ドルコスト平均法とは？「ハイリスクとハイリターンを目指した運用」

• ドルコスト平均法って何なの？
• ドルコスト平均法のメリットとデメリットを知りたい
• 積立投資をするときのポイントを知りたい

こちらの記事では、このようなお悩みにお答えしていきます。

資産運用の記事やセミナーでよく出てくる「ドルコスト平均法」という言葉。積立投資においては欠かせない考え方であります。

本記事では、ドルコスト平均法の大事なポイントやメリット・デメリットについてわかりやすく解説していきます。

一括投資と積立投資

投資の方法は大きく2種類に分けることができます。

• 一括投資
• 積立投資

まずは、それぞれの特徴についてご紹介していきましょう。

投資方法は「一括投資」「積立投資」の大きく2種類ある

「一括投資」はまとまった額を投資する方法で、「積立投資」は定期的に少額を積みたてる投資方法です。

投資信託相談プラザでは、「ローリスク&ローリターン」での一括投資と、「ハイリスク&ハイリターン」での積立投資の2つを組み合わせていくことで、効率よく運用ができると考えております。

資産分散と時間分散

さらに、詳しく解説していきましょう。

一括投資においてはよく「資産分散」という考え方が採用されます。リスクを抑えることができ、効率よく運用成果をあげることが可能です。

まとまった資産を一つの金融商品に丸ごと投資すると、相場が下落した時に資産を大きく失ってしまいますが、資産をさまざまな金融商品に投資しておけば、その中で下落する商品があったとしても、残りの資産でカバーすることが可能です。

一方で、積立投資では「時間分散」という考え方が大切になります。

積立投資のセオリーとして、定期的に一定金額で購入していきます。相場は変動していますので、高いこともあれば、低くなっていることも…。ファンドの基準価額が高いときには購入口数は少なくなり、低いときには多くの口数を購入することが可能です。

購入するタイミング=時間を分散することで、高値掴みのリスクを分散することができます。

「ドルコスト平均法」は積立投資でメジャーな考え方

ドルコスト平均法とは？

「ドルコスト平均法」とは、価格が変動する金融商品に対して、毎回一定の金額で、かつ時間を分散させて投資を行う手法です。

例えば、毎月の投資金額が3万円の場合、1万口当たりの基準価額が10,000円のときには3万口を購入することができ、5,000円のときには6万口を購入することができます。

つまり、一定金額で購入することによって、基準価額が低いときには多い口数を購入することができ、高いときには少ない口数を購入することとなります。

このように時間軸で投資タイミングを分けることによって、高値掴みのリスクを分散させることが可能です。

投資信託相談プラザのIFAが『ドルコスト平均法』について、わかりやすく解説した動画があります。よろしければご覧ください。

ドルコスト平均法のメリットとデメリット

ここでは、ドルコスト平均法のメリットとデメリットを解説していきます。

ドルコスト平均法のメリット

ドルコスト平均法では時間分散によって金融商品を一定金額で購入するために、購入するタイミングに失敗して高値を掴んでしまうリスクを分散させることができます。

そのため、平均投資額を下げることが可能です。相場の動きに一喜一憂することなく投資に取り組むことができます。

ドルコスト平均法のデメリット

購入を高頻度で繰り返すことによって、支払い手数料がかさんでしまうということがあります。手数料が0円の投資信託もありますが、手数料が発生する投資対象の場合には注意が必要です。

また、基準価額の下落が続いているような局面では、購入口数が増えても損失が出てしまうことがあるため、長期的な視点で見る必要があります。

積立投資シミュレーション

「ドルコスト平均法で本当に利益が出るの？」と心配になる方も多いのではないでしょうか。

そこで積立投資のシミュレーションをしてみたいと思います。

日経平均株価は1989年12月末時点において38,916円となっていました。それが2021年12月末時点においては28,792円に下落しています。

この期間に日経平均株価に対して、毎月1万円の積立投資をした場合、損を出さない投資成果を残すことができるのでしょうか。

シミュレーション結果がこちら！

上記の通り、1989年12月から2021年12月まで毎月1万円ずつ積立投資をした場合、投資金額の合計は385万円ですが、運用成果は「約741万円」になります。

なぜこのような運用成果をあげることができたのでしょうか？

それは、相場が一直線に値下がりしているのではなく、高くなったり低くなったりを繰り返しています。ドルコスト平均法によって時間軸で分散し、平均投資額を下げることができたので、最高値から相場が下落していても運用結果を出すことができました。

ちなみに、1989年12月末時点の株価38,916円が、一直線に上昇し、2021年12月末に80,000円になったと仮定した場合、ドルコスト平均法で投資した運用成果は「約540万円」になります。

この結果を意外に感じている方も多いのではないでしょうか？

積立投資では「ハイリスク&ハイリターン」の考え方もあり？！

このように、積立投資では、価格変動の大きい投資信託を選ぶのも一つの手です。

例えば外国株式のような変動の大きい商品で積み立てを検討してみてもよいかと思います。積立投資ならば、高い時に買ってしまったということにはなりません。ハイリスクの商品は時間軸でリスク分散し、ハイリターンを狙うと効果的です。

積立投資なら制度を活用しよう

積立投資をするなら「NISA（少額投資非課税制度）」「iDeCo（個人型確定拠出年金）」をうまく活用するといいでしょう。

どのような特徴があるのかご紹介します。

なお、2024年1月より、新NISA制度がスタートしました。新NISAについてはこちらの記事で詳しく説明していますのでご確認ください。

新NISA制度とは？メリット・デメリットや変更点を解説

「NISA」と「iDeCo」について

投資に対する利益には、通常20.315％の税金がかかります。しかしこの「NISA」や「iDeCo」を利用すれば、税制優遇が受けられます。

「NISA」は、年間買付（拠出）額の上限があるものの、運用益に税金がかからなくなります。

また、金融庁が設定した基準をクリアした商品から選ぶ必要があるため、購入する商品についても厳選されたものとなっていることが分かります。

「iDeCo」とは、「個人型確定拠出年金」のことで、国民年金のほかに個人で老後資金を作ることができる私的年金制度のことを言います。

iDeCoは職業などによって買付額の上限は異なりますが、NISAと同様、運用中の利益は非課税になります。

さらに、iDeCoの掛け金は全額所得控除されるというメリットもあります。ただし原則、60歳までは払い出しができませんので、利用する際には注意するようにしましょう。

【まとめ】積立投資の2つのポイント

最後に積立投資についてまとめておくと、ポイントは2つあります。

ハイリターンを求める場合は変動が大きい商品を選ぶ

積立投資は、一定金額の投資を継続することによって、下落時に多くの口数を購入することができますので、ハイリスクの商品を選べばハイリターンの期待ができます。

相場の値動きが激しい金融商品については、購入するタイミングが難しく、そのタイミングを間違えてしまえば高値を掴んでリスクを負ってしまう可能性があります。

しかし、一定金額を定期的に投資する積立投資であれば、高値掴みのリスクを回避させることができます。そのうえでハイリターンを目指すことが可能です。

時間をかけて投資する

積立投資は中長期の時間をかけて投資することによって、平均投資額を下げることができる方法です。

下落し続けるような状況があるとしたら購入口数が増えても損失が出てしまうリスクがありますが、相場が上下する商品ならばその時々で購入口数が変化するため、中長期的に投資を行えば運用成果が現れてくるものであると考えられます。

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最後まで読んでいただき、ありがとうございました。