つみたてNISAとiDeCo、どっちを始めるべき?

つみたてNISAとiDeCo、どっちを始めるべき?

資産運用

つみたてNISAとiDeCo(個人型確定拠出年金)は、どちらも非課税のメリットを生かしながら将来の資産形成を行うことができる国の制度ですが、どちらを始めたらいいのか迷っている方も多いのではないでしょうか?結論からお伝えすると、つみたてNISAとiDeCoは「投資目的に応じて使い分ける」ことが重要です。

この記事では、これからつみたてNISAやiDeCoを活用して積立投資を始めたいと考えている方に向けて、「投資目的に応じて制度を使い分けるべき理由」「つみたてNISA・iDeCoの違いとそれぞれの特徴」「つみたてNISAとiDeCoの使い分け方法」をお伝えします。

なお、資産運用では、自分に合った金融機関選びや商品選びも大切です。「投資信託相談プラザ」では、お客様の状況や投資目的などをヒアリングしながら、金融のプロがお客様の資産運用をサポートいたします。金融機関選びや商品選びに迷っていらっしゃる方は、ぜひ一度「投資信託相談プラザ」を利用されてみてはいかがでしょうか?

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そもそも「つみたてNISA」「iDeCo」とは?

そもそも「つみたてNISA」「iDeCo」とは?

つみたてNISAとは、一定の投資信託の運用益が非課税になる制度です。一般的に、資産運用で得た利益に対しては20.315%の税金がかかります。しかし、NISA口座では、毎年一定金額の範囲内で購入した商品の運用益には税金がかからないため、お得に資産運用することが可能です。つみたてNISAでは、毎月一定額を拠出し、長期・積立・分散投資に適した投資信託を購入することができます。
一方、iDeCo(個人型確定拠出年金)は、税制優遇を受けながら個人で運用する私的年金制度です。積み立てた掛金と運用益の合計額を、将来年金として受け取ることができます。公的年金制度は国民全員が必ず加入しますが、iDeCoへの加入は任意で、公的年金の不足分を補うために活用します。
また、つみたてNISAとiDeCoは併用することも可能です。

目的に合わせて両者を使い分けるべき理由

目的に合わせて両者を使い分けるべき理由

iDeCoは原則60歳まで資金を引き出すことができません。そのため、例えば「現在30代で、今後10数年間で必要になる子供の教育資金を用意したい」と考えている方がiDeCoを優先してしまうと、資金が必要な時に引き出すことができない、という事態になりかねません。
したがって、つみたてNISA・iDeCoの違いと両者の特徴をしっかり押さえて、上手に使い分ける必要があります。

「つみたてNISA」「iDeCo」の違いと特徴を知ろう!

「つみたてNISA」「iDeCo」の違いと特徴を知ろう!

ここからは、2つの制度の違いとそれぞれの特徴を説明します。

「つみたてNISA」と「iDeCo」の違い

「つみたてNISA」と「iDeCo」の違い

「つみたてNISA」の特徴

① 少額から投資が可能

株式投資や債券投資を始めるには、大体のケースで、初期投資に大きな資金が必要になります。一方、つみたてNISAで購入できる投資信託は、最低100円から投資可能です。したがって、「今すぐにまとまった資金は用意できないけれど、少しずつ資産運用を始めたい」という方も、つみたてNISAを利用することで少額から投資を始めることができます。

② 年間40万円まで買い付け可能、非課税保有期間は20年間

つみたてNISAでは、年間40万円まで一定の投資信託を購入することができます。商品を購入した年から数えて20年間は、商品の運用益に対しては課税されません。

③ 国の基準をクリアした投資信託が選べる

つみたてNISAでは、金融庁が「長期・積立・分散投資」に適していると認めた投資信託のみを購入することができます。販売手数料や信託報酬といった手数料を抑えた商品などが厳選されているので、投資初心者の方にもおすすめです。

なお、NISA制度は2024年から制度改正される予定です。マネハブの記事では、新しいNISAについても説明しているので、気になる方はぜひご覧ください。

新NISA制度とは?変更点やメリット・デメリットを解説

「 iDeCo」の特徴

① 節税効果

iDeCoの最大の特徴は「節税効果」です。掛金の拠出時、運用時、給付金の受取時の3段階で税制優遇を受けることができます。
運用益が非課税になるのはつみたてNISAと同様ですが、iDeCoでは毎月の掛金が全額所得控除になり、所得税(当年分)と住民税(翌年分)を軽減できます。例えば、「年収500万円の人が毎月2万円を拠出する」場合、掛金の所得控除により年間4万8千円分が節税になります。「iDeCo公式サイト」の税制優遇シミュレーションで、ご自身の条件を入力して税控除額を計算してみましょう!

② 掛金の限度額が人によって異なる

iDeCoで拠出可能な掛金は、国民年金の加入者の種別や勤務先の企業年金の違いよって限度額が異なります。ご自身の加入資格や拠出限度額を事前に確認しましょう。

③ 引き出し制限

iDeCoは老後の資産形成を目的とした年金制度であるため、原則として60歳になるまで引き出すことができません。また、60歳から年金を受給するためには、iDeCoに加入していた期間等が10年以上必要なため注意しましょう

「つみたてNISA」と「iDeCo」の使い分け方法

上記でみてきたように、iDeCoはつみたてNISAより大きな税制メリットを受けることができます。しかし、iDeCoは60歳まで引き出し制限があるため、60歳以前に必要になる資金を貯める手段としては向いていません。
したがって、結婚費用や教育費用など、急な支出が発生する可能性がある10代から30代は、つみたてNISAを優先するのが賢明でしょう。一方、老後の生活が近づく40代後半からはiDeCoに比重を置き、税制メリットを最大限に活かしましょう。特に自営業の方は、会社員よりも社会保障が手薄なため、早めにiDeCoに加入して将来の年金を確保することをお勧めします。

まとめ:「つみたてNISA」と「iDeCo」は投資目的に応じて上手に使い分けよう!

「つみたてNISA」と「iDeCo」は投資目的に応じて上手に使い分けよう!

つみたてNISAとiDeCoは、どちらも税制上のメリットを受けながら資産運用ができるお得な制度ですが、税制優遇・加入条件・運用商品など様々な面で内容が大きく異なります。そのため、ご自身のライフプランに合わせて、上手に使い分け・組み合わせをすることが大切です。

まずは、ご自身の投資目的を明確にすることから始めましょう。その上で、60歳以前に資金を引き出したい場合はつみたてNISAを選択し、60歳以降に必要な老後資金を貯めたい場合はiDeCoを選択しましょう。資金に余裕がある場合は併用するのがおすすめです。

いざ、NISAやiDeCoなどの制度を利用して投資を始めようとした時、「自分にはどちらの制度が合っているかわからない」「商品選びのポイントを知りたい」という悩みが出てくるのではないでしょうか?そういった時には、一度、金融のプロに相談してみるのはいかがですか?「投資信託相談プラザ」では、セミナーの開催や無料個別相談を行っております。金融機関選びや商品選びに困った際には、ぜひ一度利用してみてください。

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