マイホームにいくらかけられるか計算しよう!戸建てに必要な費用や予算相場などを解説
資産運用

マイホームにいくらかけられるか計算しよう!戸建てに必要な費用や予算相場などを解説

2022.03.18

戸建てマイホームを購入するのにいくらかけられるかは、住宅ローンの借入可能額などによって変わります。この記事では、マイホーム購入に必要な費用や予算相場を解説します。また、住宅ローンの借入額の目安もご紹介するので参考にしてください。

マイホームを買うときに必要な5つの費用

マイホームを買うときに必要な費用は、以下の5つです。

  1. 土地購入費用
  2. 建物建築費用
  3. 建物付帯工事費用
  4. 税金
  5. その他諸費用

マイホームを購入する際は、土地や建物の代金だけでなく、その他にもさまざまな費用がかかります。そのため、不動産業者やハウスメーカーが提示している金額よりも費用が増大すると考え、予算を多めに見積もっておくべきでしょう。

1.土地購入費用

土地購入費用とは、その名の通り土地の購入に関わる費用のことです。例えば土地代金の他に、土地諸費用(仲介手数料、契約印紙代、固定資産税日割分、所有権移転登記費用)がかかります。土地の諸費用は、土地代金の約5~10%といわれているため、土地を購入する際の予算は土地の諸費用も考慮し多めに見積もっておきましょう。

2.建物建築費用

建物建築費用とは、マイホーム本体の建築にかかる費用のことです。例えば構造費用、外装、内装、設備等の標準仕様などが含まれます。建物建築費用の相場は、土地代を除く総費用の約70%程度です。

建物建築費用は、工事の依頼先によって異なり、具体的には、大手ハウスメーカー、中小建築会社、街の工務店の順に費用が安くなる傾向があります。

3.建物付帯工事費用

建物付帯工事費用とは、マイホームの建築に付帯する工事にかかる費用のことです。具体的には屋外給排水やカーテン工事、地盤改良が必要な場合の杭工事、既に建物がある場合の解体工事などが含まれます。建物付帯工事の相場は、マイホーム購入にかかる総費用の10~15%とされていますが、建物のプランや坪数などによって金額が大きく変わります。

4.税金

マイホームの購入の際は、さまざまな税金が課されます。マイホーム購入にかかる税金は、以下の通りです。

  • 消費税
  • 固定資産税
  • 都市計画税
  • 印紙税
  • 不動産取得税

消費税は、建物総工費に10%課税されます。固定資産税とは、毎年1月1日時点での固定資産の所有者に課せられる税金のことです。都市計画税も固定資産税と同様に土地、家屋の所有者に課されます。

印紙税とは、売買契約書や住宅ローン契約書などに印紙を貼る際に課される税金のことです。不動産取得税は、その名の通り不動産を取得した際に課されます。

5.その他諸費用

マイホームの購入には、これまで挙げた費用以外にもさまざまな費用がかかります。以下がそれらの費用です。

  • 申込証拠金
  • 手付金
  • 仲介手数料
  • 住宅ローンの借入費用

申込証拠金とは、マイホーム購入の申込の際に支払う現金のことです。マイホーム購入代金の一部に含まれ、申込を撤回する際は返金されます。

手付金とは、売買契約の際に購入代金の一部として事前に支払う現金のことです。手付金を放棄することで契約を解除できます。手付金の相場は、購入代金の5~10%程度です。

仲介手数料とは不動産業者の紹介で不動産を購入もしくは借りた時に不動産業者に支払う手数料のことで、売買の場合、物件価格の3.24%+6万4,800円が上限とされています。

住宅ローンの借入費用とは、事務手数料やローンの保証料、団体信用生命保険料、火災保険料などのことです。

マイホームにかかる2つの維持費

マイホームは購入時の費用だけではなく、購入後の維持費もかかります。主なマイホームの維持費は、以下の2つです。

  1. 修繕費積立金
  2. 固定資産税や都市計画税

修繕積立金は将来のマイホームの修繕のために用意するもので、固定資産税と都市計画税は所有している不動産に対し毎年課税されるものです。これらの維持費について、それぞれ解説します。

1.修繕費積立金

修繕費積立金とは、その名の通りマイホームの修繕のために積み立てるお金のことです。マイホームは長く住むほど劣化していくため、将来的に修繕が必要になる可能性があります。例えば外壁の塗装や、さまざまな設備の取り換えなどに費用がかかるでしょう。

そのため、将来の修繕に備えて毎月こつこつと貯金をしておくのが賢明です。目安としてはおよそ月1万円を積み立てられると良いでしょう。

2.固定資産税や都市計画税

マイホームを所有していると、毎年固定資産税や都市計画税が課されます。まず固定資産税についてですが、標準税率は1.4%です。ただし2022年3月31日までに完成した新築一戸建ての場合、3年間は固定資産税の減額措置が適用され、建物部分の固定資産税は半額になります。

都市計画税は、市街化区域に建設された住宅に対して課せられる税金です。都市計画事業や土地区画整備事業などに利用され、税率は0.3%が上限で、自治体によって異なります。

マイホームの予算相場

マイホームの予算相場は、土地と建物を購入するケースと、建物のみ購入するケースで異なります。当然ながら前者のほうが、土地代がかかる分高額です。また、地域ごとにマイホームの予算相場が異なります。

特に土地と建物を購入するケースでは、それぞれの予算配分も考慮しなければなりません。相場を参考にしつつ、マイホームの予算を検討してみてください。

土地と建物を購入する場合

2021年3月の住宅金融支援機構の調査によると、土地と建物を購入するケースの予算相場は、以下の通りです。

  • 首都圏:5,162万円
  • 近畿圏:4,540万円
  • 東海圏:4,412万円

※全国平均:4,397万円

土地と建物を購入するケースでは、バランスを考えて予算を組むことが必要です。例えば建物にこだわりたいのか、立地にこだわりたいのかで適切な予算配分が変わります。予算を超過しないよう、しっかりとプランを練りましょう。

建物のみ購入する場合

建物のみを購入するケースの予算相場は、以下の通りです。

  • 首都圏:3,808万円
  • 近畿圏:3,746万円
  • 東海圏:3,606万円

※全国平均:3,534万円

建物のみ購入するケースでは、建物に予算を多く割けます。例えば、建材や設備の質にこだわることができるでしょう。付帯工事費および諸費用の相場がそれぞれ総費用の10%程度であるため、建物に総費用の約80%を費やせます。

マイホームの金額は頭金と住宅ローン借入額次第

マイホーム購入にかけられる金額は、用意できる頭金と住宅ローン借入額によって変わります。頭金は少しでも多いほうが、住宅ローン返済は楽になりますが、現在の貯金を全て頭金に充ててはいけません。

なぜなら、病気や休職などによって収入が減ったり、車の買い替えなどで急に資金が必要になったりする可能性があるためです。

用意できる頭金と、目安となる住宅ローン借入額の計算方法については後述します。そしてその計算方法で算出された頭金と住宅ローン借入額の合計が、購入可能なマイホームの金額です。

購入できるマイホームの金額の計算方法

購入できるマイホームの予算を計算するときは、頭金と住宅ローン借入額それぞれを分けて考えましょう。

まず頭金についてですが、先述の通り貯金全額を回してはいけません。

頭金は、貯金からマイホーム購入諸費用(税金や手数料など)と生活予備費(休職や失業などいざという時に備えるお金で、生活費の3カ月~1年分程度が目安)、将来のための貯蓄(教育資金や老後資金など)を引いて残った金額を充てましょう。頭金の目安となる金額は、総費用の10~20%程度です。

次に住宅ローン借入額についてですが、年間返済額が年収の25%程度に収まるようにしましょう。例えば年収600万円で、審査金利4%、35年返済の場合、目安となる住宅ローン借入額は3,950万円です。

ただし、年収が同じでも家族の人数やライフスタイルによりどれだけの金額を返済に充てられるか変わってきます。

また住宅ローン借入額については、現在の家賃を参考に算出することも可能です。毎月の住宅ローン返済額が現在の家賃と同じくらいであれば、無理なく返済できるでしょう。

例えば現在の家賃が10万円で、住宅ローン金利1.5%、35年返済、元利均等、ボーナス時加算なしの場合、目安となる住宅ローン借入額は3,260万円です。

このように頭金と住宅ローン借入額を事前に計算しましょう。そうすることで、マイホーム購入に充てられるおおよその予算の把握ができます。

マイホームの住宅ローン借入額の目安

マイホーム購入の際、住宅ローンで借りられる額は、現在の年収や毎月の返済額から算出できます。

ただし後述するシミュレーション例はあくまで目安であり、実際の住宅ローン借入額は生活費などによって異なるため、その点はご注意ください。

現在の年収から見る借入可能額の目安

では、まず現在の年収から見る住宅ローン借入可能額の目安を提示します。条件はいずれも返済負担率35%、審査金利4.0%で試算しています。返済負担率とは年間返済額が年収に占める割合のことで、審査金利とは実際の金利ではなく審査する上で用いる金利のことです。

年収 借入可能額の目安
400万円 2,630万円
500万円 3,290万円
600万円 3,950万円
700万円 4,610万円
800万円 5,260万円
900万円 5,920万円
1,000万円 6,580万円

あくまでこれらの目安は、上記の条件を適用した場合の金額です。金利が上下したり、返済期間が変わったりすることで、住宅ローン借入額が変動します。そのため、実際に住宅ローン借入をする時は、条件を変えて計算してみてください。

毎月の返済額から見る借入可能額の目安

続いて、毎月の返済額から見る住宅ローン借入額の目安を提示します。条件はいずれも住宅ローン金利1.5%、35年返済、元利均等、ボーナス時加算なしです。

毎月の返済額 借入可能額の目安
8万円 2,610万円
9万円 2,930万円
10万円 3,260万円
12万円 3,910万円
15万円 4,890万円
20万円 6,530万円

家賃を基準に住宅ローン借入額を計算する場合も、条件の変動によって借入可能額が変わります。そのため、実際に借りるときの条件で計算してみることが必要です。また、毎月の返済額は無理のない範囲で設定するようにしましょう。

※引用:ソニー銀行公式ブログ(https://blog.moneykit.net/Housing-loan-limit.html)

マイホームの頭金についての3つのポイント

マイホームの頭金を用意する際、知っておくべきポイントは以下の3つです。

  1. 頭金の平均額は総費用の1~2割
  2. 貯金を全額頭金に回してはいけない
  3. 頭金がないと金利が高くなる場合がある

頭金なしでもマイホームの購入は可能ですが、頭金は用意した方が良いといえるでしょう。では、これらの3つのポイントについてくわしく解説します。

1.頭金の平均額は総費用の1~2割

マイホーム購入時の頭金の平均額は、総費用の10~20%程度です。例えば、マイホーム購入にかかる総費用が4,000万円であれば、400万~800万円ほどを頭金として用意しておいた方が良いでしょう。

頭金0円でマイホームを購入することもできるため、頭金は必須ではありませんが、頭金を用意しないことによるデメリットがあります(後述)。できれば平均額程度は頭金を用意しておきましょう。

2.貯金を全額頭金に回してはいけない

貯金を全額マイホーム購入に回してしまうのは危険といえます。なぜなら貯蓄の中にはマイホーム購入諸費用、生活予備費、将来への貯蓄など手を付けるべきではないお金が含まれているためです。したがって、これらを確保した上で余裕のある貯蓄部分を頭金に充てましょう。

頭金の目安となる金額は、先述の通りマイホーム購入にかかる総費用の10~20%です。もしそのくらいの金額を用意出来ないのであれば、マイホーム購入はおすすめできません。

3.頭金がないと金利が高くなる場合がある

マイホーム購入の際は、頭金がないと借入額に対する金利が高くなる場合があります。例えば「フラット35」では、頭金1割以上と1割未満とで、住宅ローン借入額の金利に差が出ます。その差は0.26%ほどで、頭金1割以上の金利が1.40%の場合は、頭金ゼロだと金利が1.66%になります。

頭金2割でマイホームを購入した場合と、頭金なしでマイホームを購入した場合の住宅ローン返済額の違いを見てみましょう。条件はいずれも4,000万円の住宅で、35年ローンで計算した場合です。

・頭金2割の場合:金利1.40%、総支払額約4,850万円
・頭金なしの場合:金利1.66%、総支払額約5,277万円

金利が上がるだけではなく、総支払額も約427万円もアップします。この差は決して小さくないでしょう。

マイホームの購入は計画的にしよう!

マイホーム購入の購入には、以下の費用がかかります。

  • 土地購入費用
  • 建物建築費用
  • 建物付帯工事費用
  • 税金
  • その他諸費用

土地や建物本体の金額以外にも予算を組んでおく必要があります。また、購入できるマイホーム購入の額は、用意できる頭金や、住宅ローン借入可能額によって変わります。本当に今マイホームを購入すべきかどうか、よく考えてみてください。

もし今の貯蓄でマイホームを購入することが難しい場合や、早くマイホーム購入資金を貯めたい場合は、投資などの資産運用に挑戦してみましょう。これらを活用することで、ただ単にお金を銀行に預けておくよりも早くお金が貯まる可能性があります。

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