30代の資産運用｜理想のポートフォリオと失敗を避けるための資産配分

投資信託とは投資家からの資金を専門家が運用する商品。仕組みを解説

投資信託とは、投資家から集めたお金を運用のプロが代わりに株式や債券など複数の資産に投資・運用し、その収益を投資家に分配する金融商品です。各金融会社の方針に基づいてプロが投資を行います。本記事では投資信託の仕組みやメリット・デメリットを初心者の方にもわかりやすく解説します。ぜひ参考にしてください。投資信託とは投資家から集めたお金を資金として、各金融機関のファンドマネージャーが株式や債券など、複数の投資対象に投資・運用する商品です。投資家の投資額に応じて、運用の収益を分配します。投資信託の運用の成績は市場の状況によって変動し、損益がでる場合もあります。つまり銀行の預金と違って、必ずしも元本が保証されるわけではないので、注意が必要です。投資信託は販売会社と信託銀行、運用会社の3つの金融機関が役割分担することによって運用されています。販売会社の役割は投資家ごとの口座の管理、投資信託の販売や換金、分配金・償還金の入金などです。証券会社や銀行、郵便局などが販売会社にあたります。販売会社は投資家の資産運用に関する問い合わせに答えたり、相談にのったりして顧客をフォローする業務も行います。投資家にとっては投資信託の窓口的な存在です。信託銀行の役割は投資家から集めたお金を保管・管理することです。信託銀行は「受託会社」とも呼ばれ、運用会社からの指示のもと、株式や債券などの売買と管理を行います。運用会社の役割は投資信託を設定して、投資された資金を運用することです。ファンドマネージャーが経済の情勢、市場の動向、国際情勢など、さまざまなデータを収集・分析し、どのように投資するかを考えて信託銀行に運用の指示を出します。収益がでるかどうかは、投資の仕方にかかっているので、運用会社の役割がとくに大きなウエイトを占めていると言えるでしょう。運用会社は「委託会社」とも言います。投資信託と株式投資の大きな違いは運用するのが誰であるかということです。投資信託は投資家の代わりに経済・金融などに関する知識を身につけた専門家が運用を行うので、投資に関する知識がそれほどない初心者にとって利用しやすい商品と言えます。株式投資は投資家自らが買う株式の銘柄を選択するので、投資に対する知識が必要です。また、一般的に投資信託はプロに投資を任せるので、手数料や信託報酬などの費用がかかります。株式投資は、証券会社へ取引に係る委託手数料を支払いますが、当該委託手数料の額は証券会社により異なります。投資信託について理解を深めるためには、投資信託に関するいくつかの専門用語を知っておく必要があります。ここでは「基準価額」と「値上がり益と分配金」という2つの基本的な用語について解説しましょう。基準価額に関しては、定義だけでなく、どのようなタイミングで決まるのか、そしてどうやって算出されるのかについても、説明します。基準価額とは投資信託の値段のことです。1口の値段と定義される場合と1万口の値段と定義される場合の2種類がありますが、一般的に基準価額はわかりやすさを優先して1万口あたりの値段が公表されています。「口（くち）」というのは投資信託の取引を行う場合の単位のことです。基準価額は営業日に一日一回更新され、その値段は投資信託の運用実績によって変動します。基準価額が決まるタイミングは、投資対象が国内の資産なのか海外の資産なのかで異なります。国内の資産は、申し込み受付日の国内マーケットの終値に基づいて運用会社において算出され、翌日早朝に前営業日の日付で公表されます。なお当日の受け付けは基本的には15時までです。海外の資産は、申し込み受付日の翌日の海外マーケットの終値に基づき、円換算レートでの換算をした後に、運用会社において算出され、翌日の国内資産の算出結果とともに、申し込み受付日の翌々日の早朝に公表されます。申し込み受付日の翌日が海外の休場日である場合は、翌々日の扱いとなります。基準価額の求め方は下記のとおりです。純資産総額とは投資信託がファンドとして管理している総資産の金額から負債を引いた額で、投資信託に参加しているすべて投資家が所有する資産です。この純資産総額を投資信託のすべての口数で割ることで、1口あたりの価額が算出され、10,000をかけることによって、1万口の基準価額を求めることができます。値上がり益とは投資信託の運用によって得た収益のことで、投資信託の基準価額が購入時よりも高くなった場合に、その差額が値上がり益となり、投資信託を売却した時に受け取ることができます。値上がり益はキャピタルゲインとも呼ばれます。分配金とは投資信託が運用によって得た収益を、投資信託の保有口数に応じて、決算が行われるタイミングで分配するお金です。分配金は投資信託が管理している資産から支払われるため、純資産総額は減り、基準価額も下落することになります。分配金はインカムゲインとも呼ばれます。投資信託を始めるためには販売会社との間でいろいろな手続きを行うことが必要です。販売会社とは投資信託の販売を行っている証券会社、銀行、郵便局などを指します。投資信託で運用するステップは次の3つです。それぞれの項目について、詳しく説明しましょう。まず投資信託の販売会社に口座を開設します。販売会社によっては窓口に行かなくても、電話やインターネットで完結する場合もあります。事前に販売会社の情報を収集しておくと良いでしょう。口座は一般口座と特定口座の2種類があります。特定口座とは投資信託の売却益に対しての所得税や住民税の納税を簡単な納税申告手続きで完了できる制度です。特定口座には源泉徴収ありと源泉徴収なしの2種類があり、源泉徴収ありを選択した場合は販売会社が所得税・住民税の源泉徴収を代行して納付するため原則確定申告する必要がありません。源泉徴収なしを選択した場合には販売会社が作成した「年間取引報告書」を利用することによって、簡単に確定申告ができます。手続きを簡略化したい場合には、特定口座の開設を検討すると良いでしょう。口座を開設したら、次は投資信託の商品を選んで購入します。株式や債券、国内資産と海外資産など、さまざまな組み合わせの商品があるので、投資対象が何なのか、どのような運用をしてくれるのか確認することが必要です。販売会社から各商品の投資信託説明書（交付目論見書）を渡されるので、購入前に必ず確認しましょう。説明書の内容は購入時手数料や信託報酬、信託財産留保額の手数料などの詳細です。購入前に必ず確認するようにしてください。投資信託で発生する分配金の取り扱いは2つの方法があり、購入時にどちらにするか選択します。銘柄によってはあらかじめ決められており、選べない場合もあります。購入した後に決算日を迎えると、「分配金のお知らせ」あるいは「分配金再投資のお知らせ」という通知がきます。受取型を選択した場合は指定口座に分配金が振り込まれますが、この際に販売会社から投資信託の運用実績を記した運用報告書が交付されるので、目を通しておくと良いでしょう。投資信託の換金方法は2種類あります。投資信託は各販売会社でさまざまなものが販売されています。いろいろな投資の仕方ができ、種類が豊富であることが魅力的な金融商品です。投資信託にはたくさんのメリットがあります。その主なものは次の3つです。それぞれ詳しく解説しましょう。投資信託の大きなメリットは少額から投資できることです。株式投資や債券投資を行う場合にある程度のまとまった資金が必要です。投資信託が少額からスタートできるのは投資の初心者にとってもありがたいメリットと言えるでしょう。投資信託には複数の金融商品が組み込まれており、取引の単位は「口」で、1口から取引が可能な商品もあります。多くの販売会社では毎月一定の金額を積み立てて投資する投信積立を扱っているので、予算やライフプランに合わせて投信積立を組み込むこともできます。投資信託は投資家に代わって、ファンドマネージャーが運用してくれるので、投資初心者でも始めやすいというメリットがあります。運用期間中には月ごとの運用レポートや運用報告書によって運用実績を確認できるため、運用状況の把握も可能です。専門家にまかせることにより、個人では買いにくい海外の資産や特殊な金融商品を組み込んだ投資信託を選択することもできます。投資信託はさまざまな種類の資産に分散して投資する仕組みになっているため、リスクを分散することができ、リスクを低く抑えることができます。このリスクの分散は投資信託の大きなメリットと言えるでしょう。さらに投信積立を選択した場合には、1年当たりの価格変動のブレを小さくする時間分散効果が生まれるため、さらに大きなリスクの分散効果が期待できます。たくさんのメリットのある投資信託ですが、デメリットがまったくないわけではありません。考えられる主なデメリットは次の3つです。この3つのデメリットについて詳しく解説しましょう。投資信託だけでなく、投資全般に言えることですが、元本割れのリスクがあることはデメリットと言えるでしょう。投資信託はさまざまな資産へ投資するので、リスクを分散することができます。また投信積立を利用することで、購入時期が長期間にわたるため、年ごとの価格変動のリスクを分散することもできます。リスクを低減することはできますが、元本割れのリスクをゼロにすることはできません。しかもリスクにはさまざまなものがあります。投資信託の主なリスクには価格変動、為替変動、金利変動などがあります。価格変動リスクとは投資信託の中に組み込まれている株式や債券の価格が急激に変動するリスクです。株価は市場の需要と供給の関係によって決まりますが、通常、政治や経済、企業の業績などに影響を受けるため、予測ができない事態も考えられます。為替変動リスクは為替レートが変動するリスクです。国内の資産のみに投資する場合は影響を受けませんが、投資信託では外国通貨建ての資産への投資を行うケースもあり、その場合は影響を受けることもあります。投資信託においては、一般的には円高になれば基準価額にマイナスの影響、円安ならばプラスの影響を受けます。外国の株式や債券などの資産への運用が含まれる投資信託を購入する場合には、為替変動リスクがあることに留意する必要があるでしょう。金利変動リスクは金利が変動するリスクです。一般的には金利が上がると債券価格は下落する傾向があり、金利が下がると債券の価格は上昇する傾向があります。満期までの期間が長くなれば長くなるほど、金利変動の影響を大きく受ける可能性があることを念頭においてください。株式を発行している企業や債券を発行している国、地方公共団体の信用力の変化によって価格が変動するリスクです。投資対象の国や地域の政情不安などによって価格が変動するリスクです。このように、投資信託にはリスクが複数あることを踏まえておく必要があるでしょう。投資信託は株式のように日々の中での評価額の変化に合わせたタイムリーな売買をすることはできません。投資信託の中には複数の金融商品が組み込まれており、それぞれの時価評価に基づいて、一日一回、基準価額が公表される仕組みになっています。売買取引は基準価額が公表される前に締め切られるため、株式のように刻一刻と変化する評価額での売買が不可能です。短期的に利益を得ようとする場合には、投資信託以外の投資を選択することがより適切と言えるでしょう。投資信託は投資の専門家が代わりに運用する仕組みになっていて、いくつかの手数料がかかります。一般的に負担しなければならない手数料は購入時手数料、信託報酬、信託財産留保額などです。投資信託相談プラザ -近鉄あべのハルカス店最後にこの記事のポイントをまとめます。投資信託についてもっと知りたい方はこちらのページもおすすめです。初心者にもわかりやすく解説しています。≫初心者必見！０からはじめる投資信託投資信託相談プラザの資産運用セミナーでは初心者が気軽に参加できるオンラインセミナーが開催されています。もちろん、投資信託に関するセミナーも用意されています。ぜひ参加してみてください。

リバランスは長期投資の鉄則｜ポートフォリオを見直そう

投資とうまく付き合えない人の多くが、実は保有資産のリスク管理に苦労しています。とかく投資というとリターンばかりに目が行きがちですが、リバランスに代表されるように、保有資産のリスクを適切に管理することこそが、安定した投資成果を得るための重要な要素となるのです。この記事では、リバランスのやり方がわからない、どのようなタイミングでリバランスをすればいいのかわからないという方へ、リバランスの具体的な方法と注意点について詳しく解説していきます。投資信託相談プラザ -近鉄あべのハルカス店長期投資においては、異なる値動きをする複数の資産を組み合わせることで、リスクを分散し、安定的な成長を目指すのが基本的な考え方です。株式、債券、不動産（REIT）、金など、それぞれ異なる特性を持つ資産をポートフォリオに組み入れることで、特定のアセットクラスが下落した際の影響を緩和することができます。しかし、時間の経過とともに、各資産の価格変動率が異なるため、ポートフォリオ内の資産配分比率は当初の計画から大きく乖離していきます。例えば、株式市場が好調な時期には、ポートフォリオ全体に占める株式の割合が上昇します。当初、株式50%、債券50%で構成していたポートフォリオが、数年後には株式70%、債券30%になっているといったケースは珍しくありません。このような状態は、ポートフォリオ全体のリスクを高めることにつながります。株式は一般的に債券よりも価格変動が大きいため、株式の比率が高まると、市場の下落時に大きな損失を被る可能性が高まります。定期的な見直しをしないポートフォリオは、市場の変化に取り残され、知らず知らずのうちにリスクが大きく膨らんでいることがあります。市場が好調な時期には、含み益が出ている資産をさらに増やしたくなるのが人間の心理です。しかし、これは「高値掴み」のリスクを高める行動につながりかねません。なぜなら、好調な時期はすでに価格が上昇している可能性が高く、そこでさらに買い増しを行うと、その後に市場が反転した場合に大きな損失を被るリスクが増大するからです。一方、不調な資産は売却したくなるものですが、これは「安値売り」につながる可能性があります。なぜなら、価格が下落している局面で売却してしまうと、その後市場が回復した場合の利益を逃してしまうだけでなく、損失を確定させてしまうことになるからです。感情的な判断によるこれらの行動は、長期的な資産形成の妨げとなり、リターンの安定化を損なう要因となります。このような非合理的な行動を防ぎ、長期的な投資の規律を保つためにこそ、あらかじめリバランスのルールを決めておくことの重要性が増してくるのです。しかし、そもそも投資におけるルールをどのように決めていけばいいのでしょうか？次の章で詳しく解説します。投資におけるルールを設定する際に、「ゴールベースの資産運用」という考え方を知っておくことは非常に有益です。これは、単に資産を増やすことだけを目的とするのではなく、「将来の夢や目標」、「いつまでに、いくら作りたい」という具体的なファイナンシャルゴールを明確にし、そこから逆算して資産運用計画を立てるというものです。具体的には、ライフプランを作成し、金融資産や将来の収入等の全体像を把握してから、今後どのように資産を活用し、どのくらいの運用利回りが必要かを逆算していきます。資金を「これくらい増やすためには〇％が必要」という「必要利回り」を考えることで、運用をより具体的にイメージできます。たとえば、1,000万円を10年で1,500万円にするためには、必要となる利回りは「約4.1％」ですが、2年でそれを達成しようとすると、必要な利回りは「約22.5％」です。（※）その場合、取らなければいけないリスクが大きくなります。ゴール達成のために必要な利回りを逆算して求めるという視点を持つことで、心理的な要因に左右され、必要以上のリスクを取ったり、あるいは逆に、市場の変動に過剰に反応して本来売却する必要のない資産まで手放してしまうといった事態を防ぐことができます。このように、ゴールベースの資産運用は、感情に流されない合理的なリバランスのルールを設定する上で、非常に大切な考え方となるのです。※一定の前提条件に基づき計算したものであり、実際の投資結果ではありません。また、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。リバランスと並んで重要な概念が「リアロケーション」です。これは、市場環境の変化やライフステージの進展に伴い、ポートフォリオの資産配分そのものを見直し、再構築することを指します。人生の段階や目標までの期間によって、私たちのリスク許容度は変化します。たとえば、若い頃は積極的にリスクを取って高い成長を目指せたとしても、退職が近づくにつれて、資産の安定性を重視し、リスクを抑えた運用へとシフトしていくのは自然な流れでしょう。ポートフォリオのメンテナンスを怠り、当初の配分を維持したまま投資を継続すると、時間と共に、現状のポートフォリオが抱えるリスクと、その時の自分自身が許容できるリスクとの間に大きなずれが生じてしまう可能性があります。リアロケーションは、このような変化に合わせてポートフォリオを最適化し、長期的な投資目標の達成を着実にサポートするための重要な手段なのです。長期投資においては、ゴール達成前の積み立てだけでなく、達成後の資金管理も視野に入れる必要があります。特に、老後資金のように、目標額に達した後も生活資金として資産を取り崩していく必要がある場合には、「取り崩しながらの資産運用」という考え方が重要になります。しかし、目標金額を達成した時点のポートフォリオが、その後の資金取り崩しに適した構成になっているとは限りません。例えば、積極的なリターンを追求するために株式の比率を高めていたポートフォリオは、取り崩し期においては、より安定性を重視した構成へとシフトしていくことが望ましい場合があります。なぜなら、取り崩し期間中に市場が大きく下落すると、生活資金が大きく目減りしてしまうリスクがあるからです。このように、リアロケーションは、目標達成までの資産形成期だけでなく、達成後の資金管理においても、資産を守りながら計画的に活用していくために不可欠な考え方なのです。投資信託相談プラザ -近鉄あべのハルカス店ファイナンシャルゴールを設定し、目標とする利回りの目安が明確になったら、いよいよ目標達成に向けた具体的なポートフォリオの構築へと進みます。ここで大切なのが「効率的フロンティア」の考え方です。例えば、投資資金を資産1（資産2と比較すればローリスク・ローリターン）と資産2（資産1と比較すればハイリスク・ハイリターン）との二つの資産に投資することを検討しているとしましょう。出典　GPIF植田CIOに聞いてみよう　年金を運用して大丈夫？　年金積立金管理運用独立行政法人　をもとに株式会社Fanが作成この時、それぞれの資産に50:50の割合で投資するのが良いのか、それとも異なる割合で組み合わせるべきなのか、そしてそれがご自身のファイナンシャルゴールと照らし合わせてどうなのか、判断に迷うことがありますよね。様々な割合で資産1と資産2を組み合わせた場合に、それぞれどれくらいのリスクとリターンが期待できるのかを計算してみると、無数のポートフォリオの組み合わせが現れます。その中で「同じリスクを取るならば、最も高いリターンが期待できるポートフォリオの組み合わせ」を結んだ線があります。言い換えれば、この線の上に存在するポートフォリオは、与えられたリスクに対して最も効率的なリターンを提供すると考えられます。つまり、これは「持っているものを、一番賢く使う方法」とも言えます。簡単な例をあげましょう。おもちゃのブロックを使って、ロボットと家を作りたいとしましょう。でも、ブロックは全部で100個しかないとします。もし100個全部をロボット作りに使えば、ロボットは立派になるかもしれませんが、家は作れません。逆に、全部を家作りに使えば、ロボットは作れません。そうだとすれば、と考えますよね。「効率的フロンティア」とは、まさにこの「どうブロックを分けたら、うまく目的のものを作れるか？」という道筋を考えることとも言えます。とはいえ、その道筋を作ることは、容易なことではありません。次章で説明していきます。どのようにして資産配分を決めたらいいのかわからないという人も多いでしょう。ご自身の知識や利用できるリソースに応じて、下記のような方法を検討することが現実的と言えるでしょう。中でも資産運用アドバイスの専門家である、投資信託相談プラザのIFAにご相談いただくことをおすすめします。効率的フロンティアを導き出すには、各資産のリスク（標準偏差）、リターン、さらには資産間の相関係数といった複雑なデータを収集し、高度な統計的手法を用いて計算する必要があります。これは個人投資家にとって時間的、知識的に大きな負担となります。また、効率的フロンティアはあくまで「理論上の理想的なライン」です。お客様がどのようなポートフォリオを求めているかは、個人のリスク許容度、投資期間、将来の資金ニーズ、既存の資産状況などによって異なります。IFAはこれらの要素を丁寧にヒアリングし、お客様一人ひとりの状況に合わせた具体的な提案をいたします。このように、資産運用アドバイスの専門家は複雑な理論を実践に落とし込み、個人の目標達成を強力にサポートしてくれるため、特に資産運用経験が浅い方や、より効率的・効果的な運用を目指したい方にとって、相談するメリットは大きいと言えるでしょう。更に、ポートフォリオを維持するためには、リバランスのタイミングと頻度もルール化しておく必要があります。ルールの設定の仕方として以下の2つの方法が挙げられます。あらかじめ定めた期間（例えば、年1回、半年に1回、四半期に1回など）に、ポートフォリオの資産配分を見直し、目標とする割合から乖離している資産を売買して調整する方法です。市場の状況に左右されず、機械的にリバランスを行うため、感情的な判断を排除しやすいというメリットがあります。あまりにも頻繁なリバランスは、取引コスト（手数料や税金）を増やす可能性があります。一方、間隔が空きすぎると、ポートフォリオのリスク水準が大きく変動してしまう可能性があります。一般的には、年に1回程度の定期的なリバランスを目安とするのが良いでしょう。市場の変動が大きい時期には、半年に1回程度に頻度を上げることも検討されます。ポートフォリオ内の特定の資産の比率が、あらかじめ設定した閾値を超えた場合にリバランスを行う方法です。例えば、「株式の比率が目標値から±5%以上乖離した場合」といったルールを設定します。市場の大きな変動に対応しやすいというメリットがありますが、頻繁にリバランスが発生する可能性もあります。しかし、トリガーベースのリバランスを行う場合、どの程度の乖離幅でリバランスを行うかを決める必要があります。乖離幅が小さすぎると、わずかな変動でリバランスが発生し、取引コストが増加する可能性があります。一方、乖離幅が大きすぎると、リスク調整の効果が薄れてしまう可能性があります。どちらの方法を選択するかは、投資家の考え方や市場の状況によって異なります。一般的には、定期的なリバランスとトリガーベースのリバランスを組み合わせることも有効です。投資信託の売買には、手数料や税金がかかる場合があります。リバランスの頻度が高すぎると、これらの取引コストがリターンの足を引っ張る可能性があります。コストを考慮した上で、適切なタイミングと頻度でリバランスを行うようにしましょう。リバランスをするため保有資産を売却し、売却益が出た場合、NISA（少額投資非課税制度）などの非課税制度を利用していない限り税金がかかります。コストと併せて考慮しておきましょう。税金の影響も考慮した上で、リバランスの判断を行う必要があります。また、NISA口座でリバランスを行う際には、以下の重要な注意点があります。非課税保有限度額（総枠）は、売却の翌年以降に再利用が可能となります。 再利用できる枠はその商品の売却金額（時価）ではなく、購入金額（簿価）である点についておさえておきましょう。NISA口座内で投資した資産が値下がりし、リバランスのために売却して損失が確定した場合、その損失は他の口座（特定口座や一般口座）で得た利益と相殺する「損益通算」ができません。また、損失を翌年以降に繰り越すこともできません。これは、課税口座であれば損失を他の利益と相殺して税金負担を軽減できるのに対し、NISA口座ではそれができないため、税制上のメリットを活かせないデメリットとなる可能性があります。リバランスは、市場の変動で生じるポートフォリオのずれを修正し、リスクを抑えながら安定した利益を目指すための重要な戦略です。しかし、ポートフォリオの作成や定期的な見直しは、時間も知識も要するため、特に資産運用経験が浅い方にとってはハードルが高く感じられるかもしれません。弊社が運営する「投資信託相談プラザ」では、ご相談料無料で資産運用のアドバイスが受けられます。全国各地に構える店舗で対面でのご相談ができる他、オンラインでのご相談も受け付けております。もし、お持ちの投資信託の見直しをしたい、ポートフォリオの作成の相談をしたいという方は、お気軽にお問い合わせください。「自分でリバランスするのは難しい」と感じる方には、ファンドラップも選択肢の一つです。ファンドラップとは、お客様に代わって投資信託の選定から売買、そして定期的なリバランスまで、資産運用に関わる一切をプロが行うサービスです。市場の変動に合わせて自動でポートフォリオを調整してくれるため、忙しい方や投資に不慣れな方におすすめです。