株の勉強は初心者ほど重要！身につけるべきことや方法、注意点を解説

株の売り時とは？4つのタイミングや注意点、分析ツールを解説

こちらの記事では、このようなお悩みにお答えしていきます。一般的に株の売り時といわれるタイミングを見極めるには、「株価が上昇したとき」「投資先の企業の業績が下がったとき」などが挙げられます。とはいえ、なかなかイメージが湧きづらいですよね？こちらの記事では、株の売り時を見極めるコツや見失わないために意識すべき注意点、分析ツールを解説します。投資信託相談プラザ -近鉄あべのハルカス店株取引において、株の売り方を見極めるには以下4つのタイミングを意識しましょう。株の売り時についての考え方自体は単純で、「安く買った株をいかに高く売るか」とされています。しかし、株価が上がりきったタイミングを確実に当てる方法が確立されていれば、誰も株取引に関して頭を悩ませません。株の売り時の判断をするには、これまで多くの投資家や株式市場の動きから分析された「傾向」を見ることが大切になります。また株取引には絶対がないからこそ、第三者からの無根拠かつ無責任なアドバイスには注意しましょう。とくに無免許の人物による投資助言詐欺については、金融庁が注意を呼びかけています。仮に資格持ちのプロだとしても「この株はさっさと売って他の株を買うべきだ」「自分の言うことは絶対だ」などの断定的判断を提供することは認められていません。金融商品取引法違反に当たります。似たような事態に遭遇したら注意が必要です。まずは焦らず、株取引の基本の考え方や見方を身につけましょう。ここからは見極めのタイミング4つを紹介します。株価が上昇したタイミングは売り時の基本ですが、「上がった後にどのタイミングで売るか」にはさまざまな選択肢があります。基本は株式チャート（株価の動き）を参考にして判断しましょう。以下2つの線に注目します。上記2つの線を踏まえた上で、「買ったときより株価が上がっている場合」の売るタイミングは主に次の3つといわれています。1の「確実に利益が出る状態での売り」と、2・3の「株価が上がりきってから下がる傾向が見えたときの売り」の2パターンになります。株式投資初心者は、リスク回避のためにも「株を買ったときより少し高値になったタイミング」で早めに売り、利益の確保を最優先にすることを検討するとよいでしょう。また、目標利益になったときも、一部売却を検討してもいいタイミングといえます。ここで「もっと上がるはず」と強欲に待ち続けるのは、初心者のうちは避けておいたほうが無難です。株価にもっとも大きな影響を与える要素の1つは投資先企業の業績であるため、投資先の企業の業績が下がってきたときは、まだ株価に反映されていなくても売り時と判断できるでしょう。まず投資家たちが出資（株を購入）する目的としては、「高額の配当金がほしい」「優れた企業の経営に参加したい」「高値で売り抜けたい」などが挙げられます。もし業績が下がるとこれらすべてに期待ができないため、株が徐々に売られ始めます。つまりその銘柄の需要がなくなる＝株価が下がることにつながります。企業の業績を確認したいときは、決算後に企業が公開する決算の情報である、決算短信や有価証券報告書を見てみましょう。売上や純利益、損失などの詳細が載っています。過去数年間分が公開されているので、「昔と比べて業績が上がったのか下がったのか」、「数年前にやった事業・設備投資は実を結んでいるのか」までチェックできます。もし投資先のコンプライアンス違反（企業が法令や社会的規律などに反した行動をとること）が発覚したときは、株価を大きく下げる原因となるため売り時として検討すべきタイミングといわれています。とくにニュースになるレベルの場合は注意しましょう。平成～令和の時代にかけて、コンプライアンス違反は世間から厳しく見られるようになりました。環境・社会・ガバナンスを重視したESG投資への注目や、SNSの普及による悪評の拡散スピードなどが相まったこともあり、一気に株価を落とすリスクが高いです。実際に世界や日本の大企業でも、コンプライアンス違反が原因と見られる株価の暴落が起こりました。できる限り投資先企業の最新情報やニュースはチェックしておき、問題があったときはすぐに売りに転換する意識を持つことが大切です。為替相場、つまり日本円と外国通貨の相場が変動した場合は売り時になる可能性があります。外国と取引している企業が大きく影響を受けるためです。例えば、為替変動によって1ドル＝100円が1ドル＝110円の円安ドル高になったとします。このとき輸出型企業と輸入型企業に起こるそれぞれの影響は次のとおりです（100円で1ドルだったが、110円払わないと1ドル手に入らない＝円が安くてドルが高い）。このように外国と取引している日本国内企業の業績は、為替相場から受ける影響が大きくなります。長期保有の場合は、短期的な株価の上げ下げで一喜一憂せずにホールドする意識が大切です。企業の将来性をよく見極めて、売却すべきかどうかをよく考えてみましょう。投資家として長い目で見ること、将来的な株価上昇を期待する気持ちを持つことも必要な要素です。そもそも、株を買う時は、その企業の成長性や株価に割安感があるかどうかを確認し見極めなくてはなりません。検討したうえで購入した株ならば、一時的な値動きには左右されないようにしましょう。株による資産形成を考えたときには、長い目で見て判断することが重要です。投資信託相談プラザ -近鉄あべのハルカス店初心者が株の売り時を見失わないためには、以下4つのポイントを意識しましょう。株の売り時の見極め方を知っていたとしても、実際に売る勇気や売りタイミングを見極める力がなければ利益を出せません。売り時のタイミングと一緒に、「どうしたら見逃さずに済むのか」「初心者でも失敗しないために大切なことはなにか」を知っておくことで、大きな損失を回避できます。ここからは初心者が株の売り時を見失わないための4つのポイントを紹介します。「株価が〇〇パーセント上がったら売る、逆に〇〇パーセント下がっても売る」、「チャートを見るか、企業の成長率に注目して決めるか」など、自分の中で株の売り時に関するマイルールを決めるのは効果的です。マイルールがあれば欲を出しすぎて失敗したり、株価下落によるパニックで売り時を見失ったりするリスクを防げます。経験や実績の浅い投資初心者ほど、自分が定めたルールに従って売り時を決めたほういいでしょう。投資初心者はまず損切り（ロスカット・ストップロス）を覚えることが重要です。損切りとは、購入したときよりも損失が出ている状態で売却を行い、損失を確定させることを意味します。初心者は「まだこれから上がるかもしれない」と損切りのタイミングを逃し、より大きな損を被ることも珍しくありません。損切りせずにホールドするという考え方もありますが、初心者の場合は成長性見込みや購入目的がズレた状態の「意味のないホールド」になる確率が高いです。前述のマイルールで決めたタイミングがきたときや、買ったときの目的が果たせなくなったとき（将来性がなくなった、投資先の競合他社に強力なライバルが出現したなど）では、躊躇なく損切りできる意識を持ちましょう。移動平均線や決算短信は、株取引の分析を行う上で最低限読めるようになっておきたい情報です。移動平均線は株式チャートから株価を分析する「テクニカル分析」、決算短信は企業価値から株価を分析する「ファンダメンタルズ分析」に使います。移動平均線とは、一定期間での株価の平均値を線で結ぶことで、株価の方向性を表すグラフです。5日ごと・25日ごとなどの日にちや、13週ごと・26週ごとなどの週ごとの平均値を線でつないで折れ線グラフで表します。移動平均線は相場のトレンドとその勢いを読んだりするときに重宝される、代表的なテクニカルチャートの1つと言えるでしょう。続いて決算短信とは、決算内容の要点をまとめた資料で、正式な決算報告である有価証券報告書よりも早く公開される情報です。決算日から30日以内、遅くとも45日以内に開示するようルール付けがあります。決算短信は投資家に対して早めに決算結果を伝えることが目的といっても過言ではないでしょう。決算短信を読んでわかることは次のとおりです。決算短信は企業価値を見るファンダメンタルズ分析において欠かすことのできない情報源といえます。初心者投資家として今後レベルアップを狙うのであれば、ある程度は読めるようになっておきましょう。チャートで売り時を判断するコツとして、一般的に売り時とされるチャートの形であるパターンを覚えるのもおすすめの方法です。「今のチャートは売り時の形に近いから、売却を検討してみよう」という判断材料になります。今回は代表的な5つのチャートパターンを紹介しますので、売り時を判断するためのひとつの材料として参考にしてください。売り時のチャートパターンで「これだけは覚えておくべき」なのは、短期の移動平均線が長期の移動平均線を上から交差する「デッドクロス」です。デッドクロスは株価の下降トレンドに入るシグナルとされるため、見極めポイントの章でも紹介した売り時のタイミングに入るとされます。プラス乖離とは移動平均線と株価を並べたときに、株価が上方向に大きく乖離している状態のことです。これまでの平均よりも異常に株価が上がっていることを意味します。プラス乖離が起こると株式市場では利益確定をしようとする投資家が増え、反落の動きになり下降トレンドに入ります。ヘッドアンドショルダー（三尊天井）は、1回、2回と高値をつけた株価で、3回目の高値が2回目を抜けずに落ちていくパターンです。3回目の下降が安値で結んだネックラインを下回ると、下降トレンドの突入を知らせるシグナルになります。ダブルトップ（M型天井）は、1回目と2回目の高値がほぼ同じ値で推移するチャートパターンです。「最初の高値で本質的な価値に達した」「これ以上は上がらないのでは」という投資家の心理が働き、そのまま下げに転じます。ソーサー・トップは、長期間高値の位置で細かい上下を繰り返すチャートパターンです。一度下落した後はさらに横ばいの上下が続くプラットフォームを作り、その後本格的な下降トレンドに入ります。上記4つよりは出現頻度が少ないですが、こういった形もあると覚えておきましょう。売り時をチェックするときは、証券会社が提供する企業分析ツールを活用しましょう。企業分析ツールを用いるメリットとしては次のような点が挙げられます。スマホアプリ版を使えば、仕事の合間や通勤時間中、プライベートのすき間時間などでも確認できるので、売り時を見逃すリスクを軽減できます。無料で使えるツールもあるため、ぜひ活用してみてください。投資初心者が知っておくとよい株の売り時は次の4つとされています。もし株の長期保有による長期的目線で投資を行う場合は、数年単位でのホールドも視野に入れつつ、短期的なチャートの上げ下げに惑わされないことが大切です。大まかな目安を自分の中で作っておくことで、いざ株を売ろうとするときに迷いが少なくなります。さらにマイルールの設定やチャートパターンを頭に入れておくことで、売り時を判断できるようになりましょう。

株価が上がる理由を解説！上昇タイミングを見極めるコツを理解しよう

「株価はなぜ上がるのか…」こちらの現象を正確に解説できる方も少ないのでは？株式投資で売却益を得るためには、株価が上がる理由を理解した上で、上昇する確率が高いと予想されるときに株を購入することが大切です。そのためにも、株価が変動する要因を押さえておきましょう。本記事では、株価が上がる理由と誤判断しやすいケースについて解説します。株価は、ある企業の株を買いたい人と売りたい人がどれだけいるのかという需給のバランスによって変動します。投資家が株を買いたい又は売りたいと思うかどうかは、様々な要因の影響を受けて決まります。株価は多くの要因の影響を受けて変動するため、株価が上がる理由や上昇するタイミングをうまく見極められるかどうかが株式投資の重要なポイントです。株式投資をする上では、そもそも株価がなぜ動くのかを理解しておく必要があるため、まずは株価の基本的な仕組みについて確認しておきましょう。株価とは1株あたりの価格のことです。その会社の株式を世の中の人が一体いくらで買いたいと思うのかによって決まります。現在の株価より高い値段でも良いから買いたいと思う人が多くいれば株価は上がり、逆に買いたい人よりも売りたい人が多ければ株価は下がります。事業内容や業績などから企業としての成長性や安定性を各投資家がどのように判断し、その企業にどれだけの価値を認めているのか、投資家が考える企業価値を反映しているのが株価です。株価が上がる具体的な理由について詳しくは後ほど解説しますが、例えば新商品の発売が発表されて業績の向上が予想されると、株価が上昇する場合があります。株価が変動する要因は、大きく分けると内部要因と外部要因の2つに分類できます。企業自体の要因が内部要因、市場全体の要因が外部要因です。内部要因には業績や配当金、新商品の開発などが、外部要因には景気や為替、自然災害、社会情勢などがそれぞれ該当します。株価が上がる理由を考える上で、内部要因・外部要因いずれも重要です。銘柄選びをする際は内部要因と外部要因の両方に着目して分析を行うようにしましょう。株価が上がる理由や下がる理由はケースによって様々ですが、例えば「企業業績」「配当金」「新商品の開発」「自社株買い」「景気や金利、為替の変動」「海外の株式市場の動向」「災害の発生や社会情勢の変化」が株価変動要因になる場合があります。これらの7つの要素に変化があると株価がどのように動く可能性があるのか、各要素が株価に与える影響について見ていきましょう。株価の変動要因になる要素の1つ目は企業業績です。業績が良ければ株を買いたい人が増えて株価が上がり、逆に業績が悪ければ売りたい人が増えて株価が下がるケースが多いです。決算発表を受けて株価が大きく変動するケースや、決算時に公表した業績予想を修正する上方修正や下方修正が行われると株価に影響する可能性があるため、企業業績に関するニュースはしっかりとチェックするようにしましょう。企業業績は会社四季報や各企業の会社HPなどで確認できます。また、証券会社によっては企業業績に関するレポートを掲載している場合があります。株価の変動要因になる要素の2つ目は配当金です。例えば配当金を復活させる「復配」や配当金を増やす「増配」が発表されると、配当金目的で株を買う人が増えて株価が上がる場合があります。なお増配や減配などで配当金額が変更になり株価にどのように影響するのかを考える際には、単に配当金額の増減額を見るだけでなく、配当利回りや配当性向も確認すると良いでしょう。他企業の同指標の数値と比較することで、変更後の配当金額の水準がどうなのかチェックできるからです。例えば配当利回りが低かった銘柄が増配によって利回りが良くなるのであれば、増配の発表後は買いたい人が増えて株価が上がるケースもあります。しかし、増配後でも配当利回りが低い場合は投資家から注目が集まらないため、株価が上がらないこともあり得るのです。株価の変動要因になる要素の3つ目は新商品の開発です。例えば新商品の発売が発表されて業績の向上が期待できると、株を買いたい投資家が増えて株価が上がることがあります。ただし新商品が開発されても、売れそうにない商品や実用性に乏しく業績向上につながりそうにないケースでは、株価が上がらないことも少なくありません。新商品の内容を見て個人的には株価が上がる理由になると判断して株を買った場合でも、他の投資家は良い商品開発と考えず結局株価が上がらないことがあり、判断が難しい部分もあるため注意が必要です。株価の変動要因になる要素の4つ目は自社株買いです。自社株買いとは企業が発行している株式を企業自身が買い戻すことで、自社株買いが行われると株価が上がる場合があります。自社株買いによって株価が上がる理由はいくつかありますが、例えば企業が株を買い戻すと市場で取引される発行済株式数が減り、1株あたりの利益や価値が上がりPERなどの指標が改善することも、株価が上昇する要因のひとつです。指標が改善すれば今までよりも魅力的な銘柄として投資家の目に映り、買いたい人が増えて株価が上がることがあります。また自社株買いが行われて発行済株式数が減れば、1株あたりの配当金が増額される可能性もあるため、投資家が増配に対する期待を抱くことも株価が上がる理由のひとつです。株価の変動要因になる要素の5つ目は景気や金利、為替の変動です。仮に景気が良くなると一般的に企業業績が良くなり株価が上がることが多いでしょう。また、金利が上がると借入金がある企業は支払う利息が増えるため、企業業績にマイナスの影響が出て株価が下がることがあります。また、為替が変動した場合の影響は企業ごとに異なります。一般的に輸入企業にとっては円高が有利、輸出企業にとっては円安が有利なため、企業によって株価への影響が変わってくるのです。例えばアメリカに商品を輸出して1ドルで販売している企業の場合でご説明しましょう。1ドル100円であれば売上は商品1個を販売するごとに100円ですが、為替が円安に振れて1ドル110円になれば売上は110円になるため、為替が円安方向に変動することで業績にプラスの効果が生じ、株価が上がります。逆に円高になると業績にマイナスが生じるため、株価が下がるケースもあるのです。株価の変動要因になる要素の6つ目は海外の株式市場の動向です。日本の株式市場はアメリカの株式市場の値動きと似た動きをすることがあり、株取引をするときには直前のアメリカ株式市場の動向も確認しておく必要があります。アメリカ国内で株価下落要因になる出来事が生じた場合、あくまでアメリカで起きた事象であり日本の株式市場には影響が出ないだろうと安易に判断しないようにしましょう。日本の株式市場では多くの外国人投資家が取引をしています。仮にアメリカの株式市場で株価が下落して損失が出た場合、損失を穴埋めするための資金を確保しようと外国人投資家が日本株を売却することがあり、売り注文が増えれば日本株の株価は下落します。逆にアメリカの株式市場で株価が上がれば日本市場でも株価が上がることがあるため、海外の株式市場の動向にもしっかりと目を向けるようにしましょう。株価の変動要因になる要素の7つ目は災害の発生や社会情勢の変化です。例えば災害が発生して工場が被災すると、業績への影響を懸念して売り注文が増えて株価が下がる場合があり、災害発生後の復興作業の必要性から建設業などで株価が上がる場合があります。また、国内や海外の政治の動向（政局）が株価に影響することがあり、各国の要人が何らかの政治的発言をしたタイミングで株価が動くことも少なくありません。つまり社会全体の情勢が変化すると、個々の企業の株価にも影響が出る場合があるということです。投資信託相談プラザ -近鉄あべのハルカス店株式投資で利益を出すには、株価が上がる理由を考えて株価上昇の波をうまく捉える必要があります。その際に気を付けなければいけないのが、株価が上がると誤判断しやすいケースです。例えば次の6つのケースでは判断を間違えやすくなります。株式投資を始めたばかりの初心者の場合は、株価が上がるケースと上がらないケースをうまく見分けられず損失を出すことが少なくありません。実際に株の売買をする際には、ここで紹介するポイントを意識しながら取引をすると良いでしょう。株価が上昇している銘柄を見つけて、「上昇の勢いがあるから更に上昇するだろう」と思い込んで買うと、買った後に下落に転じて高値掴みになるケースがあります。自分が買った途端に株価が下がるのは、株初心者がよく経験するケースのひとつです。株価は無限にどこまでも上がるわけではありませんし、株価が今上昇していることと将来上がるかどうかは別の話であり、上昇の勢いがそのまま継続するとは限りません。多くの人がその銘柄を買って株価が上がれば、買いたいと思う人の数が減るため株価上昇の勢いが衰え、逆に株価が上がったのを見て利益確定の売り注文を出す人が増えていきます。他の投資家が売りに転じるタイミングで買うと損を出すこともあるため注意が必要です。株価が下落している銘柄を見つけて、「ここまで下がれば株価はさすがに上昇に転じるだろう」と思い込んで買うと、買った後にさらに株価が下がって損失を出すケースがあります。そもそも株式投資とは株価が上がる理由を探して値上がり益を狙うのが基本であり、上がる根拠もないまま単なる思い込みだけで株を買うのは良いこととはいえません。また株価が下がり続ける中で一体どこで下げ止まるのかを見極めるのは難しく、株価が下落している途中で株を買うと、下落の勢いに巻き込まれて損失を出すリスクが相対的に高くなるため注意が必要です。逆にしっかりと下げ止まったことを確認して、底値を形成した後や実際に反転上昇した後に買えばリスクを抑えられます。専門家が株価の上昇を予想したり、ネット上の記事の中で特定の銘柄の購入が推奨したりしていますが、鵜呑みにするのはおすすめできません。他人の意見やネット上の情報を鵜呑みにして株を買うと、買った後に株価が下がり後悔することがあります。他人の意見やネット上の情報を信じて株を購入して損をしても、誰かが責任を取ってくれるわけではありません。株を購入するかどうかは自分で考えた上で決めることが大切です。もちろん参考になる意見や情報もありますし、購入する銘柄を選ぶ際の参考情報にはなります。しかし、最終的に判断するのは自分自身であり、株価が上がる理由があるかどうかをしっかりと考えて株式投資をするようにしましょう。「この企業は有名で知名度もあるから大丈夫だろう」といったイメージだけで銘柄を選ぶと、株価が上がらず失敗することがあります。そもそも自分の中で思い描いている企業イメージはあくまで個人的な考え方に過ぎません。何らかの分析結果に基づく明確な根拠とはいえず、株価が上がる理由とはいえないため、イメージだけで銘柄選びをするのではなく、株価が上がると考えられる根拠を明確にした上で購入する銘柄を決めるようにしましょう。織り込み済みとは株価の変動要因が既に株価に反映されていることで、株価の上昇を見極める際には織り込み済みかどうかも見極める必要があります。例えば好調な企業業績など株価が上がる理由になりそうな事実があっても、既に織り込み済みで株価に反映されていれば、株価はそれ以上上がらないケースも少なくありません。また増配が発表されて配当金が増額されることになった場合でも、企業業績が好調で投資家の多くが増配を事前に予想して既に株を購入していることもあります。増配が織り込み済みであれば、増配が発表されたタイミングでは株価があまり動かない可能性が高いでしょう。株の売買をする際には、巨額の資金を持つ大口投資家による意図的な株価の吊り上げやダマシにも注意が必要です。大口投資家が大量の買い注文を出すと、それまでの株価の値動きや流れとは関係なく短期的に株価が上昇することがあり、よく考えずに株価の上昇に飛び乗って株を買うと、その直後に大口投資家が大量の売り注文を出して株価が一気に下がり、損失を被ることがあります。大口投資家は自分たちが持っている数を少しでも高値で売ることが目的です。彼らはまず株価を意図的に吊り上げるために買い注文を出して株価を上昇させ、個人投資家がだまされて株を買ってさらに株価が上がると、売り注文を出して高値で売り抜けるのです。このようなダマシに惑わされて損失を出さないためにも、株価が上昇している場合には安易に飛び付かず、まずはなぜ上昇しているのか理由を探すようにし、理由が見当たらない場合にはダマシの可能性も疑ってみるようにしましょう。株の売り時とは？4つのタイミングや注意点、分析ツールを解説株式投資で利益を出すためには、ただ闇雲に株を売買するのではなく、株価が上がる理由を探してから取引することが大切です。取引する前に株価が上がる理由を探すようにすれば、株価が上昇する確率が高いと考えられるタイミングで株を買えるようになります。株価の上昇をうまく捉えて利益を積み上げるためにも、内部要因や外部要因の分析を行って株価が上がる理由を様々な視点から考察し、根拠を明確にした上で株の取引を行うようにしましょう。

株で損失が出たら確定申告をすべき？損益通算・損失繰越について解説

株で損失が出た場合、確定申告で損益通算や損失繰越をすることで、税額を低く抑えられます。しかし、人によっては税控除の適用から外れたり、保険料が増えたりして家計負担が増す可能性もあるため注意が必要です。この記事では株で損失が出た年に確定申告をすべき理由や注意点を解説します。投資信託相談プラザ -近鉄あべのハルカス店株で損失が出た場合、確定申告をすると節税になることがあるため、確定申告をしたほうが良いでしょう。そもそも、株取引をして利益を得ると、口座の種類や利益額などによっては確定申告が必要ですが、逆に損失が出た場合は確定申告の義務は生じません。しかし、法律上の義務の有無にかかわらず、損失が出た場合でも確定申告をした方が得になるケースがあります。確定申告をして利益と損失を相殺できれば、利益額から損失額を引いた後の金額を基準に所得税を計算できます。所得税率を掛ける金額が損失額の分だけ減り、節税になる点がメリットです。逆に確定申告をせず損益通算や損失繰越の規定を適用しないと、税額を計算する際、他の口座で生じた損失や前年以前に生じた損失が考慮されません。利益額から損失額を引いた額ではなく、利益額に税率を掛けて税額を計算することになり、税負担が増えてしまいます。株取引をすると一体どのような税金がかかるのか、損失が出たときに確定申告をすると節税になるのはなぜなのか、株取引と確定申告の関係を正しく理解するようにしましょう。確定申告の要・不要は、取引実績がプラスのときは口座の種類や利益額などで決まり、マイナスのときは本人が損失と利益を相殺したいかどうかで決まります。確定申告とは所得税の税額を計算して国に申告する手続きで、年間の所得が一定額を超えるなど法律で定められた一定の要件に該当すると、次の年に確定申告が必要です。たとえば会社員や公務員であれば、株で20万円を超える所得を得ると確定申告をしなければいけません。証券会社で開設できる口座の中には「特定口座」（源泉徴収あり・なし）のほかに「一般口座」と「NISA口座」があります。特定口座（源泉徴収あり）で株の売買をしている場合、確定申告は不要です。また、株取引で損失が出たケースでは、他の口座で生じた利益や翌年以降に出た利益と相殺して税負担を抑えたい場合、確定申告をしなければいけません。特定口座（源泉徴収あり）で取引していても、利益が出た場合の納税手続きのように証券会社が代わりにしてくれるわけではなく、取引者本人による確定申告が必要になります。株取引で生じた利益にかかる税金は、譲渡益にかかる税金と配当金にかかる税金の2つです。一般的に、売却益はキャピタルゲイン、配当金はインカムゲインと呼ばれる利益です。売却益と配当金にはいずれも所得税と住民税がかかり、税法上の区分では売却益は譲渡所得に、配当金は配当所得に該当します。株を売却して利益を得ると、譲渡益に対して所得税15%・住民税5%の税率で課税されます。2037年までは復興特別所得税0.315%もかかるため、所得税・復興特別所得税・住民税の合計税率は20.315%です。ただし、税率を掛け合わせる譲渡所得の金額は、譲渡価額から取得費や委託手数料などの必要経費を引いた額であるため、必要経費の計上の仕方によっては税額の計算結果が変わる場合があります。なお、所得税の計算における譲渡所得には総合課税の譲渡所得と分離課税の譲渡所得がありますが、株で得た譲渡益は分離課税の譲渡所得です。仮に総合課税の対象となる資産の譲渡で損失が出た場合でも、株で出た譲渡益と相殺して課税金額を減らすことはできません。株の譲渡益の額に税率をかけて税額を計算します。株を保有して配当金を受け取った場合も、株の譲渡益の場合と同じ税率で所得税と住民税がかかります。配当金の課税方法は申告分離課税と総合課税のいずれかを選択します。申告分離課税を選択したときの税率は所得税・復興特別所得税・住民税あわせて20.315%です。総合課税の場合は、他の所得区分の所得と合計して所得税が計算され、課税所得金額の大きさに応じて税率が変わる累進税率が適用されます。株で損失が出た年は、損益通算をすれば節税になる場合があり、損失繰越をすれば翌年以降に税負担を軽減できる場合があるため、確定申告をしたほうがいいでしょう。確定申告をして損益通算や損失繰越の規定を適用すると、損失と利益を相殺した後の金額に税率をかけることになります。損失額の分だけ税率を乗じる課税金額を減らせるのです。損益通算とは文字通り損失と利益を通算することで、損失が出た取引と利益が出た取引の金額を合計し、税負担を軽減することができます。損益通算を行えば、利益額から損失額を引いた後の額に課税されます。たとえばA証券で特定口座（源泉徴収あり）を開設し、ある取引で+5万円の利益、別の取引で▲3万円の損失を出した場合、A証券が源泉徴収を行う中で損益通算が行われて差額の2万円に課税されます。そのため本人による確定申告は不要です。上記のケースの場合は、自分で確定申告をしないと損益通算ができません。たとえばA証券とB証券で特定口座（源泉徴収あり）を開設し、取引実績がA証券で+5万円、B証券で▲3万円の場合、A証券では利益額5万円を基準に税金が源泉徴収されます。2つの証券会社の間で顧客の取引実績情報を共有して、利益と損失を相殺して差額2万円にかかる税金だけを源泉徴収してくれるわけではありません。損益通算を行って正しい税額にするためには確定申告が必要です。源泉徴収の時点では実質的に多く税金が引かれているため、確定申告をすれば払い過ぎた税金の還付（払戻し）を受けられます。損益通算をしても損失額が残る場合は翌年以降最大3年間繰り越せます。翌年以降の3年間で利益が出た年があれば、繰り越した過去の損失とその年の利益を相殺できる仕組みです。具体的なケースをみてみましょう。まず年間の取引実績としては合計▲4万円であり本来税金はかかりません。しかしA証券では6万円を基準に税金が源泉徴収されるため、確定申告をして損益通算を行い税金の払戻しを受けます。さらに▲4万円分の損失を翌年以降に繰り越すと、仮に翌年5万円の利益が出た場合は繰り越し済の損失と相殺できて差額の1万円にのみ税金がかかり、5万円を基準に源泉徴収がされても確定申告をすれば還付金を受け取れる流れです。損失を繰り越すには確定申告が必要です。また、繰り越す年だけでなく、その後も継続して確定申告をしなければいけません。翌年以降3年間で利益が出るかどうかは損失が出た時点ではわかりませんが、翌年以降に利益が出た場合に税負担を軽減できるよう、確定申告をして損失を繰り越しておくほうが良いでしょう。損益通算や損失繰越によって株にかかる税金を低く抑えられる場合でも、確定申告をすると家計全体ではむしろ負担が増えてしまうケースもあるため注意が必要です。配偶者控除や扶養控除の対象から外れて家族が払う所得税や住民税が増えたり、本人にかかる国民健康保険料・介護保険料・後期高齢者医療保険料が高くなったりするケースがあります。確定申告をすると、配偶者控除や扶養控除の適用可否の判定に株の利益が含まれてしまい、家族が配偶者控除や扶養控除を適用できなくなって税負担が増える可能性があるため注意が必要です。所得税を計算する際、配偶者控除や扶養控除を適用できると所得額から所定の控除額を引いた上で税率をかけられるため、税負担を低く抑えられます。控除を適用するための要件にはいくつかあり、配偶者や扶養家族の所得額が一定額以下であることが要件のひとつです。たとえば配偶者控除であれば、年間の合計所得金額が48万円以下の配偶者がいる人が対象で、1年間に配偶者が得た所得を合計して48万円を超えるかで適用の可否が決まります。ここでポイントになるのが配偶者が株取引で得た利益です。配偶者が確定申告をしていると株で出た利益が48万円の判定に含まれますが、確定申告をしていないと含まれません。扶養控除についても考え方は同じです。本人が確定申告をすると株の利益が控除の適用可否の判定に含まれた結果、家族が配偶者控除や扶養控除を適用できなくなり、税負担が増えてしまいます。たとえば特定口座（源泉徴収あり）で株取引をして利益が出た場合、前年から繰り越している損失と相殺するには確定申告が必要です。確定申告をすれば当年の利益と前年の損失を相殺できて節税になりますが、配偶者控除や扶養控除の対象外になり家族の所得税が増える場合は、世帯としての税負担が増えるという結果になります。確定申告をすると、国民健康保険料・介護保険料・後期高齢者医療保険料の保険料計算に株の利益が含まれてしまい、保険料が上がる可能性があります。国民健康保険料・介護保険料・後期高齢者医療保険料は本人の所得額などをもとに計算します。本人が確定申告をしていると株で出た利益は保険料計算に含まれますが、確定申告をしていない場合は計算には含まれません。そのため、たとえば特定口座（源泉徴収あり）で取引を行い、利益が出て繰り越し済の過去の損失と相殺するため確定申告を行う場合は、国民健康保険料などが上がる可能性がある点に注意しなければなりません。なお住民税に関しては、申告不要制度を使えば株で出た利益が保険料算定基礎に含まれずに済み、保険料の上昇を回避できます。申告不要制度を使うには自治体に申告書を提出する必要があるため、申告書の用紙の入手方法などはお住まいの自治体に確認してください。株式投資で損失が出た場合、確定申告は義務ではありませんが、できたはずの節税をせず得られたはずの節税効果を逃せば、実質的にさらに損をすることになりかねません。お金を増やすという株式投資の目的に照らし合わせれば、確定申告によって税金の払戻しを受けて資金を増やすことも、株式投資をする上では大事な手続きのひとつといえます。利益が出た年だけでなく、損失が出た年も忘れずに確定申告を行うようにしてください。

ファンダメンタル分析とは？分析手法を紹介！

ファンダメンタル分析とは、企業の価値と株価とを比較検討することで株式相場を分析する手法です。「ファンダメンタル」とは経済指標を表しており、決算や成長率、収益率など、さまざまな指標を基にして検討します。こちらの記事では、ファンダメンタル分析の方法やメリット・デメリットを解説します。株式投資の分析には、大きくわけてファンダメンタル分析とテクニカル分析という2種類の方法があります。2つの分析方法は適している使用シーンが異なるため、特徴を理解した上で、投資スタイルにあった方法を選択することが必要です。それぞれの分析方法が、どのような場面に向いているのか、どのような使い方をするのがいいのか、詳しく解説します。ファンダメンタル分析は、どの企業の株を買うかの選択に適した方法です。基本的には、企業の価値をさまざまな指標をベースにして分析します。指標となるのは企業の業績や財務状況のデータ、株価収益率、株価純資産倍率などです。この他にも政策や経済状況など、さまざまな観点から企業の価値を算出し、現在の株価と比較して購入に値する企業かどうかを検討します。テクニカル分析は企業の株をどのタイミングで売買するかを判断するのに適した方法です。データや経験則をもとに、ローソク足や移動平均線、ボリンジャーバンドなどの「テクニカル指標」と呼ばれる指標を使って分析します。テクニカル分析は分析結果が早い段階で株式市場に反映されるため、短期的なトレードに向いている手法と言えるでしょう。ファンダメンタル分析の基本となるデータは、企業が発表する決算発表です。決算とは企業の1年間の成績表のようなものと言えるでしょう。決算の期間は企業によって違いますが、4月から翌年の3月までが一般的です。決算時に発表される貸借対照表や損益計算書、キャッシュフロー計算書などから企業の業績や財務状況を判断して、分析材料とします。決算発表の資料には、貸借対照表・損益計算書・キャッシュフロー計算書などがあり、それぞれの資料から財務状況や収益性、現金の流れを確認できます。決算書（財務諸表）を読み解くうえで、確認しておきたいチェックポイントは以下の4つです。ファンダメンタル分析で企業価値を計る指標の代表的なものがEPS（1株あたり純利益）と自己資本利益率の2つです。自己資本利益率は株式資本利益率、ROEと呼ばれることもあります。どちらも企業の成長性や収益性を表す重要な指標のひとつなので、株式投資をする際の判断材料として活用しましょう。ここではEPSと自己資本利益率について解説します。企業の成長性はEPSによって確認することができます。EPSとは1株あたりにおける利益がどれくらいであるかを表す指標です。純利益を総発行株数で割ることによって算出できます。注意すべきなのは短期間ではなく、数年間の推移に注目する必要があることです。EPSの値が順調に上昇している企業は成長中の企業と判断することができます。企業の収益性は自己資本利益率によって確認することができます。自己資本利益率は株主資本利益率、ROEとも呼ばれており、自己資本でどれくらい効率的に利益を生み出したかを判断する指標です。値が高いほど業績が良いと判断できます。ただし土地の売却などで一時的に利益が増え、値が上昇する場合もあるので注意が必要です。（※保有資産等）ファンダメンタル分析では、企業の価値を株価と比較することも重要になります。企業の価値に対して株価が安いと判断した株を購入すれば、将来的に売却益を手にする可能性が高くなるからです。ここでは企業価値と株価とを比較する上で有効と思われるPER（株価収益率）とPBR（株価純資産倍率）という2つの指標について解説します。企業価値に対して、株価が割高か割安かを判断する指標として、まずあげられるのがPERです。わかりやすく明解であるため、多くの投資家が活用しています。現在の株価を1株あたり純利益（EPS）で割ったものがPERです。基本的にはPERの数値が低いほど株価は割安であり、PERの数値が高いほど割高であると判断されます。PBRは企業の資産に着目して、株価が割安か割高かを判断する指標です。PERと並んで多くの投資家が活用しています。現在の株価を1株あたり株主資本（BPS）で割ることによって求められます。PBRの値が低いほど株価は割安であると判断されるのが一般的です。株価がどの水準まで下がるかの1つの目安としても使われています。ファンダメンタル分析は企業の価値を表す多くの指標を用いて分析・検討するため、長期的な視野に立って株式投資を考える際に有効な手法です。価格変動が起きそうな時期を把握できる、短期的な株の値動きに左右されない、長期的に大きな利益を期待できるなどが主なメリットと言えるでしょう。それぞれのメリットについて解説します。メリットとしてまず挙げられるのが、価格変動が起こりそうな時期を把握できることでしょう。一般的に企業の決算日の前後には、株価が大きく動く傾向があります。配当金や株主優待の権利を得るためには権利確定日に株を保有していることが条件となっています。つまり、権利確定日の2営業日前にあたる権利付き最終日に株を購入している必要があるのです。日程の具体例は下図のようになります。なお権利付き最終日前後の株価動向のイメージは下図のようになります。ただし、株価の動きはさまざまな要素で変わるため、あくまでも参考例であることをご了解ください。株価の変動幅が増える可能性が高くなるのは、配当金や株主優待を目的として権利確定日の直前に株を購入する、権利確定日の直後に株を売却するといったケースが考えられるからです。ファンダメンタル分析ではそうした要素も想定しての分析が可能になります。ファンダメンタル分析は長期的な投資に向いた手法なので、短期的な株の値動きに左右されることがありません。これは大きなメリットと言えるでしょう。株価が一時的に急落しても、長期的な投資を視野に入れて余裕のある資金の運用をしていれば、「上昇するまで待とう」という選択が可能です。保有し続ける限り、倒産などの例外を除き、損失が確定することはありません。一時的な株価の変動に影響されることなく、冷静に判断できます。ファンダメンタル分析は投資する際の判断材料に、企業の成長率や将来性が入っているため、長期的な投資をすることで大きな利益を期待できるというメリットがあります。今後大きく成長すると期待して株を購入した企業が、数年後にめざましい成長を遂げて株価が何倍にも上昇するケースもあることが、ファンダメンタル分析のメリットと言えるでしょう。ファンダメンタル分析は長期投資に向いた手法ですが、裏を返すと結果が出るまでに時間がかかるということであり、デメリットにもなり得ます。主なデメリットとして考えられるのは分析に時間と労力がかかる、業績が株価に反映されるとは限らない、情報格差が生じる場合があるなどです。3つのデメリットについて詳しく解説します。ファンダメンタル分析はさまざまな指標を用いるため、分析に時間と労力がかかります。まず企業の業績や財務に関する情報収集をする必要があるからです。株価との比較も入念にしなければなりません。さらには国の政策や経済情勢なども考慮する必要があります。さらに、時間をかけて分析して購入した株が見込みと違う結果になることも考えられます。精度の高い分析をするためには、ある程度の経験が必要であると言えるでしょう。分析が正しかったとしても、利益につながるとは限らないのがファンダメンタル分析の大きなデメリットです。分析の指標はあくまでも過去の結果だからです。一般的に株価は将来の予測によって変動するため、過去の結果が影響しないケースも考えられます。企業の業績の良さが特殊な要因によるものであり、市場から一過性のものと判断された場合にも株価への反映は期待できません。機関投資家との間に情報格差が生じていることも、ファンダメンタル分析における大きなデメリットと言えるでしょう。なぜなら、どれだけ有用な情報を数多く入手できるかが、分析の精度につながるからです。機関投資家は迅速に情報を入手し、すばやく投資を行います。個人投資家が情報を入手するころには既に株価に反映されていることも多く、割安なつもりで購入したが実際は割高だったということにもなりかねません。この格差をデメリットとしないためには、情報収集ルートを確保するなどの工夫も必要となるでしょう。株式投資には2種類の分析手法があります。ファンダメンタル分析は長期的な投資、テクニカル分析は短期的な投資に向いた手法と言えるでしょう。ファンダメンタル分析では企業の安定性、将来性、成長率などから企業価値を導き出して、株価と比較して購入する株を決定します。情報収集と分析には労力と時間がかかりますが、その分だけ株式投資の知識が身に付くため、長期的な視野に立った冷静な判断ができるようになるでしょう。株式投資は自分の投資スタイルにあった分析手法を使うことが重要です。特徴やメリット・デメリットを理解した上で、株式投資に活用してください。