内容は、医師という職業の一般的な傾向に基づいたものです。実際の勤務実態、収入状況、資産運用の目的は、勤務形態(勤務医・開業医)やご専門、ライフステージ等によって大きく異なります。すべての方に一律に当てはまるものではない点をご留意いただき、一つの参考としてお読みください。

「これから資産運用を始めたい!」そんな方へ

はじめての資産運用ハンドブック

資産運用の基本や運用のコツ、活用したい制度や実践方法など、資産運用の基礎をまるごと学べるハンドブックをご用意しました。
無料でダウンロードいただけます。ぜひご活用ください!

なぜ「医師」に資産運用が必要なのか?

「医師は高収入だから、資産運用なんてしなくても安泰だろう」というイメージを持たれることもありますが、実際には他の職業と同様、一人ひとりが異なるキャリアの不安や課題を抱えています。

体力を削っての働き方であったり、将来の開業を見据えていたりと、「現在の労働収入が将来も変わらず維持される保証」はどこにもありません。こうした中で、特に意識すべきは「税金」、「インフレ(物価上昇)」、そして「退職金」という3つの壁です。

累進課税による「税金の壁」

日本の所得税は累進課税制度をとっており、所得が高いほど税率が上がります。例えば、課税所得が1,800万円を超えると所得税率は40%、4,000万円を超えると最高税率の45%となります(住民税と合わせると最大55%)。

つまり、労働時間を増やして必死に額面収入を上げても、その半分近くが税金として引かれてしまう現実があります。労働による収入を増やすアプローチだけでは、手元に残る資産を効率的に増やすのが難しいという限界が存在するのです。

②現金預金の価値を減らす「インフレ(物価上昇)の壁」

さらに追い打ちをかけるのが、近年の顕著な物価上昇(インフレ)です。

「投資は怖いから、とりあえず預貯金で持っておこう」と考えがちですが、インフレ局面においては、現金をそのまま預貯金として持っているだけでは実質的な資産価値が目減りしてしまいます。

この「重い税負担」と「インフレ」の挟み撃ちに対抗するためには、税制優遇制度を活用しつつ、「お金そのものに働いてもらう(資産収入を得る)」仕組みづくりが重要になります。

参照:統計局ホームページ/消費者物価指数(CPI)

③勤務形態によって異なる「退職金(老後)の壁」

勤務医の先生方の場合、勤務先の病院によっては退職金制度が十分に整備されていないケースが少なくありません。また、開業医の先生にはそもそも退職金がありません。

現役時代の生活水準を維持しながらセカンドライフを迎えるには、まとまった引退資金が必要になります。しかし、先生方はあまりに多忙です。診療の合間を縫って株価を頻繁にチェックしたり、不動産の管理状況を確認したりすることは現実的ではありません。

だからこそ、日々の業務に支障をきたすことなく、手間をかけずに継続できる資産形成の仕組みを、現役のうちに構築しておくことが重要です。

「資産運用を体系的に学びたい!」そんな方へ

私たち「投資信託相談プラザ」は、毎月全国各地・オンラインにて資産運用セミナーを開催しています。(参加費無料)
参加者数は延べ80,000人超(※)。ぜひお気軽にご参加ください!

※2017年10月~2026年1月 Fan調べ

SBI証券 共催・楽天証券 協賛 /

医師のための「コア・サテライト」戦略

では、時間のない先生方はどのような運用を目指すべきでしょうか? 推奨されるのは、保有資産を「コア(守り・安定)」と「サテライト(攻め・積極)」に分けて運用する「コア・サテライト戦略」です。

コア(守り・安定):資産の7〜8割

資産の核となる部分は、大きく勝つことよりも「負けないこと」を重視し、手堅く守りながら増やす仕組みを作ります。主に以下の2つの手段を活用します。

① 投資信託による「長期・積立・分散」

世界中の株式や債券に分散投資する「投資信託」を活用します。

特に「NISA(少額投資非課税制度)」や「iDeCo(個人型確定拠出年金)」といった非課税制度を活用することで、税制メリットを享受できます。これらは一度設定してしまえば、あとは毎月自動的に積み立てられるため、基本的には「ほったらかし」で資産形成が進行します。

② 中期資金としての「個別債券」

既に預金口座にある程度のまとまった資金があり、「5年〜10年後に使うかもしれない(開業資金や教育資金など)」という性質の資金については、個別債券(米国債や格付けの高い社債など)も有力なコア(守り)の選択肢となります。

投資信託とは異なりあらかじめ満期(償還日)が決まっているため、途中の価格変動に気を揉むことなく、「満期まで保有する」ことを前提とすれば、リスクを抑えつつインフレに対抗する利子を受け取ることができます。

※ただし、発行体の信用状況や市場環境によっては元本割れのリスクが生じる点には留意が必要です。

サテライト(攻め・積極):資産の2〜3割

残りの2〜3割で、より高いリターンを目指す運用や、個別のニーズに合わせた投資を検討します。具体的には「個別株式」や「不動産投資」などが挙げられます。

ただし、特に不動産は物件選定や管理の手間、空室リスクなどが伴います。「節税になるから」という理由だけで安易に始めると、管理対応に追われて本業に支障をきたす可能性もあるため、慎重な判断が必要です。

【実践編】コア運用における「iDeCo」活用のポイント

コア運用で活用する「iDeCo(個人型確定拠出年金)」は、掛金が全額所得控除になるため、所得税率の高い医師にとって強力な節税メリットがあります。しかし、先生方の置かれた状況によって利用方法や上限額が変わるため注意が必要です。

勤務形態による加入資格と掛金上限の確認

医師は、勤務形態によって加入する年金制度が異なり、これがiDeCoの掛金上限額に直結します。

勤務形態該当する年金制度iDeCoの掛金上限(月額)主なポイント
勤務医
(公立病院など)
共済組合 (公務員)20,000円企業年金制度のない一般会社員(上限2.3万円)よりも上限が低め。
勤務医
(私立病院など)
厚生年金 (会社員)23,000円 または 20,000円勤務先に企業型DCや確定給付年金がない場合は2.3万円。ある場合は2万円。
開業医国民年金 (第1号被保険者)68,000円掛金上限が他の区分より高く設定されている。国民年金基金に加入している場合は、その掛金と合算して68,000円が上限。

出典:iDeCo公式サイト iDeCo(イデコ)をはじめるまでの4つのポイント
※2027年から第1号被保険者(自営業者など)が月7.5万円、第2号被保険者(会社員・公務員など)が月6.2万円に引き上げられる予定(年金払い給付額の合計による)

⚠ 特に勤務医(公立・共済組合員など)の留意点

公務員に準ずる共済組合に加入している勤務医の場合、掛金上限は最大でも月額20,000円と低めです。iDeCo自体の節税効果は大きいものの、積立額全体の絶対量が小さくなるため、NISAなど他の非課税制度と並行して太いコア(守り)を形成する必要があります。

高い節税メリットの恩恵をフル活用する

所得税率が高い先生ほど、iDeCoの「掛金が全額、所得控除の対象となる(所得税・住民税が軽減される)」という効果は高まります。

掛金を年末調整や確定申告で忘れずに控除することで、翌年の税負担を軽減しましょう。

開業医は「国民年金基金」とのバランスを考慮

開業医(国民年金第1号被保険者)の場合、iDeCoの掛金上限は大きいですが、同じく年金の上乗せ制度である「国民年金基金」にも加入できます。

  • iDeCoと国民年金基金の掛金は、合算して月額68,000円が上限
  • 将来の年金受給額の「安定性(国民年金基金)」と、インフレに対応できる「運用性(iDeCo)」のバランスを考慮し、割合を慎重に決める必要があります。

共通の注意点:原則60歳まで引き出し不可

iDeCoは原則として60歳まで資金を引き出すことができません。近いうちに必要となる「開業資金」「住宅資金」「お子様の教育資金」などをiDeCoに回しすぎないよう、資金の「色分け」がとても重要です。

「ネット証券で資産運用を始めたい・見直したい」そんな方へ

近鉄あべのハルカス店

投資信託相談プラザ -近鉄あべのハルカス店

私たち「投資信託相談プラザ」は、SBI証券・楽天証券での資産運用を無料で相談できる窓口です。
仲介する預かり資産残高5,000億円超(※)の実績を活かし、IFAがあなたに合った運用をサポートします。※令和8年2月時点
全国の店舗・オンラインでご相談可能です。

最初の「仕組みづくり」と「状況変化への対応」に専門家(IFA)が必要な理由

ここまで読んで、「なるほど、一度設定すれば自動で積み立てられる『投資信託』や、満期保有で手堅く運用できる『個別債券』を活用すればいいのか。それなら自分でネット証券の口座を開いて購入すれば終わりだな」と思われた先生もいらっしゃるかもしれません。

しかし、ここに盲点があります。「一度設定してしまえば手間がかからない(ほったらかしにできる)」ということは、裏を返せば「普段は運用のことや資産バランスの崩れを忘れてしまいがちになる」ということでもあるのです。

だからこそ、最初の設定にボタンの掛け違いがあったり、状況が変わっているのに見直しを怠って「放置状態」になってしまったりすると、数年後、数十年後に取り返しのつかない差が生じてしまうリスクがあります。

特に、医師の先生方は以下のようにライフプランや資金の流れが複雑になる傾向があります。

  • 勤務医の方:
    • 複数の病院でのアルバイト収入があり、正確な課税所得やiDeCo上限額の把握が難しい
    • 将来の開業を見据えた、流動性のある資金の確保が必要
  • 開業医の方:
    • 医院の運転資金・設備投資資金と、個人の資産形成のバランス
    • 事業承継やリタイア後の生活水準の設計
  • 共通の悩み:
    • お子様の医学部進学や留学を見据えた、数千万円規模の教育資金の準備

「自分は毎月いくら積み立てるべきなのか?」「NISAとiDeCoのどちらを優先し、どう配分すべきなのか?」「数年後に使う資金は、どの債券で運用するのが良いのか?」

これらの問いに対して、先生個人のライフプランに基づいた「ご自身に合った資産配分(アセットアロケーション)」を自力で設計するのは容易ではありません。

さらに、資産運用を開始した後にも重要なハードルがあります。それが「リバランス(配分の再調整)」と「ライフステージの変化への対応」です。

①時間の経過で崩れる資産比率を整える「リバランス」

例えば「株式50%:債券50%」という比率で運用をスタートしたとしても、数年後に株式市場が好調であれば、知らず知らずのうちに「株式70%:債券30%」のような、当初の想定より値動きが大きすぎる(リスクの高い)配分に偏ってしまうことがあります。

これを元の比率に引き戻す「リバランス」が必要になりますが、多忙な先生が市場動向をこまめにチェックし、売買の判断を自分自身で行うのは時間的にも心理的にも高いハードルとなります。

②キャリアやライフステージの変化に合わせた計画の見直し

勤務医から開業医へのシフト、想定以上の増収や一時的な出費、お子様の成長に伴う教育資金の具体化など、時間の経過とともに「当初想定していた運用期間」や「許容できるリスクの大きさ」は変化していきます。その変化に応じて、ポートフォリオ(資産の組み合わせ)自体も柔軟に修正しなければなりません。

医療の世界で、患者様の体質や治療の進行状況(経過観察)に合わせて、その都度適切な治療計画へアップデートしていくように。

資産運用においても、「最初の仕組みづくり」はもちろん、その後に生じる「市場や人生の変化への柔軟な対応」まで、長期にわたってサポートを続けてくれる専門家――それこそが、私たちIFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)の存在意義なのです。

あわせて読みたい

IFAとは?役割やメリット・注意点を解説

まとまった資金の運用や老後に向けた資産形成を考えるとき、「一体誰に相談すればいいのだろう?」と立ち止まることはありませんか?「お金の専門家のアドバイスを受けながらじっくりと考えたい」「自力で運用するだけでなく、第三者の視点も参考にしたい」など、一人ひとりに異なるニーズがあるかと思います。そのような中で、資産運用の相談先としておすすめなのが「IFA(独立系ファイナンシャル・アドバイザー)」です。本記事では、IFAの基本的な仕組みや、資産運用において果たす役割を分かりやすく解説します。相談前に知っておくべきメリットや注意点も丁寧にお伝えしますので、ご自身の目的に合った相談先を見つける参考にしてください。>> IFAへの資産運用相談なら「投資信託相談プラザ」投資信託相談プラザ -近鉄あべのハルカス店※イメージ図:株式会社Fanが作成IFAとは「Independent Financial Advisor」の頭文字をとった言葉で、日本語では「独立系ファイナンシャル・アドバイザー」と訳されます。その大きな特徴は、特定の金融機関から「独立した立場」にある点です。内閣総理大臣の登録を受けた「金融商品仲介業者」に所属しており、客観的な視点からライフプランに合わせたアドバイスを提供することを目指しています。具体的な役割は、お客様と証券会社などの間に立ち、丁寧なヒアリングを通じてライフプランに合った金融商品を提案することです。そして具体的な取引の仲介から、その後の継続的なサポートまでを担います。複数の金融機関の商品から、個人のニーズに合わせてポートフォリオを構築できる仕組みとなっており、欧米では弁護士や税理士と並ぶ身近な専門家として広く定着しているといわれています。参照:金融庁「金融商品仲介業者登録一覧」、金融庁「独立系フィナンシャルアドバイザー(IFA)に関する調査研究」IFAを活用することで、一般的にどのようなメリットが期待できるのでしょうか。主なポイントを3つに整理してご紹介します。IFAは、特定の金融機関から「独立した立場」でアドバイスを提供します。一人ひとりのリスク許容度や資産状況を丁寧にヒアリングし、ライフプランに沿った提案が期待できます。資産運用は、数十年単位の長期にわたる取り組みです。IFAは原則として転勤がないため、相場が急落して不安なときや、生活環境が変化したときでも、お客様の投資方針やご家族の状況をよく知る同じ担当者に継続して相談しやすい環境が整っています。現役時代の資産形成から、リタイア後の計画的な取り崩し、さらには次世代への資産引き継ぎ(相続・贈与)まで、長期にわたって一貫したサポートを受けやすいことも特徴の一つです。金融商品仲介業者は、業務委託契約を締結している証券会社等の金融機関が提供する商品を取り扱います。事業者によっては、複数の証券会社と契約している場合もあります。そのため、特定の金融機関から独立した立場から業務委託契約先が提供する投資信託や債券を仲介するなど、多角的な視点からお客様に合わせたポートフォリオの構築がしやすい仕組みとなっています。IFAには多くの魅力がある一方で、事前に知っておくべき注意点も存在します。 後悔のない選択をするために、以下の3点を確認しておきましょう。IFA(アドバイザー)は、それぞれ得意とする運用領域や相談のアプローチ方法が異なります。例えば、投資信託などを活用した長期的な資産形成の提案が得意なケースや、できるだけリスクを抑えた運用、ライフステージに応じた計画的な資産の取り崩しなど、注力する分野はさまざまです。ご自身の資産運用の目的やご希望に合ったアドバイザーであるかを事前に確認することが大切です。IFAへの相談自体は「無料」としているケースが多いですが、金融商品の購入(媒介)や保有時には、業務委託契約を締結している所属金融商品取引業者(証券会社)等に支払う手数料(販売手数料や信託報酬など)が発生します。これらは、ご自身で直接ネット取引を行う場合でも商品に応じて必要となる基本的なコストです。ただし、一般的なインターネットでの直接取引とは異なり、IFAを通した取引では専用の手数料体系(IFAコースなど)が適用される場合があるため、負担するコストが変わる可能性があります。取引にあたってどのような費用が発生するのか、事前に明確な説明・開示をしてくれるIFAを選ぶようにしましょう。日本には多数のIFAが存在し、個人で活動するアドバイザーから、全国に支店を持つ大規模な組織まで、その規模や特徴はさまざまです。「どこに相談すれば自分に合ったアドバイザーに出会えるか」について、実績やサポート体制、店舗の有無などを事前にWebサイト等で比較し、主体的に見極める必要があります。前章の注意点でお伝えした通り、金融商品仲介業者や担当者によって得意とする運用テーマやサポート体制、手数料の仕組みなどがそれぞれ異なるため、「どこに相談しても同じ」というわけではありません。注意点を踏まえ、ご自身が納得できる相談先を見極めるためには、以下の3つの基準を意識して選ぶことをおすすめします。IFAが提案できる金融商品の種類や範囲は、そのIFAが所属している金融商品仲介業者が業務委託契約を締結している証券会社等によって決まります。そのため、ご自身のニーズに合ったポートフォリオを構築できる環境があるかを事前に確認することが大切です。特に、豊富な商品ラインナップと運用コストの抑制を両立しやすい「大手ネット証券(SBI証券や楽天証券など)」と業務委託契約を結んでいるかどうかは、一つの分かりやすい目安となります。資産運用は数十年単位の長期的な取り組みとなるため、担当者個人の知識や経験だけでなく、所属する組織(金融商品仲介業者)が継続的な運営体制を整えているか、これまでの実績があるかを確認することが重要です。組織として継続的に顧客をサポートしてきた客観的な実績があるかどうかに注目してみてください。具体的には、ホームページなどで公開されている「仲介口座数」や「仲介する預かり資産残高」などの数値を確認することが、ご自身に適した窓口を判断する際の一つの材料となります。資産運用を進める中では、相場の変動時や生活環境の変化など、担当者に直接相談をしたい場面が出てくる可能性があります。そのため、「必要なときに直接顔を見て話したい」という方にとっては、ご自身の生活圏内に店舗があるなど、気軽にアクセスできる環境かどうかも大切なポイントです。前述した「IFA選びの基準」を満たす相談窓口の一つが、私たち「投資信託相談プラザ」です。投資信託相談プラザは、ネット証券大手のSBI証券および楽天証券と業務委託契約を締結しています。ネット証券ならではの低コストで豊富な商品ラインナップを活用しながら、IFAによる丁寧な対面アドバイスを受けられる点が強みです。「ネット証券は便利だけれど、操作や商品選びに不安がある」という方に適した環境が整っています。投資信託相談プラザでは、これまでに延べ60,000口座の仲介を行い、仲介する預かり資産残高は5,000億円に上ります。(※令和8年2月時点)この実績は、一回限りの提案で終わるのではなく、長期的な関係を築きながら評価をいただいてきた結果です。組織としての実績は、これから資産運用を検討する上での一つの判断材料となります。「IFAの事務所は敷居が高い」というイメージを払拭するため、全国の身近なショッピングセンター内などに店舗を展開しています。お買い物ついでやお仕事帰りに気軽に立ち寄れるオープンな雰囲気づくりを大切にしており、初めて資産運用の相談をする方でもリラックスしてお話しいただけます。>> 店舗一覧を見る常に客観的で専門性の高い情報を発信し続ける姿勢を大切にしており、その取り組みが各種大手メディアでも紹介されています。>> 投資信託相談プラザの特長を詳しく見る資産運用は「始めること」だけでなく、「長期にわたって継続すること」が非常に重要です。複雑な金融商品選びやライフプランの設計を、すべて一人で抱え込む必要はありません。IFAは、お客様のお悩みを整理し、目標達成に向けた具体的なプランの実行と継続を支えるパートナーです。「今のポートフォリオで本当に良いのだろうか」「今後の生活資金に合わせた運用の見直しを行いたい」など、少しでも気になることがございましたら、まずは投資信託相談プラザの無料相談をご活用ください。全国の身近な店舗やオンラインで、経験豊富なアドバイザーがお客様のご状況に寄り添い、適切な解決策を一緒に考えます。まずは一度、気軽にお話ししてみませんか。投資信託相談プラザ -近鉄あべのハルカス店

IFAとは?役割やメリット・注意点を解説

なぜ「投資信託相談プラザ」が選ばれるのか?

私たちが運営する「投資信託相談プラザ」は、経験豊富なIFAが多数在籍する、資産運用の無料相談窓口です。

多くの相談先がある中で、なぜ私たちが選ばれるのか。その理由を一部ご紹介させてください。

1. ネット証券2社(SBI証券・楽天証券)に対応

私たちは、大手ネット証券である「SBI証券」「楽天証券」の両社と業務委託契約を結んでいるIFA法人です。特定の系列に縛られることなく、両社の膨大な取扱商品の中から、お客様のご意向に沿った商品選びをサポートします。

「ネット証券の手数料の安さは魅力だが、自分一人で操作や商品選びをするのは不安」そんな先生方のジレンマを解消できるのが強みです。

2. 中立的な立場でのトータルサポート

私たちは、商品を販売して終わりではありません。

長期的な視点に立ち、ライフプランの作成から、NISA・iDeCoの活用割合、そして将来の「出口戦略(資産の賢い取り崩し方)」までトータルでアドバイスを行います。無理な勧誘は行いませんので、ご安心ください。

3. 身近な場所で、気軽に相談できる

私たちはショッピングセンター内など、生活に身近な場所に店舗を構えているため、休日に気軽にお立ち寄りいただけます(プライバシーに配慮した個室もご用意)。

また、平日の夜間や診療の合間でもご自宅から相談できる「オンライン相談」も完備しております。

>> 店舗の一覧を見る

>> 投資信託相談プラザの特長を詳しく見る

まとめ:まずは無料相談で、現状の確認から始めませんか?

医師の資産運用で大切なのは、本業に集中できる環境を守りながら、長期視点で堅実に資産を育てていくことです。

「自分の資産配分はこれで良いのだろうか?」
「提案されている商品は本当に自分に合っているのだろうか?」

もし少しでも疑問をお持ちなら、セカンドオピニオンとして私たちにご相談ください。第三者の客観的な視点で、先生のライフプランに沿ったポートフォリオをご提案いたします。

「ネット証券で資産運用を始めたい・見直したい」そんな方へ

近鉄あべのハルカス店

投資信託相談プラザ -近鉄あべのハルカス店

私たち「投資信託相談プラザ」は、SBI証券・楽天証券での資産運用を無料で相談できる窓口です。
仲介する預かり資産残高5,000億円超(※)の実績を活かし、IFAがあなたに合った運用をサポートします。※令和8年2月時点
全国の店舗・オンラインでご相談可能です。

このコラムの執筆者

道谷 昌弘

株式会社Fan IFA

AFP(日本FP協会認定) 大学卒業後、大手証券会社に入社。国内営業部門にて法人・個人の資産運用アドバイスを行う。8年間勤めたのち退社し、より中立的なアドバイスができるIFA(独立系投資アドバイザー)に転身。現在は富山を拠点に、全国各地のお客様に幅広くコンサルティングを行いながら、お客様にとって本当に良い商品提案を日々追求している。

本コンテンツは情報の提供を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で、作成したものではありません。銘柄の選択、売買価格等の投資の最終決定は、お客様ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。本コンテンツの情報は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手したものですが、その情報源の確実性を保証するものではありません。本コンテンツの記載内容に関するご質問・ご照会等にはお答えいたしかねますので予めご了承お願いいたします。また、本コンテンツの記載内容は、予告なしに変更することがあります。

資産運用のおすすめ記事

投資信託のおすすめ記事

保険・税のおすすめ記事