S&P500とは？米国株の魅力を投資初心者にもわかりやすく解説

ナスダック（NASDAQ）とはなにか？｜意味や概要、他指数との比較

「ナスダック」という言葉、ニュースでよく聞きますよね？でも、「結局どんな市場なの？」「S&P500や他の指数と何が違うの？」と思っていませんか？ナスダックは、世界中の革新的な企業が集まる株式市場として、今、世界中の投資家から大注目されています。この記事では、ナスダックの基本から、市場を代表する2つの指数「ナスダック総合指数」と「ナスダック100指数」の違いまで、初心者の方にも分かりやすく解説します。ぜひ参考にしてください。米国のナスダックとは、全米証券業協会が管理・運営する1971年に開設された世界初の電子株式取引所です。世界最大の新興企業向けの株式市場であり、時価総額でニューヨーク証券取引所（NYSE)と並ぶ規模を誇ります。ナスダックに上場している企業では、Microsoft社やApple社などが有名です。日本に関連する会社では2019年にくら寿司株式会社の100％子会社であるKura Sushi USA,Incが上場し話題となりました。ニューヨーク証券取引所は1792年に設立されました。現在取引所を運営するのは、インターコンチネンタル取引所という取引所運営会社です。ニューヨーク証券取引所は時価総額が世界最大であり、厳しい上場審査基準があることでもよく知られています。（※2024年9月時点）ナスダックとの大きな違いは、上場している企業の種類です。ナスダックには、株式公開後の年数が浅い企業が多く、業界のパイオニアであったり、カルチャーアイコンともいえる企業も多数上場しています。それと比べ、ニューヨーク証券取引所に上場している企業には、Walmart社やCoca-Cola社などの有名企業があります。日本に関連する会社では、トヨタ自動車やソニーグループなどが上場しています。出典　Statista Research Department ｜Largest stock exchange operators worldwide as of September 2024, by market capitalization of listed companies(in trillion U.S. dollars)ナスダックの指数は2種類あります。詳しく説明していきましょう。ナスダック市場に上場する約2,500社の銘柄で構成されています。算出は1971年2月5日からで、当時の水準を100として時価総額加重方式で算出されています。2004年1月1日以前に他の米国市場に上場していないことが、構成銘柄の条件となります。全ての銘柄で構成されているため、ナスダック市場全体の動向を幅広く反映しています。ナスダック100指数は、ナスダックに上場する企業の中で金融業を除いて、その中から時価総額の大きな上位100銘柄を抜き出して構成されています。構成銘柄は毎年12月に見直されており、常に最新の成長企業の動向を反映しています。ナスダックの上位100銘柄には、IT企業を始めとした成長著しい企業が多数含まれているため、成長性の高いセクターの動向を反映しています。この100社でナスダック全市場の時価総額の8割（※2023年10月末時点）を占めます。対照表　株式会社Fan作成S&P500の組み入れ銘柄として採用されるには時価総額が82億ドル以上、浮動株（市場で売買されている株）の時価総額が41億ドル以上でなければならない、直近4半期連続で黒字を維持しているなど、複数の条件を満たす必要があります。ナスダック（NASDAQ）にはキャピタルマーケット・グローバルマーケット・グローバルセレクトマーケットの3つの市場が存在します。3つの市場の上場要件はそれぞれ異なりますが、ニューヨーク証券取引所と比較するとハードルは相対的に低い傾向にあります。ナスダック100指数の採用対象は、米国外の企業でも対象となります。資本・時価総額・利益・キャッシュフローなどの基準のうちどれか一つを満たせば、赤字企業であっても採用対象となります。成長中の企業にありがちな、積極的な投資によって赤字を負っていたとしても採用となる可能性があるのです。NYダウとは、ダウ・ジョーンズ工業株価平均のことで、こちらもS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社が算出・公表している米国の株式市場の代表的な株価指数です。「工業株」とありますが、幅広い業種で構成されているのが特徴です。NYダウの構成銘柄は、ニューヨーク証券取引所やナスダック（NASDAQ）に上場している米国企業の普通株式等30銘柄です。企業の成長性、投資家の関心度等を基準に業種のバランスに配慮し選定されています。ナスダック総合指数、ナスダック100指数、S&P500は、時価総額加重平均方式で指数が計算されており、時価総額の大きさに合わせて銘柄ごとのウェイトが異なります。そのため、時価総額の大きな銘柄の値動きの影響を受けやすい傾向にあります。NYダウは30銘柄の平均株価をベースに計算されているため、株価が高い銘柄の影響を受けやすいという傾向があります。ナスダック市場の構成銘柄に投資を検討している投資初心者の方へおすすめしたいのは、以下の3つの方法です。投資信託であれば、取引する金融機関にもよりますが、最低買付単位100円〜買付が可能です。また、積立投資も可能で複利の効果が期待できます。米国の株式が投資対象ですが、「日本円」で購入できます。ETFは、投資にかかるコストが投資信託と比較して低い傾向にあります。また、リアルタイムでの取引が可能です。株式市場は刻一刻と変化します。大きく上昇しているタイミングで売却することができる点がメリットです。しかし、金融商品を売却する際には注意が必要です。値下がりに動揺して売却した後、価格が元に戻ることもあります。ETFは分配金が自動的に再投資されない点もおさえておきましょう。受け取った分配金をそのままにしていた場合、複利の効果が得られない点がデメリットです。ハイテク株とは、最新のテクノロジーを持つ企業の株式を指します。IT、半導体、通信、バイオテクノロジーなど、様々な業種が含まれます。ナスダック100指数は、現時点ではハイテク企業を中心に構成された株価指数といえるでしょう。そのため、金利変動や金融規制といった金融市場全体を動かす要因よりも、技術革新や消費者のIT製品に対する需要といった、ハイテク業界特有の要因に大きく左右される傾向があります。一方で、S&P500やNYダウなどの指数は、様々な業種の企業で構成されており、金融セクターも大きなウェイトを占めています。金融業は、金利差で収益を上げるビジネスモデルのため、金利変動に非常に敏感です。また、金融規制の強化や緩和といった政策変更も、金融業の業績に大きな影響を与えるため、これらの指数は、ナスダック100指数とは異なる動きを示すことがあります。ナスダック市場には多くのハイテク株が上場しています。群を抜くシェアと独創的な技術で知られている以下の7社は「マグニフィセント・セブン」と呼ばれ、圧倒的な存在感を生み出しています。2025年1月現在、この7社だけで日本の代表的な株価指数であるTOPIX（東証株価指数）の時価総額を上回る規模です。参考　JPX　日本取引所グループ　基準時価総額・銘柄参考　ナスダック　ナスダック100指数の引用ハイテク株は値動きが比較的荒く、その動向は常に注目を集めています。技術革新が非常に早く、新しい製品やサービスが次々と登場します。このため、企業の業績は技術の優位性や市場への浸透度によって大きく左右され、株価もそれに連動して変動しやすくなります。また、ハイテク業界は競争が非常に激しく、新たな競合企業が常に参入してきます。市場シェアの奪い合いが激化し、企業の業績が大きく変動する要因となります。景気の影響を受けやすく、景気後退時には需要が減少し、企業の業績が悪化しやすい傾向があります。さらに、規制緩和などの政策変更は、ハイテク企業の業績に大きな影響を与えることがあるため、注意が必要です。ハーバードビジネススクールのClayton M. Christensenの著書「イノベーションのジレンマ」において提唱した概念に「破壊的イノベーション」というものがあります。技術革新や独創的なアイディアを用いて、既存のシェアを塗り替え、業界の構造を根底から覆すほどの革新的なイノベーションを起こすことを意味します。顧客満足のために行う「持続的イノベーション」は、既存の製品や技術をブラッシュアップしていくという性質のものですが、この方法を追求しすぎることで、他社が革新的なイノベーションを起こした場合に、急激な業績の悪化を招いてしまうことがあります。大企業は既存事業の安定的な収益確保を優先するため、リスクの高い破壊的技術への投資は、株主からのプレッシャーや内部の抵抗に直面しやすく、なかなか実行に移せないことが多い傾向があります。一方、ナスダックに上場している企業は、比較的歴史の浅く、まだ規模が小さい企業も多く、既存のビジネスモデルに縛られていないため、破壊的技術への投資を機に急成長を遂げることが期待できます。最後に、この記事のポイントをもう一度確認しましょう。米国株式への投資に興味を持った方は、ぜひ一度投資信託相談プラザのIFAにご相談ください。お客様のリスク許容度に応じた投資法をご提案させていただきます。※投資信託の取引にかかるリスク・費用について<リスク>投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、申込手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、詳細につきましては、それぞれの投資信託の「目論見書」「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。・主な投資対象が国内株式組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。・主な投資対象が円建て公社債金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。・主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。<費用>投資信託へのご投資には、所属金融商品取引業者等およびファンドごとに設定された販売手数料および信託報酬等の諸経費等をご負担いただく場合があります。（手数料等の具体的上限額および計算方法の概要は所属金融商品取引業者等およびファンドごとに異なるため本書面では表示することができません。）・お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用「買付手数料」：所属金融商品取引業者等、ファンドによって異なります。・保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用「ファンドの管理費用（含む信託報酬）」：ファンドによって異なります。・ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用「信託財産留保額」「換金手数料」：ファンドによって異なります。買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

インデックス投資の5つのメリットと4つの注意点【投資する方法も解説】

インデックス投資とは、特定の指標に連動するように運用されている金融商品を使った投資を指します。株式に対する知識が少なくても利用できる、少額から始められるなどのメリットもあるため、投資初心者にも選ばれることが多い投資法です。メリットや注意点、具体的な投資手順について見ていきましょう。インデックス投資とは、「インデックス」と呼ばれる株価指数に連動するように運用されている金融商品を用いた投資のことです。株価指数は市場全体の特徴を捉えるように算出されるので、インデックス投資を行うことは市場全体に投資することにも繋がります。インデックスに連動するように運用されている金融商品には、証券会社で投資することが可能です。まずは証券口座を開設し、投資をしたい金融商品を選びます。インデックス投資には上場しているETF（※）と上場していない投資信託があるので、どちらかを選んで購入口数を指定して購入しましょう。※ETFも投資信託の一種ですが、ここでは分かりやすいように上場しているものをETF、非上場のものを投資信託と呼び分けています。インデックス投資は、特定の株価指数に連動するように運用されている金融商品に対する投資です。連動する株価指数はいくつかありますが、特によく用いられる指数として次の4つを挙げられます。それぞれがどの市場の特徴を捉えているのか、また、どのように計算されるのかについて見ていきましょう。日経平均株価とは、プライム市場に上場している企業の中から業種などのバランスを配慮した上で、日本を代表する225の大企業を選び、それらの株価を平均して求めた指数です。日本経済新聞社が考案し、計算しているので日経平均株価と呼ばれます。また、225の企業の株価を平均しているため、日経225と呼ばれることもあります。日経平均株価は株価の高い「値がさ株」の株価に強く影響を受ける、高株価の株式の値動きと連動する指数です。いずれも日本を代表する株式なので、日経平均株価を見れば日本の経済全体の動きが分かると言われることもあります。東証株価指数はTOPIXとも呼ばれています。対象の銘柄の株価を平均する日経平均株価とは異なり、東証株価指数は各銘柄の時価総額から算出するため、株価が高い値がさ株の動きというよりは時価総額の大きな大型株の動きに左右される点が特徴です。なお、東証株価指数は1968年1月4日の時価総額を100として、数値を計算します。NYダウ平均は、ウォールストリートジャーナルなどの経済紙を発行する企業であるダウ・ジョーンズ社が算出する指数です。「ダウ平均」や「ダウ工業株30種」とも呼ばれることがあります。NYダウ平均は、ニューヨーク証券取引所やナスダック市場に上場している30の企業の株価を平均して算出される指数です。そのため、日経平均株価と同様、株価の高い値がさ株の株価に強く影響を受けます。なお、NYダウ平均を算出する30の企業に選ばれることは、アメリカの企業を代表することを意味しているといえるでしょう。不定期に銘柄は変わりますが、例えば2020年12月の時点ではアップルやウォルト・ディズニー・カンパニー、IBM、ジョンソン・エンド・ジョンソン、マクドナルド、マイクロソフトなどの世界を代表する企業が名前を連ねています。S&P500も米国株式から算出される指数です。ニューヨーク証券取引所やナスダック市場などに上場している500の企業の時価総額から計算されているので、東証株価指数と同様、時価総額の大きな大型株の動きに流されやすい点が特徴といえるでしょう。500の銘柄は、さまざまな条件をスクリーニングして選定されます。必要に応じて銘柄の変更が行われるため、期間を指定した定期的な入れ替えは実施されていません。インデックス投資を行うことには、さまざまなメリットがあります。その中でも主なメリットとしては、次の5つを挙げられるでしょう。それぞれのメリットについて、詳しく見ていきましょう。インデックス投資は各インデックスに連動するように運用されている金融商品です。「日経平均株価が上昇している。日経平均株価に投資したい」と考えている場合であれば、日経平均株価に連動するETFや投資信託などの金融商品に投資を行うことができるでしょう。インデックス投資に用いる金融商品は、いくつかの株式が組み込まれて構成されています。そのため、株式に対してあまり知識がない場合や各企業に対して詳しくない場合でも、何の指標に連動しているかということさえ理解していれば投資することが可能です。株式投資では、原則として100株から購入します。1株＝2,000円の銘柄であれば、手数料を含めずに考えても最低20万円の投資資金が必要です。リスク分散のために複数の銘柄に投資する場合であれば、さらに高額の資金が必要になるでしょう。一方、インデックス投資では証券会社にもよりますが、1株単位で購入するわけではないため、数百円程度から始めることもできます。さらに、金融商品自体が複数の株式を組み合わせたものであるため、ひとつの銘柄だけを購入してもある程度の分散効果を期待できるでしょう。インデックス投資は投資信託のひとつですが、他の投資信託の銘柄と比べると手数料が低めに設定されています。投資信託の手数料の中でも毎日発生するものに「信託報酬」というものがありますが、インデックス投資は年1％以下に設定されていることも多く、長期間保有しても手数料が高額になりにくいでしょう。低く設定されている理由としては、インデックス投資がそもそも特定の指標に連動する目的である点を挙げられます。ほぼ自動的に運用できるので、積極的に利益を目指すアクティブファンドと比べると運用の手間がかからず、手数料もかかりにくいのです。なお、信託報酬はインデックス投資の銘柄ごとに設定されているため、どの証券会社で購入しても変わりません。しかし、売買する際の手数料は、証券会社によっても異なります。少しでも手数料を抑えて投資をするためにも、手数料が低めの証券会社を選ぶようにしましょう。インデックス投資は、特定の株価指数に連動する金融商品です。株価指数は特定の市場全体を示す指数のため、インデックス投資を行うことで市場全体に分散投資をすることができます。実際に市場全体に分散投資をしようとすると、莫大な資金が必要です。それぞれの銘柄を最小限購入する場合でも、原則として100株単位で購入しなくてはいけないため億単位の資金が必要になるでしょう。しかしインデックス投資であれば、わずかひとつの銘柄で市場全体に分散投資ができるため、少額の資金で行えます。しかも証券会社によっては数百円程度の少額から投資できるので、資金に余裕がないときも運用可能です。インデックス投資は、株価指数に連動させるというシンプルな方法で運用している金融商品です。銘柄入れ替えなどの売買頻度も投資のプロが行うアクティブ投資と比べても少ないため、コスト面で有利です。その結果、高いリターンがでるインデックス投資も存在します。インデックス投資には多くのメリットがあります。手数料が低めであったり少額から始められたりするため、投資初心者でも投資しやすい金融商品のひとつといえるでしょう。しかし、インデックス投資には注意点もあります。特に注意したいポイントとして次の4つを挙げられるでしょう。インデックス投資は、複数の銘柄を組み合わせてつくる金融商品です。そのため、組み込まれた銘柄のうちのいくつかが大暴落したとしても、価格の下げ幅はそこまで大きくなりにくいでしょう。しかし、株価暴落による影響が薄まるのと同様、株価高騰による影響も薄まります。例えば組み込まれた銘柄の中で株価が急激に上昇したものがあったとしても、インデックス投資の中にはほかの銘柄も組み込まれているため、価格の上げ幅はそこまで大きくなりません。そのため、ピンポイントで特定の銘柄の株式を保有しているよりは、ハイリターンを見込みにくくなるでしょう。ローリスクローリターン型の投資を目指す人には適した金融商品といえますが、少々リスクを冒してでもハイリターンを期待したい人にはあまり向かないかもしれません。インデックス投資は、ほかの投資信託と比べると運用コストが低めの金融商品です。しかし、低めとはいっても毎日必ず発生しているため、運用期間が長期間になればなるほどコストが掛かってきます。長期間保有してもコストがかからない投資を目指している場合は、株式投資を検討できるでしょう。株式はインデックス投資などの投資信託とは異なり、信託報酬などの維持費がかかりません。ただし、インデックス投資と比べるとハイリスクハイリターンではあるので、より一層慎重に投資を行う必要があります。インデックス投資はコストが低いだけであってリスクがまったくないのではありません。定期預金や国債のように元本保証型の投資商品ではないため、運用成績が思わしくないときには価格が下がり、元本割れ（購入した価格よりも下がること）する可能性もあるでしょう。とはいえ、日経平均株価やTOPIX、NYダウ平均などのほとんどの株価指数は、増減を繰り返してはいるものの全体的に見れば上昇傾向にあるといえます。特に米国株の指数は顕著に右肩上がりの傾向が見られるため、米国株のインデックス投資は長期的な運用には適しているといえるでしょう。インデックス投資は、長期的に見れば右肩上がりの傾向にある株価指数に投資をするため、長期投資向けの投資手法です。反対に、短いスパン見れば必ずしも価格が上昇するわけではなく、また、ハイリターンも期待しにくいので、短期投資には向かないといえるでしょう。そのため、近々に使途が決まっている資金などを用いて投資することは、あまりおすすめできません。特に使途が決まっていない余剰資金があるときにインデックス投資を行い、長期的に運用していくことができるでしょう。投資信託相談プラザ -近鉄あべのハルカス店インデックス投資は、株式に対して特に深い知識がなくても始めることができるため、投資初心者にも利用しやすい投資手法です。また、少額から投資できることや比較的手数料が低いことなども、利用しやすい理由のひとつといえるでしょう。とはいえ、元本割れのリスクがあり、必ずしも利益を得られるわけではありません。慎重に銘柄と金額を決め、投資をするようにしましょう。

ETFはリアルタイムで取引できる投資信託。メリットや注意点を解説

ETFは上場投資信託のことで、値動きがわかりやすくコストが低いなどいくつものメリットがあります。また、ETFは幅広い種類があるのが特徴です。本記事ではETFと一般的な投資信託の違いや仕組みを説明し、メリットや注意点、おすすめのETFについても紹介します。ETFとは「Exchange Traded Funds」の略で、上場投資信託のことです。日経平均株価などの株価指数との連動を目指して運用されます。株式と同じく証券取引所で取引するという点で、一般的な投資信託と異なります。ここでは、ETFとはどのようなものか説明し、投資信託や株式投資との違いなどを紹介しましょう。ETFとは、証券取引所に上場している投資信託のことです。日経平均株価や東証株価指数など、特定の株価指数と連動することを目標に運用されています。株式と同じく証券会社を通じ証券取引所で売買の注文ができ、注文方法は指値注文と成行注文のどちらも可能です。また、市場が開いている時間であればリアルタイムに売買できるため、希望の金額で売買できるのがメリットです。ETFは一般的な投資信託とは上場しているか否かの違いがあるほか、銘柄数や手数料が異なります。投資信託は約6,000銘柄と多いのに対し、ETFは約250銘柄と少なめです。また、投資信託は証券会社のほか銀行や郵便局でも購入できますが、ETFは証券会社でしか購入できません。そのほか保有中の信託手数料は、銘柄にもよりますが、投資信託よりもETFのほうが低めです。株式投資とETFとは、個別の銘柄を購入するか、複数を同時に購入するかの違いがあります。株式は個別に銘柄を選んで投資するため、株価はその企業の業績などの要因で上下します。一方、ETFは数多くの銘柄を揃えた商品であり、ひとつ購入すれば複数の銘柄を購入した場合と同じ分散投資ができます。そのうちの一企業の業績が悪化して株価が下がっても、損失を抑えることが可能です。特定の企業に投資してハイリスクながらハイリターンを狙いたい場合は株式投資を、多数の銘柄にリスクを分散させたい場合はETFが適しているでしょう。投資信託とETF（上場投資信託）の違いとは？どちらがおすすめかも紹介ETFには一般の投資家が売買する流通市場と、機関投資家といった大口投資家のみが取引する発行市場があります。流通市場だけでは大規模の取引を行う機関投資家の需要に対応できない場合、発行市場でETFを新たに発行する「設定」や、解約のための「交換」をすることができます。発行市場で発行されたETFが流通市場で流通するというのがETFの仕組みです。投資信託相談プラザ -近鉄あべのハルカス店ETFにはさまざまなメリットがあり、資産形成の手法として活用されています。代表的なメリットは、簡単に分散投資ができること、株価指数と連動しているため値動きがわかりやすいこと、リアルタイムで取引できることなどです。投資信託と比較して手数料が安いのも、メリットといえるでしょう。ここでは、ETFのメリットを紹介します。投資にはリスクがつきものですが、投資先をひとつに絞るよりも複数に分散させることでリスクを軽減することができます。ETFは簡単に分散投資ができる商品であり、リスクを抑えられる点がメリットです。また、ETFは株価指数の動きに連動するよう運用されるため、ETFを購入すればその指数を構成する銘柄をすべて購入できることになります。複数の企業に投資するには多額の資金が必要になりますが、ETFであれば数万円程度と少額から購入が可能です。ETFは株価指数の動きに連動するため、値動きがわかりやすいのがメリットです。株価指数とは市場全体や特定の銘柄群の株価の動きを示すものです。日本の代表的な株価指数にはTOPIX（東証株価指数）や日経平均株価などがあり、TOPIXは東証1部上場の全銘柄、日経平均株価は代表的な銘柄225種を対象に、定められたルールで算出されています。ETFはこれら指数の動きに連動するよう運用されているため、指数を見ればETFの値動きがわかる仕組みです。ETFは市場が開いている時間帯であれば、リアルタイムで取引できるのが特徴です。投資信託では購入の申込みから確定まで時間がかかり、希望通りの価格で購入できない場合もあります。しかし、ETFはリアルタイムに価格を確認し、希望の金額を指定できる指値注文ですぐに購入できるのがメリットです。さらに、ETFは信用取引もできます。売り注文ができるため、買い注文で損失が出ているときに売り注文で損失を抑えることも可能です。ETFでは売買手数料と信託報酬といったコストがかかります。このうち、ETFの売買手数料は取引金額の0.1〜0.5%程度と、投資信託と比較して安い傾向です。また、保有中に支払う信託報酬も投資信託に比べて低く設定されています。投資信託の信託報酬は、投資信託の販売を行う販売会社（証券会社、銀行など）と運用会社、信託銀行の3社に支払いますが、上場しているETFは販売会社への手数料が必要ないため、信託報酬が低く抑えられるのです。ETFは投資信託と比較すると品数は少ないものの、投資できる商品の種類は幅広いのがメリットです。ETFには主に、以下のような種類があります。外国株式はNYダウやS＆P500、商品（コモディティ）は金や銀などに連動します。J-REIT（リート）は不動産投資信託であり、東証REIT指数に連動するものです。海外REIT（リート）はS&P先進国REIT指数に連動します。レバレッジ型はTOPIXや日経平均などの変動率に一定の倍率を乗じて算出される指標に連動し、インバース型は一定の負の倍数を乗じて算出される指標に連動します。どちらも市場が予測どおりに動けば大きなリターンを得られる可能性がありますが、その分リスクも高い商品です。ETFには高い利回りの高配当ETFもあります。株式の中でも配当利回りが高い銘柄を選んで構成されているETFです。利回りとは購入した銘柄から1年間に受け取れる配当を数値で示したもので、高配当ETFは年に1〜2回程度、高い配当金の受け取りが期待できます。国内株の平均配当金利回りは2〜3%程度であるところ、高配当ETFは4〜5％と高めです。高配当の企業は経営が安定しており、株主への利益還元姿勢が高いなどの特徴があり、長期的に配当金の収入を得て資産形成したい方に向いています。ETFにはメリットがたくさんありますが、注意したい点もあります。まず、種類は豊富なものの銘柄数は少なめです。また、ETFの多くは自動積立ができません。ETFは株価指数に連動するため、指数が変動すればETFの価格も変動します。変動による損失があることも認識しておかなければなりません。ETFの購入で注意したい点を見ていきましょう。ETFは一般的な投資信託と比較すると、銘柄数が限られます。しかし、投資信託でも店舗によっては扱う銘柄数が異なり、必ずしも多くの中から選べるとは限りません。また、銘柄が多すぎて選ぶのに困ることもあるでしょう。ETFは株式や債券のほか、不動産や金など幅広い商品に投資できます。銘柄数は少なくても商品の種類は幅広いため、デメリットと感じることは少ないといえるでしょう。投資信託の場合は初回に金額を設定し、毎月自動でETFを買い付ける自動積立の利用ができます。ETFの自動積立サービスを扱う証券会社もありますが、提供していない会社も少なくありません。自動積立がない場合、ETFの積立投資をするにはその都度自分で取引をする必要があります。自動積立サービスはネット証券の一部で利用できるため、手間なく積立投資をしたい方はそちらを利用するとよいでしょう。ETFは配当金の再投資ができない点にも注意が必要です。投資信託の場合は受け取った分配金を自動で再投資にあてることができますが、ETFにはそのような仕組みがありません。配当金や利息は運用経費を差し引き、決算時にすべて分配されます。分配金で再投資したい場合は、手動で保有しているETFを探し、買い付けをしなければなりません。ETFは特定の株価指数に連動することを目指す商品であり、指数が経済情勢等の影響を受けて価値が下落すれば、ETFの価格も連動して下がります。元本割れなど損失を受ける可能性があることを把握しておきましょう。また、海外ETFの場合は、外国為替相場の変動を原因として損失が発生する可能性があります。ETFはさまざまな種類があり、初めて購入する場合はどれを選んだらよいかわからないこともあるでしょう。初心者の方におすすめの国内ETFは、日経平均株価やTOPIXに連動する商品です。値動きが安定しているため、リスクを抑えた運用が期待できます。海外ETFであれば、マイクロソフトやアップルなど、有名企業の銘柄を扱うETFが安心でしょう。ここでは、初心者におすすめのETFを紹介します。国内のETFでおすすめの商品は、以下の3点です。「ダイワ上場投信－日経225」は、東証1部上場銘柄のうち代表的な225銘柄への連動を目指す銘柄です。日経225は日本の景気や経済の動向を把握しやすい指数であり、ユニクロを運営するファーストリテイリングやKDDIなどから構成されています。「NEXT FUNDS 日経平均225連動型上場投信」も日経225に連動を目指すETFで、売買高が多く、希望するタイミングで取引を成立させやすいのがメリットです。「NEXT FUNDS TOPIX 連動型上場投信」は、TOPIXとの連動を目指して運用する銘柄です。トヨタ自動車やソニーグループ、ソフトバンクグループなどが組入銘柄となっています。海外のETFでは、以下の3点がおすすめです。「SPDRポートフォリオS&P 500高配当株式ETF（SPYD）」は、世界3大運用会社のひとつであるステートストリート社が運用する米国ETFです。原則として配当利回りが上位の80銘柄で構成されており、高配当が期待できます。「iシェアーズ 米国優先株式 ETF」は502の銘柄で構成され、配当が高いため長期投資に向いているETFです。「バンガード・トータル・ストック・マーケットETF（VTI）」はCRSP米国総合指数に連動するETFで、投資対象は米国市場全体です。3,500銘柄以上を保有しており、アップルやマイクロソフト、Amazonなどを組入銘柄にしています。ETFは上場投資信託のことであり、株式と同じく証券取引所で売買できる商品です。少額で分散投資ができ、リアルタイムで取引できるなど多くのメリットがあります。投資が初めての方でも購入しやすい銘柄があるため、ぜひ試してみてはいかがでしょうか。※投資信託の取引にかかるリスク・費用について<リスク>投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、申込手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、詳細につきましては、それぞれの投資信託の「目論見書」「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。・主な投資対象が国内株式組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。・主な投資対象が円建て公社債金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。・主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。<費用>投資信託へのご投資には、所属金融商品取引業者等およびファンドごとに設定された販売手数料および信託報酬等の諸経費等をご負担いただく場合があります。（手数料等の具体的上限額および計算方法の概要は所属金融商品取引業者等およびファンドごとに異なるため本書面では表示することができません。）・お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用「買付手数料」：所属金融商品取引業者等、ファンドによって異なります。・保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用「ファンドの管理費用（含む信託報酬）」：ファンドによって異なります。・ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用「信託財産留保額」「換金手数料」：ファンドによって異なります。買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。