投資信託にかかる手数料とは?発生タイミングや抑える方法、相場を解説

投資信託にかかる手数料とは?発生タイミングや抑える方法、相場を解説

投資信託

投資信託は購入時や保有時、売却時などのタイミングで手数料がかかることがあります。具体的にどのような費用がかかるのか詳しく見ていきましょう。また、手数料を抑える方法やそれぞれの相場についても解説します。

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投資信託にかかる費用とは?

投信費用
投資信託を活用して投資をする際には、さまざまな手数料がかかります。手数料がかかるタイミングは次の3つです。

  • 購入時
  • 保有時
  • 売却時

それぞれのタイミングでどのような手数料がかかるのか、詳しく見ていきましょう。

【購入時】購入手数料

購入する際に「購入手数料」がかかることがあります。購入手数料が発生するときは、購入したい投資信託にかかる金額に上乗せして支払うことが一般的です。例えば基準価額が8,000円の投資信託を100口購入する場合であれば、80万円に購入手数料を上乗せして支払います。

【保有時】信託報酬、監査報酬、売却委託手数料

投資信託は、いくつかの株式や債券などを組み合わせてファンドマネージャーが運用する金融商品です。運用の手数料として「信託報酬」が支払われます。投資信託は決算期ごとに監査法人から監査を受けますが、その際に発生する「監査報酬」も投資信託を購入した投資家の負担です。

また、投資信託は市場の様子を見ながら、ファンドマネージャーが運用をしますが、組み入れている有価証券を売買するときに「売却委託手数料」がかかることがあります。

これら3つの費用はいずれも投資信託に支払った金額の中から自動的に支払われるので、投資家自身が支払い手続きをする必要はありません。しかし、負担をするのは投資家なので、どのような金額がどの程度かかるのか把握しておきましょう。

【売却時】信託財産留保額、換金手数料

投資信託には運用が終了する「償還日」が決まっていますが、償還日までに売却するときには「信託財産留保額」を支払う必要が生じることもあります。また、解約時に「換金手数料」がかかる投資信託も少なくありません。

それぞれどの手数料がかかるのか、また、どの程度かかるのかについては投資信託の目論見書に記載されているので、購入前に確認しておきましょう。

投資信託の手数料を抑える3つの方法

投資信託の手数料を抑える3つの方法
投資信託や取り扱う証券会社を選ぶことで、手数料を抑えられることがあります。少しでも手数料を抑えて投資をしたいと考えている方は、次の3つの方法を検討してみましょう。

  • ノーロードファンドを選ぶ
  • インデックスファンドを選ぶ
  • 信託財産留保額のないファンドを選ぶ

1.ノーロードファンドを選ぶ

投資信託の中には購入手数料がかからないファンド「ノーロードファンド」があります。購入時の手数料を抑えたい方は、ノーロードファンドを選ぶようにしましょう。ノーロードファンドを選ぶと購入時にファンドの価格だけを支払えばよいので、計算が簡単です。

なお、購入したいファンドが見つかったときは、他の証券会社でも販売されていないかどうかチェックするようにしましょう。ファンドの購入手数料は証券会社がある程度決めることが可能です。同じファンドであっても取り扱う証券会社によってはノーロードファンドであったり、別の証券会社では手数料が発生したりする可能性があります。

2.インデックスファンドを選ぶ

「インデックスファンド」とは、特定の指標に連動するように運用されている投資信託のことです。日経平均株価や東証株価指数などの指標が用いられることがあります。インデックスファンドはすでに投資の方針が決まっているので、ファンドマネージャーにかかる負担が少なく、信託報酬が安く設定されている傾向にあるでしょう。

なお、インデックスファンドよりも積極的な運用を目指す「アクティブファンド」は、ファンドマネージャーにかかる負担も大きいため信託報酬は高めであることが一般的です。信託報酬は保有している期間中に発生する手数料であるため、運用コストを抑えたい方はインデックスファンドにも注目できるでしょう。

3.信託財産留保額のないファンドを選ぶ

投資信託の中には信託財産留保額が設定されていないものもあります。信託財産留保額がないファンドであれば、売却時の手数料を抑えることが可能です。ファンドの目論見書に記載されているので、購入前に確認しておきましょう。

【番外編】非課税制度の利用で税金を抑える

投資信託に投資をするときは、手数料だけでなく税金についても考えてみましょう。投資信託は売却したときに利益に対して20.315%の税金が課せられます。

例えばNISAなどの非課税投資制度を用いることで、税金による利益の目減りを回避することが可能です。少しでも効率よく投資をするためにも、非課税制度の利用を検討してみましょう。

投資信託の手数料の相場とシミュレーション

投資シミュレーション
投資信託の手数料がどの程度かかるのかシミュレーションしてみましょう。手数料の相場は次のとおりです。

  • 購入手数料は0~5%
  • 信託報酬は年0.5~2.5%
  • 信託財産留保額は0~0.3%

購入手数料は0~5%

例えば基準価額が8,000円のファンドを100口購入したとしましょう。購入手数料がかからないノーロードファンドであれば、手数料は0円です。しかし、購入手数料が5%かかる場合は以下の式より4万円もの手数料が発生します。

8,000円×100口×5%=40,000円

信託報酬は年0.5~2.5%

信託報酬は年0.5~2.5%ほどかかります。ファンドを所有している期間が長引けば長いほど高額になるので注意しましょう。例えば基準価額が8,000円のファンドを100口購入し、ちょうど1年後に売却した場合は、以下の計算式から4,000~20,000円の信託報酬がかかっていると計算できます。

8,000円×100口×0.5~2.5%=4,000~20,000円

つまり、年間に生じた利益が20,000円以下であれば、実際には損失が生じていると考えられます。また、信託報酬は日割り計算されることにも注意しましょう。例えば基準価額が8,000円のファンドを100口購入し、50日後に売却したときは、1年を365日とすると以下の信託報酬が発生します。

8,000円×100口×0.5~2.5%×50日/365日=547~2,739円※

長期間保有しても基準価額が上昇しないときは、運用コストがかさむので思い切って手放すことも検討できます。特に信託報酬が高めに設定されている場合は、長期保有は慎重に行いましょう。

※小数点以下は切り捨てています。

信託財産留保額は0~0.3%

信託財産留保額は0~0.3%ほどかかります。例えば基準価額が9,000円になったファンドを100口売却するときは、以下の信託財産留保額がかかるでしょう。

9,000円×100口×0~0.3%=0~2,700円

信託財産留保額の設定のないファンドを選べば、売却時の手数料を抑えられます。

投資信託についての知識を深めよう

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このコラムの執筆者

MONEY HUB PLUS 編集部

株式会社Fan

未来につながる投資情報メディア「Money Hub Plus(マネハブ)」の編集部です。
みなさまの資産形成に役立つ情報を日々発信しております。

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