AIと投資のプロ・IFAに資産運用アドバイスを同時に求めてみたらどうなる？前編｜【40代女性向け】子ども2人の教育資金、賢く準備する方法

AIの技術革新が進み、活用の場面が増えています。資産運用に関するアドバイスも、質問を入力するだけですぐに回答してくれます。

実際、AIと投資のプロフェッショナルであるIFAのアドバイスに、どの程度差があるのでしょうか。この記事では、投資信託相談プラザのIFAと、Googleが開発した生成AIサービスに資産運用に関する同じ質問をして、回答の違いがあるのか検証します。早速みていきましょう！

質問内容

45歳の女性の方のご相談です。

「子どもたちの学費を500万円ずつ用意したいと思いますが、どのようなやり方がいいでしょうか？」

詳しいプロフィール

• 夫45歳、長男15歳、長女12歳
• 年収300万円、夫の年収600万円
• 65歳で退職金が2,000万円入る予定
• 住宅ローン残高あり　固定金利特約型3年：1％　残り20年　残高1,800万円
• 夫は月35,000円の定期付き終身保険、妻は月15,000円の定期付き終身保険に加入
• 子どもが0歳の時から子ども名義で一人につき月5,000円積立預金をしている

それではまず、AIの出した回答を読んでいきましょう！

AIの回答をみてみましょう

45歳既婚女性の方へ、教育資金の準備について

ご質問ありがとうございます。お子様2人の教育資金の準備、具体的にご相談いただきありがとうございます。ご夫婦の年収や貯蓄額、住宅ローンの状況など、詳細な情報ありがとうございます。これらの情報を踏まえて、いくつかご提案させていただきます。

現状の把握と課題

• 収入: ご夫婦合わせて年収900万円と安定した収入がある一方で、住宅ローンがまだ残っている状態です。
• 貯蓄: 現預金が900万円と、ある程度の貯蓄はできていますが、お子様2人の教育資金を考えると、もう少し増やしたいところです。
• 保険: ご夫婦とも終身保険にご加入ですが、教育資金への活用を考えると、目的別の保険への見直しも検討できます。
• 資産運用: お子様名義の積立は良いスタートですが、より効率的な資産運用も検討しましょう。
• 住宅ローン: 固定金利特約型3年と、金利が一定期間固定されているのはメリットですが、残存期間が長く、金利上昇リスクも考慮する必要があります。

教育資金の準備に向けた具体的な提案

教育資金の目標設定

大学進学を想定し、お子様一人あたり500万円の教育資金が必要とされていますが、物価上昇や学費の変動も考慮し、目標額を再確認しましょう。短期大学や専門学校など、様々な進路を想定し、柔軟に対応できるよう計画を立てましょう。

現在の支出の見直し

生活費や趣味など、固定費・変動費を見直し、教育資金に回せる金額を増やしましょう。家計簿をつけることで、支出の状況を把握し、無駄な支出を減らすことができます。

保険の見直し

終身保険は、死亡保障がメインの保険です。教育資金の目的で検討されているのであれば、学資保険や教育資金専用の保険への見直しも検討しましょう。

これらの保険は、教育資金としてまとまったお金が受け取れるだけでなく、途中で解約した場合でも解約返戻金が受け取れる場合があります。

資産運用の開始

いざという時のために、ある程度の現預金は残しつつ、余剰資金で投資信託やつみたてNISA（※）などを活用し、長期的な視点で資産運用を始めましょう。

投資にはリスクが伴うため、ご自身のリスク許容度に合わせて商品を選び、専門家にご相談することもおすすめです。お子様名義の積立と合わせて運用することで、複利効果による資産の増加が期待できます。

※Geminiの回答をそのまま掲載しています。つみたてNISAを含む旧NISA制度（一般NISA、つみたてNISA、ジュニアNISA）で新規で投資ができる期間は終了しています。

住宅ローンの見直し

固定金利特約期間が終了するタイミングで、金利が低い別の金融機関に借り換えることを検討しましょう。繰り上げ返済も検討することで、住宅ローンの負担を軽減し、教育資金に回せる金額を増やすことができます。

具体的なステップ

ファイナンシャルプランナーへの相談

専門家であるファイナンシャルプランナーに相談することで、ご家族の状況に合わせた最適なプランを立てることができます。家計の見直し、保険の見直し、資産運用のアドバイスなど、幅広いサポートを受けることができます。

具体的な商品選び

投資信託を選ぶ際は、長期・分散・積立を基本に、ご自身の目標やリスク許容度に合わせて商品を選びましょう。学資保険を選ぶ際は、満期までの期間や保険料、解約返戻金などを比較検討しましょう。

まとめ

お子様名義の積立をされていることは、素晴らしいことです。しかし、物価上昇や学費の変動も考慮し、より効率的な教育資金の準備を進めていくことが大切です。

注意点

・投資は元本保証ではありません。・税制優遇制度は、制度改正等により変更になる場合があります。・上記はあくまで一般的な情報であり、個々の状況に合わせて専門家にご相談ください。

その他ご相談いただける内容

・具体的な投資信託や学資保険の紹介・家計の見直し方法・政府の支援制度の詳細

ご不明な点があれば、お気軽にご質問ください。

追加で考えていただきたいこと

• 大学進学以外の選択肢: 専門学校や就職など、様々な選択肢を検討し、お子様とよく話し合いましょう。
• リスク分散: 投資信託だけでなく、不動産投資など、他の資産にも分散投資することも検討できます。
• 定期的な見直し: 経済状況やライフプランの変化に合わせて、定期的に見直しを行いましょう。

ご家族にとって最善のプランが見つかるよう、応援しています。

（2024年7月29日時点・Geminiによる回答）

いかがでしょうか？続いてお客様より店頭で同じ質問を受けたと仮定して、投資信託相談プラザ イオンモール白山店IFA 松平が回答いたします。

投資信託相談プラザIFA　松平の回答をみてみましょう

回答者：投資信託相談プラザ　イオンモール白山店IFA　松平知紘

大学卒業後、住宅業界・保険会社を経て、不動産会社のFP部門で勤務。個人向けの資産コンサルティングやセミナー講師を行う。お客様への選択肢をさらに広げるべく、IFAに転身。現在は、資産運用・生命保険・不動産・住宅ローンなど幅広い知識と経験を活かしながら、石川県を拠点に活動中。

ご依頼者様のプロフィールのおさらいをしましょう。

「子どもたちの学費を500万円ずつ用意したいと思いますが、どのようなやり方がいいでしょうか？」

• 夫・妻ともに45歳、長男15歳、長女12歳
• 年収300万円、夫の年収600万円
• 65歳で退職金が2,000万円入る予定
• 住宅ローン残高あり　固定金利特約型3年：1％　残り20年　残高1,800万円
• 夫は月35,000円の定期付き終身保険、妻は月15,000円の定期付き終身保険に加入
• 子どもが0歳の時から子ども名義で一人につき月5,000円積立預金をしている

それでは、IFA松平の回答をみていきましょう。

まずは資産の状況確認をしていきましょう

ご質問ありがとうございます。お子さまの年齢が上がるにつれて、教育資金のことが気になりますよね・・・！また、それ以外にもお金についての悩みや心配を感じられているかもしれません。現在の状況確認とそれを踏まえてのご提案をさせていただきます！

ご夫婦で約900万円の現預金があり、お子さまについても月5,000円の積立預金をしているということで、長男様で約90万円、長女様で約72万円貯まっています。

世帯の現預金は約1,062万円ありますので、子どもたちへの学費500万円ずつに関して、実際には既に準備ができています。

一方で、今後10年以内に考えられる支出として以下の出費が想定されます。

• 自動車購入費
• 住宅修繕費
• 家具・家電購入費

こちらの分の現預金は別途用意が必要です。

また、教育費についても県外や私立大学への進学、高校3年時の塾費用、入試・入学費用など、さらに必要となる可能性も考慮しなければいけません。特に、県外私立理系になると、生活費も含めて4年間で1,000万円超かかることが予想されます。

以上より、10年以内に必要となりそうな支出をイメージして、優先順位を付けて手元資金を使っていきましょう！

次に住宅ローンについてみていきましょう

住宅ローンについては、

• 固定金利特約型3年：1％　
• 残り20年　
• 残高1,800万円

とのことから、月80,000円程の返済かと思います。仮に金利が2%まで上昇したとしても、月90,000円程の返済となり、昇給などを考えると家計へ大きな影響となることは考えにくいです。65歳までしっかり勤めあげて完済を目指しましょう。

住宅ローンの返済は無理なく行いつつ、一方では資産運用をしっかり行い、支払う金利のパーセンテージ以上のリターンをあげていくことが重要です。

加入していらっしゃる保険について確認します

ご夫婦ともに「定期付き終身保険」へ加入しているとのことですが、このタイプの生命保険は保障が充実している一方で、定期的に更新となるため保険料が上がる傾向があります。現在のライフスタイルに照らし合わせて、必要充分な保障に改善していきましょう。

今回はお子さまの教育資金についてのご相談ですが、併せてご夫婦の老後資金にも目を向けていきたいです。教育資金は比較的短い期間での準備となりますが、老後資金については、今から始めるならば20年程の期間を取れそうです。順番に準備をするのではなく、今の内からコツコツと始めるのがよいでしょう。

今後についてのご提案はこちらです

• ご夫婦の財布の共有化
• 支出に対する考え方を見直そう
• 保険の「目的」を意識しよう
• 貯蓄の効率化を図りましょう

ご夫婦の財布の共有化

共働きのご夫婦について、まず初めに考えたいのが【ご夫婦の財布の共有化】です。ご夫婦それぞれが自身の目的と采配でお金を管理するのではなく、家族全員で一丸となって【家族のお金を貯めていく】といった考え方を身につけていきたいです。

さらに理想的なことを言うと、「ご夫婦で話し合って支出を管理し、一方の収入で生活費を賄い、もう一方の収入はすべて貯蓄・投資に回す。」を目指したいですね。これができれば、凄まじいスピードでお金を貯めることが可能となります！

支出に対する考え方を見直そう

次に、支出に対する考え方です。生活費・光熱費・趣味交際費・教育費などの「変動費」はなかなか下げることができません。これらはみなさまの「生活水準」であり、人間は一度手にした生活を変えることが大変な生き物です。

一方で、車両関係費・住宅ローン・通信費・保険料などの「固定費」は少し工夫をするだけで、一生涯の削減効果を得ることができます。固定費は優先順位を付けて取捨選択をしていきましょう。固定費を抑える工夫には住宅ローンの借り換えと保険の改善が挙げられます。

住宅ローンの借り換えは、金利と必要コストを考慮して金融機関を検討します。変動金利で現状より金利を抑える方針にするか、10年程の固定金利で今後の金利上昇リスクに備える方針にするのが良いと考えます。

繰り上げ返済については、現状の金利状況であれば圧縮効果が高いとは言えないので、あまりおススメをしません。大事なのは、健康第一でしっかり勤め上げて、無理なく返済をすることです。

保険の「目的」を意識しよう

保険の改善を行う際は、まず公的保険制度を知ることから始めます。健康保険・年金保険・雇用保険・労災保険など、私たちの身近には生活を守るための制度が多数あります。そして、これら公的保険を補完するのが民間保険です。過不足を見極めながら、将来に向けて安心できる保障を選択することで、納得感のある保険の改善を行うことができます。

また、健康条件を満たすことで保険料が割安となる保険商品もあるため、ご年齢が上がったとしても保険料を抑える工夫が可能です。

貯蓄の効率化を図りましょう

最後に貯蓄の効率化を考えましょう。短期(5年以内に使う予定)資金は現預金でいつでも使えるように確保しつつ、中期(5～10年程後に使う予定)資金は一部を投資で準備して現預金と使い分けます。長期(10年超)資金はNISA制度やiDeCoを活用して、しっかりと準備することが大事です。

特に、金融庁が提唱している「長期・積立・分散投資」を土台にして投資を継続することで、時間を味方につけることができ、大きな成果が生まれる可能性があります。

お金の悩みや心配は、思ったより簡単に解決することもあります！

本当はもっとたくさん伝えたいことがありますが、今回はこれくらいにします・・・。

家族でお金に対する方向性を揃え、支出をきちんと取捨選択し、必要な期間に応じて効果的にお金を貯めていくことができれば、意外と簡単にお金の悩みや心配は解決できます。

ご不明点などがありましたら、お気軽にご相談ください。大事な家族のお金について、一緒に整えていきましょう！

AIは規則性がないものが苦手

いかがでしょうか？AIにも得意なこと、苦手なことがあります。また、生身の人間だからこそできることもございます。

共通点を探すことは得意

AIは膨大なデータの中から共通点を探す作業が得意です。たとえば、40代の子どもがいる女性がどのような商品に興味をもち、どのような動画を視聴しているかを見つけ出し、おすすめを提案することは得意です。

各ご家庭の事情はワンパターンではない

しかし、人間の思考はワンパターンではありません。同じような状況で同じような回答を投げかけられたとしても、受け止めた相手の性格によって起こす行動は異なります。

そのため、各ご家庭の事情や、ご家族の性格までAIが汲み取って判断するということまでは、今の段階では難しいのではないでしょうか。

投資信託相談プラザのIFAは、ご相談者様の性格・理解度・リスク許容度に合わせたご説明が可能です。また、基本的に同じ担当者から長期的にサポートを受けることができ、安心して資産運用に取り組むことが可能です。

継続的なサービスを含め、相談料は一切いただいておりませんので、どうぞお気軽にご利用ください。

NISAのご注意事項

・配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。NISA口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。

・同一年において1人1口座（1金融機関）しか開設できません。

・NISAで購入できる商品は金融商品取引業者が指定する商品に限られます。

・2024年からの新NISAでは年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。

・損失は税務上ないものとされます。

・出国により非居住者に該当する場合、NISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません。

・2024年からの新NISAにおけるつみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。

※ その他、2024年からの新NISAに関するご注意事項、並びに2023年までの一般NISA ・つみたてNISA等に関するご注意事項の詳細は金融商品取引業者のWEBサイトにてご確認ください。

iDeCoのご注意事項

投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。

ご投資にあたっては、商品概要や目論見書（目論見書補完書面）をよくお読みください。

金融商品仲介業者である当社は、お客さま（加入者等）に対して特定の商品への投資について指図を行うこと、または指図を行わないことを勧めるものではありません。

掲載されている各コンテンツは、情報の提供を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で作成したものではありません。

投資対象、投資機会の選択などの投資に係る最終決定は、お客さまご自身の判断でなさるようにお願いいたします。

Geminiのご注意事項

※Gemini は不正確な情報（人物に関する情報など）を表示することがあるため、生成された回答を再確認するようにしてください。

※この記事で使用した生成AIサービスの出力結果は、参考情報として利用していただくことを想定しています。銘柄の選択や売買価格など投資の最終決定はお客様自身が必要な確認を行ったうえで利用すること、また、信頼できる情報源を参照することを強く推奨します。

※Geminiに関する生成AIの使用禁止に関するポリシーはこちら