家計の見直しは、住居費や通信費などの固定費から行うのが原則です。固定費をどのように見直すことができるのか具体的に解説しますので、ぜひ参考にしてください。
また、家計を見直す際に意識したい5つのポイントも紹介します。将来に備えるためにも、今から健全な家計を構築していきましょう。
INDEX
家計見直しの重要性
お金がすべてではありませんが、お金がないとできないことが多いのも事実です。マイホームの購入やリフォーム、子どもの進学などにはまとまったお金が必要になります。
また、予定外の出費に備えることも必要です。例えば、子どもが私立中学を希望したり、自損事故で修理代がかさんだりすることもあるでしょう。病気やケガで長期療養し、高額な医療費がかかることや収入が減ることもあるかもしれません。
ご自身やご家族の夢を叶えるためにも、そしてライフイベントや急な出費に備えるためにも、貯蓄が不可欠です。特に円安や物価高が家計に大きな影響を及ぼしている今、将来への備えの必要性をより一層実感している方も多いのではないでしょうか。
貯蓄をするためには、貯蓄ができる家計の構築が必要になります。毎月の手取り収入は正確に把握しているでしょうか。支出や余剰金はどのくらいか理解しているでしょうか。また、近い将来どのようなライフイベントがあり、どの程度の費用がかかると想定されるでしょうか。
これらの質問のうち、1つでも即答できないものがあれば、家計見直しが必要だと考えられます。家計見直しの方法を具体的に紹介するので、ぜひ参考にして、将来に備えられる家計を構築していきましょう。
家計の見直しを行う際には変動費と固定費に分けて考える
収入源は限られているため、把握するのは簡単です。給与や副業収入、株式の配当金や家賃収入などもあるかもしれません。リストアップして年間と月間の収入を確認しておきましょう。
一方、支出は多岐にわたるため、把握するのは容易ではありません。食費や日用品費だけでなく、家賃や住宅ローンの返済などの住居関連費、子どもの授業料や課外活動費などもかかっているご家庭もあるでしょう。自動車を所有している方であれば、駐車場代やガソリン代、自動車税なども必要になります。
支出を正確に把握するためには、まずは支払った内容と金額を記録し、それらを固定費と変動費に分類することが必要です。それぞれどのような費用が含まれるのか見ていきましょう。
固定費とは
固定費とは、毎月発生する一定額の支出のことです。家賃や住宅ローンの返済額、保険料、インターネット回線や電話回線などの通信費、水道光熱費などが挙げられます。
また、毎月ではなくても支払いが決まっているものも固定費です。例えば、固定資産税や自動車税などの税金、学期ごとに支払う授業料なども固定費に分類して、年間どの程度かかっているのか確認しておくことが必要です。
ただし、家計は月単位で管理するほうが簡単なので、12で割って1ヶ月あたりの支出額としてメモしておくことができるかもしれません。例えば、子どもの中学校の授業料が年間90万円であれば、1ヶ月あたり7.5万円としてメモしておきましょう。
変動費とは
変動費とは、毎月変動する支出のことです。食費や日用品費、雑費、交際費、レジャー費などが該当します。
いずれもおおよその目安となる金額を決めることはできますが、家賃や通信費のように毎月定額が引き落とされるわけではないため、少なく収まることもあれば、多額になってしまうことも多いです。
例えば、友人や親戚、会社関係者の冠婚葬祭が重なったときは、交際費は多額になります。また、旅行を予定している月は、他の月に比べてレジャー費が高くなるかもしれません。
まずは固定費の見直しから始めよう
金額や細目の予想がつきにくい変動費と比べ、固定費はある程度金額が決まっているため、見直しがしやすい傾向にあります。貯蓄ができる家計、そして将来に備えるための家計を実現するためには、まずは固定費から見直していきましょう。
固定費には、主に次のものがあります。
- 住居費
- 水道光熱費
- 通信費
- 保険料
- 自動車関連費
- サブスクリプション代
それぞれどのような費用が含まれるのか、また、各費用を減らす具体的なアイデアも併せて紹介します。
住居費
賃貸物件にお住まいの場合は、家賃を見直してみましょう。シンプルに考えれば、家賃を下げることで住居費を下げることができます。
しかし、家賃が低いところに引っ越すときには、敷金や礼金、仲介手数料、保証料などの初期費用がかかる点に注意が必要です。長期的にみれば敷金などの初期費用がかかっても家賃引き下げによる節約効果は得られますが、短期的にみれば損をすることもあります。引っ越すかどうか迷ったときは、次のポイントをチェックしてみましょう。
- 引っ越し先の契約時に発生する初期費用合計額(敷金、礼金、仲介手数料、保証料など)
- 引っ越し代
- いつまで引っ越し先で生活するか
- 引っ越すことで交通費がどの程度変わるか、通勤・通学にかかる時間がどの程度変わるか
例えば、少なくとも5年は賃貸住宅で暮らそうと考えている場合について考えてみましょう。現在よりも家賃が2万円安いところに引っ越せば、5年間で120万円の節約になります。初期費用合計額と引っ越し代を合算して120万円未満であれば、引っ越しにより節約効果を得られると考えられるでしょう。
しかし、交通費が増えたり、現在の住居ではインターネット回線を無料で使えているのに引っ越し先では自分でインターネット回線の契約をしなくてはいけなかったりといったマイナス要因も想定されます。安易に引っ越すのではなく、いつまで賃貸住宅で生活するかを基準に関連する要素を細かくチェックして総合的に判断しましょう。
持ち家の場合であれば、住宅ローンを見直すことができます。毎月の返済額が多いときは借入先に相談して返済額の減額を図れるでしょう。しかし、毎月の返済額を減らすときには再度審査が必要になるだけでなく、返済期間が延びて総利息額が増える点に注意が必要です。
住宅ローンの総利息額を減らしたいときには、毎月繰り上げ返済を実施し、返済期間を短縮するようにします。ただし、住宅ローンの種類によっては「繰り上げ返済手数料」がかかり、繰り上げ返済によって減る利息よりも高くつくこともあるので注意しましょう。
金利の低い住宅ローンに借り換えることでも、総利息額を減らすことができます。この場合は、次のポイントに注目すると失敗を回避できます。
- 住宅ローン借り換えの際にどの程度の手数料・保証料がかかるか
- 返済時や繰り上げ返済時に手数料がかかるか
金利の低い住宅ローンに借り換えられたとしても、毎月の返済額を減らすと、利息削減効果が減ってしまいます。できれば毎月の返済額は現在のローンと同額か、増やすかのどちらかにしておきましょう。
また、住宅ローンを借り換えるときには審査が実施されます。審査に通過できないときは借り換えも実施できないので、繰り上げ返済などにより利息削減を目指しましょう。
水道光熱費
水道光熱費は、空調システムなどを利用する夏場・冬場は高くなる傾向にあります。水道光熱費を節約することで、年間の支出を抑えてより良い家計にすることは可能です。
しかし、寒さや暑さを極端に我慢したり、便利な家電を使わなかったりするのでは、生活の潤いがなくなってしまいます。そのため、無駄な使い方をしているのではない限り、使い方そのものの見直しはあまりおすすめできません。
水道光熱費の見直しは、次のポイントで進めていきます。
- 使用量に合った適切なプランを選んでいるか
- 携帯電話やインターネット回線とのセットプランがないか
電気料金は契約したアンペア数によって基本料金が異なります。例えば、東京電力では従量電灯B・Cの場合、10Aの契約では毎月の基本料金は286円ですが、50Aの契約では1,430円と高額です。
アンペア数は利用者の申告で決まるので、使用量に合ったものか使用量のお知らせ用紙などで確認しておきましょう。ただしアンペア数を下げ過ぎると複数の家電製品の同時利用が難しくなり、すぐにブレーカーが落ちてしまうことになります。
電力会社によっては、携帯電話やインターネット回線とのセットプランを提供していることもあるので注目してみましょう。例えば、auでんきではUQモバイルやauスマホとのセットプランを提供しており、併用するとスマホの料金が毎月割り引かれます。割引はスマホの回線数(家族内のUQモバイルかauスマホの契約数)分、適用されるので、同じ通信会社のスマホを使っている家族が多ければさらにお得です。
また、電力会社によっても電気代や料金体系が異なります。使い方や家族のスマホ会社なども総合的に考えて、最適な電力会社を選びましょう。
電気料金や水道料金の支払い方にも注目することができます。口座振替であれば毎月の電気代、水道代から一定額が割り引かれることがあるだけでなく、支払いの手間を省けます。また、支払い忘れもなくなるので、より便利になるでしょう。
通信費
固定費の中でも比較的多額を占めるのが通信費です。主に携帯電話やインターネット回線、固定電話の月額料金が含まれます。携帯電話やスマホはほとんどの方が1台以上持っているため、家族が多いときはさらに通信費が高額になるでしょう。
通信費の見直しは、次のポイントに注目して実施します。
- 格安スマホへの変更
- 通信プランの見直し
- 家族で同じ通信会社のスマホを利用する
- インターネット回線のオプションの見直し
- 固定電話回線の解約
大手キャリアのスマホを利用している場合、格安スマホに乗り換えることで毎月の通信費を抑えられることがあります。現在使用している電話番号のまま利用できるだけでなく、キャリアメールもそのまま移行できることがあるので、変更後の使い勝手が大きく変わることはありません。どの程度安くなるのかシミュレーションしてみましょう。
また、通信プランも見直すことができます。データ通信量で月額料金が決まることが多いため、もし毎月既定のデータ通信量を利用できていないのであれば、ワンランク通信量が少ないプランに変更してみましょう。
家族で同じ通信会社のスマホを利用することも、通信費削減のポイントです。多くの通信会社では家族内で2回線以上使っている場合、通信料金の割引を受けられるようになっています。また、インターネット回線もセット割が適用されるものを選ぶことで、割引額をさらに増やせるでしょう。
インターネット回線については、オプションも見直しが必要です。契約するときに「キャッシュバックキャンペーンの条件だから」という理由で、使う予定がないオプションサービスに多数加入した方も多いのではないでしょうか。キャッシュバックを受けてからオプションサービスを解約すれば良いのですが、つい忘れてしまい、毎月オプション料金を支払っていることもあります。
固定電話についても見直してみましょう。最近は大抵の連絡は個人の携帯電話に行うので、固定電話を使わなくても不便を感じない方も多いです。
例えば、かつては学校の保護者情報として固定電話の番号を登録することが当たり前でした。しかし、現在では共働き世帯も多く、携帯電話のほうが緊急時もつながりやすいということで携帯電話番号を登録することがスタンダードになってきています。
保険料
万が一に備えるためにも、検討したいのが保険です。しかし保険に加入しすぎて、保険料がかさみ、普段の生活を圧迫していることもあります。
まずは加入している保険をすべてチェックしてみましょう。次のポイントに注目すると無駄を見つけやすくなります。
- 保障内容が重複していないか
- 保険料と保険金のバランスが取れているか
保険の中には重複した内容のものがあるかもしれません。例えば、損害保険は基本的には被害額と同額しか受け取れないため、複数加入していても受け取れる保険金が増えるわけではありません。複数加入している場合は、解約も視野に入れて見直しましょう。
また、クレジットカードの付帯サービスでも、医療費の補助や損害補償がついていることがあります。上手に活用すれば保険料なしに保証を得られるので、付帯サービスもまとめて見直してみましょう。
保険料と保険金のバランスもチェックします。掛け捨て型なのに保険料が高額なものや、積立型ではあるけれど解約返戻金や満期保険金の金額が保険料の合計額に見合わないものは一度見直しが必要です。
自動車関連費
自動車を所有するとさまざまな費用がかかります。駐車場代やガソリン代、車検費用、自動車税、自動車保険料なども必要です。故障したときには修理代がかかるだけでなく、オイル交換などの定期的なメンテナンスも必要でしょう。
自動車の使用頻度が低いのであれば、手放すことも検討できます。カーシェアやサブスプリクションサービスなどの車を所有せずに利用できる手段も少なくありません。車をあまり利用しなくても不便のない地域に住んでいる場合は、思い切って車を手放すのもひとつの選択肢です。
サブスクリプション代
利用回数にかかわらず毎月定額のサブスクリプションサービスは、頻繁に利用する場合であればお得なサービスです。例えば、通い放題のヨガスクールやスポーツクラブに加入すれば、料金を気にせずに毎日でも通えます。
しかし、利用頻度が少ない場合は、利用の度に料金を払うほうがお得なことも多いです。サブスクリプションサービスごとに利用頻度と料金を比較し、もっともお得になるプランを選びましょう。
変動費を見直す方法
固定費を圧縮すると、毎月の家計も改善できます。しかし、固定費が減った分、変動費が増えるのでは意味がありません。変動費も併せて見直しを実施して、家計改善を実施しましょう。
変動費の見直しを実施する前に、現在どの程度の金額を変動費として使っているのか把握することが必要です。おおよそで良いので、紙に書き出してみましょう。
例えば、週に4回スーパーに行き、1回あたり5,000円ほど使っているとします。スーパーで食料品や日用消耗品をすべて購入しているのであれば、食費と日用品費の合計は1週間に約2万円です。1ヶ月に換算すると2万円×4.5週=約9万円と計算できます。
また、米やトイレットペーパーなどはインターネットショッピングで購入しているという方は、それらの金額も1ヶ月あたりに換算して加えておきましょう。
食費や日用品費は、次のポイントに注目すると圧縮できます。
- 1週間あたりの予算を決める
- まとめ買いも検討する
- 外食費も食費に含める
1ヶ月で予算を組むと、使い過ぎに気付きづらくなります。食費と日用品費の合計額で1週間あたりの予算を立てておきましょう。また、紙や洗剤、飲用水などはストックできるので、まとめ買いも検討できます。まとめ買いしてお得になるのか計算し、置き場所を確保してから実施しましょう。
外食費は食費かレジャー費か迷うところですが、家計圧縮を目指すのであれば食費に含めることをおすすめします。1週間あたりの予算が決まっていると、自然と外食が減るでしょう。
ただし、誕生日のディナーなどの特別なときの外食は、レジャー費に含めるほうが良いかもしれません。お金を節約することも大切ですが、生活を楽しむことも大切です。
交際費や雑費などは週あたりの予算を決めるのは難しいので、1ヶ月単位で予算を組みましょう。雑費を多めに見積もっておくと、急な支出が生じたときに貯金に手をつけずに済むのでおすすめです。
家計を見直す際の5つのポイント
家計を見直すためにぜひ実践したい5つのポイントを紹介します。
- 家計簿をつける
- クレジットカードを活用する
- 使途不明金をなくす
- お金のライフプランを立てる
- 毎月決まった額を貯蓄に回す
それぞれの実践方法と必要性について解説します。
家計簿をつける
家計見直しは家計簿をつけることから始まります。家計簿を丁寧につけることで、細目ごとの支出を把握できるようになるでしょう。
買い物をするときにレシートを受け取っておくと家計簿をつけやすくなりますが、スマホ決済をしたときなど、レシートを受け取れないこともあります。夜にまとめて家計簿をつけるのではなく、支出が生じる度に記録することで「家計簿のつけ忘れ」を回避しましょう。
スマホで利用できる家計簿アプリを活用すれば、支出が生じる度にこまめに記録でき、つけ忘れを回避しやすくなります。レシートをカメラ機能で撮影するだけで細目に分けて記録できるものもあるので、使い勝手の良いものを選びましょう。
クレジットカードを活用する
現金をなるべく使わないようにすることでも、家計管理がしやすくなります。例えば、細かな出費をすべて1枚のクレジットカードで支払うようにすれば、クレジットカードの明細書を見るだけで、どこでいくら使ったか分かるようになります。
また、クレジットカードは利用額などに応じてポイントがたまるので、現金で決済するよりもお得です。ポイント還元率の高いクレジットカードを選べば、さらに効率良く家計管理できるでしょう。
使途不明金をなくす
固定費や変動費を見直したにもかかわらず、思うように支出が減らないというケースもあるかもしれません。このような場合は、使途不明金が多いと考えられます。食費やレジャー費などを節約しても、何に使ったかわからないお金で無駄遣いをしていたら相殺されてしまいます。
まずはすべての支出を家計簿につけましょう。コンビニでコーヒーを1杯買ったとき、自動販売機でペットボトル飲料を1本買ったとき、バスに乗ったときなど、ちょっとした支出もすべて記録することで使途不明金がなくなり、家計改善を実現できます。
お金のライフプランを立てる
ライフプランを立てることは大切です。35歳で住宅ローンを組み、65歳まで働いて引退、子どもは2人欲しい…など、一人であるいはパートナーや家族と話し合って、計画を立てていきます。
しかし、ライフプランを実現するにはお金がかかります。いつ何をしたいかだけでなく、どれだけのお金がかかるのかも併せて考えておきましょう。
例えば、35歳で住宅ローンを組みたいと考えているのであれば、35歳までに頭金と住宅購入時の諸費用を準備しておく必要があります。1,000万円が必要だと見積もった場合であれば、「毎月〇円貯金をしよう」といった具体的な金額目標も決めやすくなるでしょう。
毎月決まった額を貯蓄に回す
家計に余裕があるときに貯金するといったスタンスでは、よほど収入が多い場合でない限り、お金は貯まりません。毎月決まった額を貯蓄に充て、残りの金額で生活するようにしましょう。
例えば、毎月の手取りが40万円であれば、つい40万円に見合った生活をしようとしてしまいます。しかし毎月5万円の貯蓄をすることを決めておけば、35万円の予算で生活できるようになるでしょう。
家計見直しはプロに相談しよう
家計を見直すことで、無駄な支出に気付くことができます。まずは家計簿をつけ、支出をすべて把握し、使途不明金がない状態を作っておきましょう。また、変動費は1週間あたり、1ヶ月あたりの予算を決め、計画的に使うことも大切です。
家計を見直したけれど思うように貯蓄ができないとき、あるいは節約できるポイントがわからないときは、投資信託相談プラザのIFAに相談してみてはいかがでしょうか。ぜひ上手に活用して、貯蓄できる家計にブラッシュアップしていきましょう。
あわせて読みたい
このコラムの執筆者
MONEY HUB PLUS 編集部
株式会社Fan
本コンテンツは情報の提供を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で、作成したものではありません。銘柄の選択、売買価格等の投資の最終決定は、お客様ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。本コンテンツの情報は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手したものですが、その情報源の確実性を保証したものではありません。本コンテンツの記載内容に関するご質問・ご照会等には一切お答え致しかねますので予めご了承お願い致します。また、本コンテンツの記載内容は、予告なしに変更することがあります。
未来につながる投資情報メディア「Money Hub Plus(マネハブ)」の編集部です。
みなさまの資産形成に役立つ情報を日々発信しております。