投資の種類や自分にあった投資法を見つけるための比較方法を解説

こちらの記事では、このような悩みについてお答えしていきます。

• 資産運用を始めたいけど、何から始めたらいいの？
• 投資ってどんな種類があるの？初心者には何がおすすめ？
• 投資のそれぞれの特徴やメリットを知りたい

株式投資やFX、暗号資産、不動産投資、金など、投資には様々な種類があります。

自分に向かない投資対象を選ぶと苦労することがあるため、投資を始めるときには最初に投資の種類を確認して自分にあった投資対象を選ぶことが大切です。

この記事では投資法の一覧や投資の種類を比較するときのポイントを紹介します。

投資とは利益を狙って資産を投じること

投資とは利益を狙って自分の資産を投じることで、例えば値上がり益を見込み、企業の株式を購入したり投資信託を購入したりするのが投資です。

FXや暗号資産、不動産投資、外貨預金など、様々な種類の投資があります。

投資を行う目的は人それぞれ違いますが、資産形成を目的として行われることが多く、資産形成のための手法のひとつが投資です。

資産形成の方法には貯蓄と投資の2種類あり、お金を確実に貯める貯蓄に対して、投資ではある程度のリスクを取って利益を狙いにいきます。

リスクを取ることで貯蓄では達成できないような大きな利益を得られる可能性がある反面、投資では逆に損失を被って資産が減ることもあるため、必ず資産が増えるわけではありません。

そのため、投資によって資産を増やすためには、リスクをうまくコントロールして損失をできる限り抑えて、うまく利益を積み上げていく必要があります。

ハイリスク・ハイリターンな投資法もあればローリスク・ローリターンな投資法もあり、投資の種類によって特徴が異なります。

自分が選んだ投資法の特徴をしっかりと理解した上で投資を始めることが大切です。

投資の種類一覧表

投資には多くの種類があり、資産の状況や投資を行う目的などによってその人に向いている投資対象は変わるため、どの投資対象が良いと一概に言えるわけではありません。

自分にあった投資対象を見つけるためにも、投資を始める前にまずは投資の種類の一覧をチェックしてみましょう。

• 株式投資
• NISA
• FX
• 暗号資産（仮想通貨）
• 投資信託
• ETF（上場投資信託）
• 不動産投資
• REIT（不動産投資信託）
• 定期預金や外貨預金
• 国債や社債
• 金
• iDeCo（個人型確定拠出年金）

株式投資

株式とは企業が事業資金を得るために発行するもので、利益を狙って株式を購入するのが株式投資です。

株価が上がったときに保有している株式を売れば売却益を、有配当株であれば配当金を得られます。

国内の証券市場に上場している企業は約4,000社近くあり、どの企業の株式を購入するのかを考える際、選択肢が豊富で自分の投資目的に応じて投資しやすい点が株式投資の特徴です。

短期で値上がり益を狙う場合は短期的な値動きが比較的激しい銘柄に投資し、自己資金が限られている場合は株価が相対的に低くて少額から投資できる銘柄を選ぶなど、資産の状況や投資目的に合わせて投資銘柄を選べます。

NISA

NISAとは少額投資非課税制度のことで個人投資家向けの税制優遇制度です。

株式投資や投資信託で得た利益には通常20.315％の税率で税金がかかりますが、NISAでは非課税限度額内の投資であれば運用益（売却益・配当/分配金）に税金がかかりません。

開設できるNISA口座は1人につき1口座です。非課税保有限度額には限りがあります。

そして、2024年1月より新NISA制度がスタートし、更に使いやすい制度にリニューアルされました。

新制度では非課税になる期間は無期限となりました。年間投資枠は、つみたて投資枠では最大120万円/年、成長投資枠では最大240万円/年となっており、2つの利用枠を併用できるため、最大360万円/年まで投資可能となります。非課税保有限度額は1,800万円が上限となりました。上限は1,800万円ですが、成長投資枠はそのうち1,200万円が上限となっています。

新NISA制度については、こちらの記事で詳しく解説しています。ぜひ読んでみてください。

2024年から始まる新NISA制度とは？変更点やメリット・デメリットを解説

FX

FXとはForeign Exchangeの略で為替の変動を利用して利益を狙う投資法です。

例えば1ドル100円のときに投資資金100円を使って1ドルに換金し、為替が変動して1ドル101円になったタイミングで日本円に換金すれば、101円になり1円の利益を得られます。

FXは平日24時間取引できて少ない資金でも取引できる点がメリットです。

一般的にFXでは証拠金をFX会社に預けることで自己資金以上の資金を使って取引できるため、手元資金が少ない場合でも大きな利益を出せる可能性があります。

ただし自己資金以上の資金で取引する場合は、リスクが大きくなり損失が一気に膨らむ可能性がある点に注意が必要です。

大きなリスクを取りたくない人やFXの短期的な値動きの激しさに冷静に対応できない人は、FX以外の投資対象を選ぶほうが良いでしょう。

暗号資産（仮想通貨）

暗号資産とはインターネット上でやり取りできる電子的な資産で、ビットコインやイーサリアムなど様々な種類があります。

以前は仮想通貨と呼ばれていましたが、法定通貨と誤解される恐れがあるとして、通貨と明確に区別するため名称が暗号資産に変更されました。

値動きが激しい暗号資産はハイリスク・ハイリターンな投資対象であり、リスクを取ってでも大きな利益を狙いたい人に向いています。

少額から投資を始められてインターネット環境さえあれば原則24時間365日取引ができます。

暗号資産は他の投資法に比べると値動きが激しく、激しい値動きを見ても冷静に取引できる人には向いていますが、逆に冷静さを保てない人やパニックになってしまう人に暗号資産はあまり向いていません。

投資信託

投資信託とは投資家から資金を集めて専門家が株式や債券などに投資・運用する商品で、運用成果に応じて損益が投資家に分配されます。

運用を行うのはあくまで投資の専門家であり、株式投資やFX、暗号資産のように自分で運用するわけではありません。

運用を人に任せられるため投資の知識があまりない人でも始めやすく、様々な投資信託の商品が提供されているため自分が許容できるリスクの範囲などに応じて商品を選択できる点がメリットです。

ただし投資信託では損益がそのまま投資家に分配される仕組みであり、利益が出るとは限らず損失が出る場合もあります。

ETF（上場投資信託）

ETF（上場投資信託）とはExchange Traded Fundの略で上場している投資信託を売買するものです。

株式と同様、上場している投資信託は証券取引所を通じて取引ができます。

投資信託では注文を出してから実際に購入するまで時間がかかり、思い通りの価格で購入できないことがありますが、ETFでは価格をリアルタイムで確認しながら注文を出せる点がメリットです。

ETFの売買手数料は一般的に投資信託より安く、TOPIX（東証株価指数）や日経平均株価などのインデックス（指標）に連動するETFを購入すればリスクを分散できます。

不動産投資

不動産投資とはアパートやマンションなどの不動産を購入して賃料収入を得る投資法です。

初期費用としてある程度まとまった額の資金が必要になりますが、ローンを組んで不動産を購入して賃料収入を得る中で返済していく形式が一般的によく見られます。

不動産投資によって継続して家賃収入を得られるようになれば、長期的に安定した収入を確保できて自分が働かなくても不労所得を得られる点がメリットです。

不動産投資は将来に備える場合など長期的な目線に立って資産形成をしたい人に向いている投資法で、節税対策や相続対策としても活用できます。

ただし空室リスクや不動産価格の下落リスクがあるため収支がマイナスになる可能性があり、不動産は流動性が低く一度購入すると簡単に売却できない場合があるため、株式投資などのように簡単にはやめられない点がデメリットです。

REIT（不動産投資信託）

REIT（不動産投資信託）とはReal Estate Investment Trustの略で、投資信託のうち不動産を投資対象とするのがREITです。

投資家から資金を集めて専門家が不動産に投資して運用を行い、運用成果に応じて損益が投資家に分配されます。

不動産そのものを購入する不動産投資の場合は初期費用や維持費用としてある程度まとまった費用がかかりますが、REITは不動産を購入するわけではなく少額から資産運用を始められる点がメリットです。

投資は専門家が行うため自分で運用する手間はかかりません。

実物の不動産を購入して投資する場合は特定の物件への投資に資金が集中してしまいますが、REITで複数の商品に投資すれば分散投資が可能です。

不動産投資と違って換金性も高いため、リスクを抑えながら資産運用を行いたい人に向いています。

定期預金や外貨預金

銀行預金も資産運用のひとつで、銀行にお金を預けて利息を受け取れば資産を増やせます。

預金には貯蓄に該当するものと投資に該当するものがあり、例えば元本割れのリスクが基本的にない定期預金は貯蓄、為替の変動で元本割れする場合がある外貨預金は投資です。

決められた一定の期間に渡って預金を預ける定期預金は一般的に普通預金よりも利率が良くて多くの利息を受け取れます。しかし定期預金であっても金利が高いとはいえず、残念ながら資産はそれほど増やせません。

外貨預金の場合は為替が変動して円安になれば利益を得られます。しかし逆に円高に為替が振れてしまうと損失を被ってしまい、元本割れのリスクがある点がデメリットです。

また預金を預け入れる際や引き出す際に為替手数料がかかるため、仮に為替レートに変動がなくても手数料の分だけ収支がマイナスになります。

国債や社債

国が資金を調達するために発行する国債や企業が事業資金を確保するために発行する社債を購入して利子を受け取れば資産を増やせます。

国債や社債はリスクを抑えて資産運用をしたい人に向いている金融商品です。

発行元の国や企業の財務状況が悪化して返済不能になる可能性はゼロではありませんが、財務状況などから判断して国家破綻や企業倒産の可能性が低い国の国債や企業の社債を購入すればリスクを抑えられます。

日本国債には年率0.05％の最低保証があり、商品は変動金利型が1種類、固定金利型が2種類です。

出典：［個人向け国債の商品性の比較］財務省（https://www.mof.go.jp/jgbs/individual/kojinmuke/main/guide/）

社債は発行する企業によって満期までの期間の長さや金利が異なり、保有期間が1年のものもあれば10年以上のものもあります。

金

金投資とはそれ自体に価値がある金に投資するもので、金の現物を購入する方法や純金積立、金ETFなどの方法があります。

金の価格の値上がりによる売却益を狙う人だけでなく、何か困った場合に売却できる資産を持っていたいという人に向いている投資対象です。

金は株式や社債のように発行主体がいるわけではなく、発行元が倒産して返済を受けられなくなる信用リスクがありません。

発行元がいないため利息は受け取れませんが、純金積立など現物を購入する以外の方法であれば金を保管・管理する手間やコストはかからずに済みます。

iDeCo（個人型確定拠出年金）

iDeCoは年金制度のひとつです。自ら拠出した掛金を、自ら運用し資産を形成します。掛金は65歳（※1）になるまで拠出可能であり、60歳以降（※2）に老齢給付金を受け取ることができます。

※1　一定の条件があります。

※2　60歳になるまで、原則として資産を引き出すことはできません。iDeCoの老齢給付金を受給した場合は掛金を拠出することができなくなります。

20歳以上65歳未満の全ての方（※）が加入でき、老後の生活資金を準備するための資産形成方法のひとつです。

長期的な視点に立って老後に向けて資産形成をしたい人に向いており、自分で運用商品を選べるためリスクの許容範囲に応じて自由に選択できます。

年金または一時金で受け取るときの受取額は運用実績により変動する仕組みです。

運用結果次第では受取額が減る可能性がありますが、拠出した掛金が所得控除の対象になり運用益に税金がかからず非課税になるなど、税制面でいくつかの優遇措置の適用を受けられます。

投資信託とETF（上場投資信託）の違いとは？どちらがおすすめかも紹介

投資の種類を比較するときのポイント

投資の種類を比較してどの方法で投資をするか決めるときには、許容できるリスクの大きさや自分の資金力を踏まえて投資対象を選ぶようにしましょう。

例えば老後への備えとして投資を行うのであれば、資産が減るリスクは極力抑えたほうが良く、FXや仮想通貨などのハイリスク・ハイリターンな投資法は避けるべきです。

また投資の種類によって、少額から始められるものもあれば初期費用がある程度かかるものもあり、自分の資金力に応じて投資対象を選択する必要があります。

生活費などを除いた余剰資金としていくら用意できるのか、自分が用意できる投資資金の額を確認した上で投資対象を選ぶようにしてください。

投資を始めるときの3つのポイント

投資を始めるときに大事になるポイントは次の3つです。

• 余剰資金を使って少額から始める
• 資金を集中させずリスク分散を意識する
• 始める前に投資スタイルと目標を決める

投資を始めたばかりの時期は損失が出ることも少なくなく、安定して利益を積み上げられるようになるには時間がどうしてもかかります。

最初から大きな額の資金を投じたり資金を集中させたりすると、大きな損失が出て資産が一気に減ることがあるため注意が必要です。

1.余剰資金を使って少額から始める

投資を始めるときのポイントの1つ目は余剰資金を使って少額から始めることです。

投資では損失が出る可能性があるため、仮に損失が出て資産が減った場合でも生活に困らないように、生活する上で必要な資金以外の資金で投資を始めるようにしてください。

仮に生活費までつぎ込んで投資を始めると、損失が出た場合に生活に困ることになりかねず、慌ててしまい冷静な取引ができなくなって損失がさらに積み重なる悪循環に陥るリスクがあります。

資金量を増やすのは投資スキルが身に付いて安定して利益を積み上げられるようになってからで問題ありませんし、慣れないうちから大きな金額で投資をしてリスクを取る必要は決してありません。

2.資金を集中させずリスク分散を意識する

投資を始めるときのポイントの2つ目は、資金を1つの金融商品に集中させずリスク分散を意識して投資をすることです。

1つの金融商品にのみ投資をしていると、不測の事態が発生して価格が急落した場合などに大きな損失を被ってしまうため、投資ではリスク分散が欠かせません。

もちろん特定の金融商品に資金を集中させたほうが、仮にその金融商品で価格の急騰が起きた場合には、他の金融商品に分散投資をしているケースよりも大きな利益を得られます。

しかし投資を始めたばかりの時期は一般的に利益を出すケースよりも損失を出すケースのほうが多く、分散投資をせずに資金を集中させるとリスクが高くなるため注意が必要です。

3.始める前に投資スタイルと目標を決める

投資を始めるときのポイントの3つ目は投資を始める前に投資スタイルと目標を決めることです。

リスクを取ってでも利益を狙いにいくのか或いはリスクを極力抑えながら運用を行うのか、いつまでにどれだけの資産を形成したいのか、投資スタイルや目標によって選ぶべき投資対象は決まります。

投資をする期間や許容できるリスクの範囲、投資に使う資金の大きさなどをもとに最初に投資対象を選択して、自分にあった方法で投資を始めるようにしましょう。

まずは自分にあった投資法を見つけよう

投資には様々な種類があり、リスクとリターンの関係や必要な初期費用の金額などは投資法ごとに異なります。

投資の中にはハイリスク・ハイリターンのものもあればローリスク・ローリターンのものもあり、また短期投資に向いているものもあれば長期投資に向いているものもあるため、まずは自分にあった投資法を探すところから始めるようにしましょう。

最後まで読んでいただき、ありがとうございました。

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・配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。NISA口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。

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・2024年からの新NISAでは年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。

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・2024年からの新NISAにおけるつみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。

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