結婚にかかるお金はどのくらい？知っておきたいことと貯め方を紹介

結婚にはさまざまなお金がかかります。婚約や結婚式、新婚旅行、新婚生活などにはそれぞれいくらほどかかるのか、まとめました。また、必要なお金を用意する方法や結婚前に話し合っておくことについても紹介します。計画的に婚姻準備を進めていきましょう。

結婚にはどの程度お金がかかる？

お金をかけずに結婚することもできますが、大切なライフイベントのひとつとして結婚に多額のお金をかける方も多いでしょう。カップルによって差はあるものの、結婚にかかる金額は平均450万～500万円といわれています。以下の内訳ごとに、どの程度のお金がかかるのか見ていきましょう。

• 婚約・結納
• 結婚指輪
• 結婚式
• 新婚旅行
• 結婚後の新生活

婚約・結納

お互いに結婚を約束することで婚約成立となります。中には、婚約指輪を渡したり婚約式を挙げたりするカップルもいます。また、結納を行う際には結納式を実施することもあるでしょう。

結納式の費用は平均22.7万円ですが、会場をどこにするのか、食事のランクをどの程度にするかによって費用が変わります。両親や祖父母、兄弟姉妹などを呼んで料亭やホテルで行う場合は、費用も高額になります。

なお、近年では結納をせずに、両家顔合わせの食事会だけで済ませることもあります。予算に合った方法を選択しましょう。

結婚指輪

結婚指輪を贈る場合は、2人分で20万円前後の指輪を選んでいる人が多いですが、中には50万円以上かけている人もいます。結婚指輪ではなく腕時計やアクセサリーなどを贈るケースもあるでしょう。なお、男性は10万～12万円、女性は宝石を入れることもあるため12万～15万円が平均額とされています。

指輪をつけられない職業などもあるため、記念として指輪を贈るのか、指輪以外がよいのか、お互い話し合って決めましょう。

結婚式

結婚式にかかるお金は、平均362万円です。結婚にかかるお金の大半を結婚式が占めることになるので、結婚式を挙げることが本当に必要なのかよく話し合って決めましょう。

結婚式の費用は、会場やゲストの数、衣装のグレード、お色直しの回数などによって異なります。また、披露宴や二次会をするのかどうかで費用が変わる可能性が高いです。その他にも、招待客への引出物、ウェディングアルバムを作成するか、ブーケなどによっても費用が大きく左右されるでしょう。

新婚旅行

新婚旅行にかかる費用は2人分で平均65万円程度です。旅行先や日数、ホテルのランクなどによっても異なるので、予算に併せて無理のない範囲で計画を立てましょう。

また、新婚旅行では引出物の代わりにお土産を購入するケースもあります。お土産代も含めて予算を立てましょう。

結婚後の新生活

結婚したあと、新生活を始めるにもお金がかかります。新居を借りるのであれば敷金礼金、不動産会社への仲介手数料、数ヶ月分の家賃がかかるでしょう。また、家具や家電を購入する費用や新居へ引っ越す費用もかかります。なお、結婚を機にインテリアや家具、家電を購入した新婚生活準備費用は平均59万円です。

一人暮らしをしていた時の家具、家電をそのまま使ったり、現在住んでいるどちらかの家で一緒に暮らすことで費用を抑えることができるでしょう。

結婚に必要なお金はどう準備する？

結納、結婚式、新婚旅行、新生活など結婚にはさまざまなお金が必要です。しかし、それぞれ支払うタイミングが異なるので、まとめて用意する必要はありません。

例えば結納から結婚式までに6ヶ月～1年ほどかかるのであれば、結婚式の費用をその間に用意することができます。また、新居への入居を事前に済ませておけば、2人で結婚式の費用を貯めていくことができるでしょう。

また、結婚式ではご祝儀を受け取るので、平均的にかかるとされている350万～400万円全額がマイナスになるわけではありません。結納や結婚式、新婚旅行などのスケジュールを組み、それぞれいくら必要なのか、どのように用意するのか、書き出しておきましょう。

2人で節約・貯金をする

結婚に必要なお金は、2人で節約・貯金をすることで用意していきましょう。例えば婚約期間を1年間とすると、1人毎月5万円ずつ貯めても二人で120万円を準備することができます。その場合、婚約期間での貯金だけでは足りないので、独身時代にある程度のお金を貯金しておく必要があるでしょう。

預貯金は基本的に元本が保証されるので、リスクの少ない運用方法です。しかし、金利は低い傾向があるので資産がほとんど増えないというデメリットがあります。

結婚式のお金の溜め方には預貯金だけでなく、投資をするという方法もあります。

投資は基本的に元本が保証されないので預貯金の場合と比べるとハイリスクですが、その分、運用次第では大きく増やせる可能性もあるでしょう。例えば毎月5万円は預貯金、5万円は投資資金と割り振れば、投資によるリスクを預貯金の安定性で補うことができます。

何に投資してよいのか迷ったときは、投資について学ぶことから始めてみてはいかがでしょうか。投資信託相談プラザでは、投資や資産運用について専門家の視点からご提案しています。無料でご相談を承っておりますので、ぜひご予約の上、お越しください。

投資信託相談プラザへご来店が難しい方も、オンラインでお金に関する専門家のセミナーを受けられるので、気軽に投資や資産運用の知識を習得できます。ぜひご利用ください。

親から贈与を受ける

結婚資金を2人で全額用意することが難しい場合は、親などから資金援助を受けられないか相談してみましょう。贈与として援助を受ける場合は、1人あたり年間110万円まで非課税となります。2人とも親などから贈与を受けるなら、2人で合計最大220万円まで非課税となるでしょう。

また、「結婚・子育て資金の一括贈与に係る贈与税の非課税措置」を利用すると1人あたり300万円まで非課税で贈与を受けることが可能です。実際に親などから結婚資金の援助を受ける人は71％ほど、平均金額は172.1万円です。無理にお願いするのはNGですが、親や親族側からサポートを提案してくれたときには援助を受けるといいでしょう。

ブライダルローンを活用する

預貯金や援助額を合算しても結婚資金が足りないときは、ローンの活用も検討してみましょう。結婚資金の中で結婚式の費用はもっとも高額になりがちですが、会場によってはブライダルローンを提供していることがあります。また、金融機関で使途自由なフリーローンなどに申し込むこともできるでしょう。

ただし、ローンを利用する場合は利息を含めた毎月の返済額にも注意が必要です。高額なローンを組んだばかりに毎月の返済額が増え、新婚生活を圧迫してしまうかもしれません。反対に、毎月の返済額を少なく設定すると返済期間が長引き、利息が高額になる可能性もあります。

結婚にかかるお金が足りないときは？

結婚にかかるお金が足りないときは、婚約や結婚式などの各イベントにかかる費用を見直し、結婚資金そのものを抑えるという方法も検討できるでしょう。また、新婚生活を送る地域によっては、条件はあるものの新婚カップルに補助金を支給していることもあります。それぞれについて詳しく見ていきましょう。

結婚式や新婚旅行の予算を見直す

まず高額になりがちな結婚式の費用を見直してみましょう。式場にこだわりがない場合は、予算に見合ったプランを提案している式場に変えてみても良いかもしれません。また、式場にこだわる場合も、別のプランや招待客を絞ることで費用を抑えることができます。

結婚式を挙げるとなると、準備の段階で決めておく項目が多く、ついプランナーに任せてしまいがちです。しかし、それぞれの項目を適切に見直すことで、総額を抑えることができるでしょう。

例えば披露宴のテーブルに使う名札や生花も、手作りしたり、別業者に依頼したりするだけで費用の節約につながります。さらに結婚式の日にちを人気のシーズンやお日柄を避けることで、費用を抑えられるでしょう。

新婚旅行の費用も高額になりがちです。例えば、結婚式を3月に挙げる場合、新婚旅行も同じ3月に設定してしまうと、卒業旅行などのシーズンと重なり旅費が割高になることがあります。長期休みや大型連休に重ならないように日程を選び、節約を図りましょう。

結婚新生活支援事業補助金をもらえる場合は申請する

自治体によっては、結婚新生活支援事業補助金を支給していることがあります。条件は自治体によって異なりますが、おもに次のポイントをチェックされることが一般的です。

• 住んでいる市区町村の事業終了日までに入籍していること
• 2人の合計所得が一定額以下であること
• 2人の年齢が一定以下であること

自治体によって差はあるものの、1世帯あたり上限30万円まで受給できることがあります。市区町村役場に問い合わせをした上で、利用できる場合は期限までに申請しておきましょう。

結婚する前にお金の話をしておこう

結婚する前に、お金について2人で話し合うことも大切です。肝心なお金についての話を先延ばしにしたまま結婚すると、住宅購入や子どもの進学の際に資金が出せないということにもなりかねません。特に次の3つのポイントについて話し合っておきましょう。

• 給与の管理について
• 家計負担について
• 貯蓄・運用について

給与の管理について

お金の管理について話し合う前に、まずは給与をどのように管理するのか決めておきましょう。お互いの給与を一緒に管理する場合は、どちらか一方が給与を受け取り管理することになります。別々に管理するよりも貯金額が把握しやすく、資金を貯めやすいという点がメリットです。しかし、相手に給与の金額を知られたくない方は、慎重に検討したほうがいいでしょう。

給与を一元管理するのか、それとも家計に必要な金額だけを共通口座に入れて管理するのか、結婚前に話し合って決めておきましょう。

家計負担について

家計負担についても話し合っておきましょう。給料が同程度であれば家計負担を同じ割合にすることができます。しかし、将来的に子どもを産む予定がある場合は、家計負担の割合も慎重に検討する必要があるでしょう。出産を控えた女性は、一定期間働けなくなり収入が下がることもあるため、家計負担の割合は二人の人生設計を考慮した上で公平に決める必要があるでしょう。

負担割合を決めるのが難しい場合は、それぞれの給与を全額ひとつの口座で管理して、そこから生活費やそれぞれの小遣いを出してもよいでしょう。家計負担についても給与と同様、正解はないので、2人で話し合って将来も見据えたベストな方法を探していきましょう。

貯蓄・運用について

生活費を決めるだけでなく、将来に向けて貯蓄や運用をしていく必要があります。

2人の給与の中から毎月一定額を貯蓄し、将来に向けて資産形成をしていきましょう。積立預金を利用する方法もありますが、投資により資産を運用していくこともできます。住宅購入の頭金や子どもの学資、2人の老後資金など、使途に分けて貯蓄・運用していきましょう。

年金制度や終身雇用制度が揺れる現代社会において、自分の資産は自分で守る、自分で作ることが大切です。

結婚生活にお金は重要！資産運用を始めよう

結婚するまでには婚約や結婚式、新婚旅行などさまざまなシーンでお金がかかります。資金計画を立て、無理なく進めていくようにしましょう。

しかし、結婚後はさらにお金がかかります。2人の生活がより楽しく実りあるものとなるように、結婚前に給与や家計などのお金の問題について話し合っておくようにしましょう。

将来の生活を支えるためにも、貯蓄や運用によってお金を増やすことも大切です。セミナーなども活用して、お金や投資に対する正しい知識も増やしていきましょう。

※記事内のデータは「ゼクシィ結婚トレンド調査2020」及び「新婚生活実態調査2020（リクルートブライダル総研調べ）」によるものです。