S&P500とは?米国株の魅力を投資初心者にもわかりやすく解説

S&P500とは?米国株の魅力を投資初心者にもわかりやすく解説

株式投資 資産運用

よく耳にするS&P500とは何なのか、指数の特徴について解説します。また、多くの人が投資先として米国株を選ぶ理由についても、詳しく解説していきます。

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S&P500とは

S&P500とは

S&P500とは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社が算出・公表している、米国を代表する株価指数のひとつです。ニューヨーク証券取引所やNASDAQ市場などに上場している500の企業の時価総額から計算されているので、東証株価指数と同様、時価総額の大きな大型株の動きに流されやすい点が特徴といえるでしょう。

S&P500の構成銘柄の選定方法とは

500の銘柄は、さまざまな条件をスクリーニングして選定されます。必要に応じて銘柄の変更が行われるため、期間を指定した定期的な入れ替えは実施されていません。

S&P500の組入銘柄として採用されるには時価総額が82億ドル以上、浮動株(市場で売買されている株)の時価総額が41億ドル以上でなければならない、直近4半期連続で黒字を維持しているなど、複数の条件を満たす必要があります。

さらに独自のセクターバランスも考慮されつつ四半期ごとに銘柄が見直され、必要に応じて入れ替えが行われています。

S&P500の構成銘柄をみてみよう

いわゆる「GAFA」(Googleを展開するAlphabet社、Apple社、FacebookをはじめとしたSNSサービスを展開するMeta社、Amazon社)をはじめとした米国の名だたる有名企業が入っています。S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社によると、組み入れ上位10銘柄は以下のとおりです。

S&P500の構成銘柄 構成比率トップ10(2024年11月29日時点)

1Apple Inc.(情報技術)
2Nvidia Corp(情報技術)
3Microsoft Corp(情報技術)
4Amazon.com Inc(一般消費財・サービス)
5Meta Platforms, Inc. Class A(コミュニケーション・サービス)
6Alphabet Inc A(コミュニケーション・サービス)
7Tesla, Inc(電気自動車・クリーンエネルギー他)
8Berkshire Hathaway B(金融)
9Alphabet Inc C(コミュニケーション・サービス)
10Broadcom Inc(情報技術)

出典 S&P500|S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス 指数データ

ダウとの違い

NYダウとは、ダウ・ジョーンズ工業株価平均のことで、こちらもS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社が算出・公表している米国の株式市場の代表的な株価指数です。「工業株」とありますが、幅広い業種で構成されているのが特徴です。

NYダウの構成銘柄は、ニューヨーク証券取引所やナスダック(NASDAQ)に上場している米国企業の普通株式等30銘柄です。企業の成長性、投資家の関心度等を基準に業種のバランスに配慮し選定されています。

注目したいのは、指数の計算方法の違いです。S&P500は、時価総額の大きさに合わせて、銘柄ごとのウェイトが異なる方式で算出されています。そのため、時価総額の大きな銘柄(大型株)の値動きの影響を受けやすいのが特徴です。

一方、NYダウは30銘柄の平均株価をベースとしているため、株価が高い銘柄(値がさ株)の影響を受けやすいといった特徴があります。また、構成銘柄数が多い分、S&P500の方が米国株式市場全体の動向をより正確に把握できるといえるでしょう。

S&P500の構成銘柄に投資するには?

S&P500に投資するには?

米国株投資を考えるとして、投資先企業をどのように決めるかは悩みどころです。たとえば、SBI証券で買付が可能な米国株は4,397銘柄、楽天証券では4,716銘柄もあります。(2024年9月末時点)

S&P500の中に構成されている銘柄を買付する方法がありますが、そもそも1社1社の業績を細かくチェックしていくのは現実的には難しいですし、当然IR情報・財務情報などの情報も英語で書かれているので、尚更大変です。

投資初心者におすすめなのは以下の3つの方法です。

  • S&P500に連動した投資信託を購入する
  • 国内ETF(上場投資信託)を購入する
  • S&P500に連動した海外ETF(上場投資信託)を購入する

詳しくみていきましょう。

出典 SBI証券 米国株式取扱銘柄一覧

出典 楽天証券 米国株式株価検索

S&P500に連動した投資信託を購入する

投資信託とは、複数の投資家から集めた資金をひとつにまとめ、運用のプロが株式や債券などに投資・運用し、その成果が還元される金融商品です。

投資信託には、NYダウや日経平均株価のような、特定の株価指数に連動するように設計された「インデックスファンド」と、特定の株価指数の収益率を上回る運用成果を目指す「アクティブファンド」の2種類があります。

つまり、S&P500に連動した運用成果を目指すインデックスファンドに投資すれば、間接的にS&P500に投資が可能です。

S&P500に連動する投資信託は、証券会社や銀行などの金融機関で購入できます。毎月少額から購入できる場合もあるので、無理のない範囲で投資できるのがメリットです。

ここで分配金再投資型の投資信託を選択すれば、受け取った分配金を現金にせず、そのまま同じ投資信託を追加購入することができるので、利益を生み出すための元本にすることができます。これによって複利の効果も期待でき、効率的に資産を増やしていくことが可能です。

投資信託の売買は、当日の基準価額がいくらになるのか分からない状況で取引します。これをブラインド方式と呼びます。投資家が購入する際は、注文の際に口数を指定し、その後確定した金額を払うか、金額をあらかじめ指定し、その範囲内で購入可能な口数を注文するか、いずれかの方法をとります。ETFのようにリアルタイムでの取引はできません。

また、銘柄によって手数料や運用方針が異なるため、十分比較検討をしたうえで投資する必要があるでしょう。

国内ETF(上場投資信託)を購入する

ETFとは「Exchange Traded Funds」の略で、上場投資信託のことです。日経平均株価などの株価指数との連動を目指して運用されます。株式と同じく証券取引所で取引するという点で、一般的な投資信託と異なります。

S&P500に連動する国内ETFに投資することで、間接的にS&P500に投資ができます。

ETFはリアルタイムで取引できる投資信託。メリットや注意点を解説

S&P500に連動した海外ETF(上場投資信託)を購入する

S&P500に連動する海外ETFを購入することで、間接的にS&P500に投資する方法もあります。海外ETFとは、ニューヨーク証券取引所やNASDAQなど、海外の証券取引所に上場している投資信託のことです。

多くの場合、投資信託の保有コストである「信託報酬」よりも、海外ETFの保有コストに相当する「経費率」の方が低い傾向にあります。

一方、外貨で取引するため、為替変動リスクが高いというデメリットがあります。

また、海外の証券取引所で売買するため、一般的に取引時間は深夜から朝にかけて(※冬時間の場合日本時間の23:30〜6:00)としているケースが一般的です。

そもそもなぜ、米国株投資なのか?

そもそもなぜ、米国株投資なのか?

そもそもなぜ、米国株は投資家から注目されているのでしょうか?その理由として3つの理由があげられます。 

高成長が期待できるから

下記のチャートは2000年1月から2024年1月に至るまでのS&P500の推移(※)を示しています。(縦軸:米ドル)

S&P500の推移

出典 GoogleFinanceのデータをもとに株式会社Fan作成

※このデータは過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。

S&P500は長期的に見て大きな成長を遂げてきました。米国株投資が注目される理由として、パフォーマンスの良さがあげられます。

S&P500の過去30年以上の平均リターンが、およそ年率10%~12%程度といわれています。これと比較して、日経平均株価の過去30年以上の平均リターンは、時期や計算方法によって異なりますが、一般的には年率3%~5%程度といわれています。米国市場へ投資するにあたってリスクは当然伴いますが、比較的大きなリターンを期待できる市場であるといえます。

為替のメリットも得られるから

米国株の価値は、株価だけではなく為替の動きによっても変化します。株価が上昇し、為替も円安になれば相乗効果で資産を増やすことができます。

配当金収入が見込めるから

米国では株主への利益の還元を重視する企業が多い傾向にあります。日本の企業のように株主優待で還元する企業は少なく、利益の還元は配当金で行われることが多いです。配当頻度が多い企業や、何年も継続して増配している企業が多数存在します。

米国株が魅力的な背景とは

なぜ米国株の高成長が期待できるのか、その理由を3点あげてみましょう。

米国は日本と違い人口増加が続いているから

一般的に人口の増加は経済成長の大きな要因と考えられています。

人口減少が続く日本とは対照的に、米国の人口推移は長期にわたって右肩上がりで増加し続けています。近年は人口増加の伸び率が鈍化してきてはいますが、移民が多いこともあり、米国の人口は着実に増加しています。

米国の人口は2024年6月米統計局推計で約3億3,650万人とされています。人口が多いということは、それだけで市場としての価値があることを意味し、マネーは集まってきます。ゆえに投資を行うには良い条件といえるでしょう。

人口増加の主な要因は、外国人移住者の増加と自然増です。民主党と共和党では移民政策において考え方が異なるため、今後も同様に移民が増え続けるかどうかは未知数です。とはいえ、多民族国家である米国の人口増加は、今後も一定程度は維持されると考えられます。

参考 外務省 アメリカ合衆国基礎データ

イノベーション先進国である

今や1人1台スマホを持つことは当たり前の時代です。たとえば多くの人が使っているiPhone、それを作っているのは米国のApple社です。また、Android派の人もいるかと思います。しかし、そのAndroidの頭脳ともいえるOSを作っているのも米国のAlphabet社になります。Alphabet社は、Googleを傘下に持つ持ち株会社です。

また、SNSはMeta社のInstagramやFacebookを、通販はAmazonを、パソコンはWindows(Microsoft社)を・・・といった形で、身の回りにある製品・サービスは米国企業のものであふれています。

おそらくこれからも、次々と米国企業発の革新的な製品・サービスが登場してきて、私たちの生活を豊かにしてくれることでしょう。改めて振り返ってみると、いかに米国企業が先進的であるかが理解できるかと思います。

豊富な人材が集まってくる

イノベーション先進国である米国には多様な人材が集まってきます。これは世界の大学ランキングからも推測することができます。

英国の教育専門誌、タイムズ・ハイヤー・エデュケーションによる2024年の最新世界大学ランキングによると、トップ10のうち米国の大学は実に7大学がランクインしています。

世界大学ランキングは「教育」や「研究環境」などの5つの分野にわたって、各評価項目をスコア化し順位付けしています。日本の大学はトップ10どころか、100位まで広げてようやく29位に東京大学、55位に京都大学がランクインするという結果となっています。

最高の学びを求めて世界中から米国に若者が集まってきます。また、有能な人材が集まることにより、イノベーションが生まれやすくなる好循環が起きています。

また先述のとおり、米国は移民が多い国です。多様な人材がコミュニティを形成し、米国外の出身者で社会的に影響力を持つ人も多くいます。Alphabet社の最高経営責任者はインド出身のインド系米国人実業家です。

またバラク・オバマ氏は初のアフリカ系・有色人種の大統領であり、2024年米国大統領選挙では民主党のカマラ・ハリス氏が候補者となりました。ちなみにハリス氏は、「女性」、「黒人」、「南アジア系の米国人」として初めて副大統領に選ばれました。

出典 Times Higher Education 世界大学ランキング

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このコラムの執筆者

MONEY HUB PLUS 編集部

株式会社Fan

未来につながる投資情報メディア「Money Hub Plus(マネハブ)」の編集部です。
みなさまの資産形成に役立つ情報を日々発信しております。

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